京都市立成逸小学校(きょうとしりつ せいいつしょうがっこう)は、京都市上京区にあった公立小学校明治2年(1869年)に京都で設立された64の番組小学校の一つとして開校し、平成9年(1997年)に、京都市立桃薗西陣小学校[2]京都市立聚楽小学校と共に、京都市立西陣中央小学校に統合され、閉校した。

京都市立成逸小学校
Seiitsu elementary school
地図北緯35度02分07秒 東経135度45分03秒 / 北緯35.03528度 東経135.75083度 / 35.03528; 135.75083座標: 北緯35度02分07秒 東経135度45分03秒 / 北緯35.03528度 東経135.75083度 / 35.03528; 135.75083
過去の名称 上京第二番組小学校
成逸尋常小学校
京都市成逸国民学校
国公私立の別 公立学校
設置者 京都市
設立年月日 明治2年(1869年)10月16日[1]
創立者 上京第二番組
閉校年月日 1997年(統合先は京都市立西陣中央小学校
共学・別学 男女共学
所在地 602-0074
京都市上京区堀川通寺之内上る2丁目下天神町650番地1
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沿革

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  • 1869年(明治2年) - 上京第二番組小学校として開校[3](開校日:10月16日[1]
  • 1875年(明治8年) - 校名を成逸に改称[3]
  • 1901年(明治39年) - 下天神町650番地の1に移転[4]
  • 1997年(平成9年)- 西陣中央小学校に統合され、閉校[3]
  • 2004年(平成16年)4月 - 成逸小学校跡地に「京都市立北総合養護学校」(現・京都市立北総合支援学校)が開校[5]

成逸学区

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成逸学区(せいいつがっく)は、京都市学区(元学区)のひとつ。京都市上京区に位置する。明治初期に成立した地域区分である「番組」に起源を持ち、学区名の由来ともなるかつての成逸小学校の通学区域であり、今でも地域自治の単位となる地域区分である。

明治2年(1869年)の第二次町組改正により成立した上京第2番組に由来し、同年には、区域内に上京第2番組小学校(のち明治8年(1875年)に成逸小学校に校名を改称)が創立した。明治5年(1872年)には上京第1区、明治12年(1879年)にはとなり上京第1組となった[6]。学区制度により明治25年(1892年)には上京第1学区となった[7]

昭和4年(1929年)に、学区名が小学校名により改称され、上京第1学区から成逸学区となった[6]。昭和17年(1942年)に京都市における学区制度は廃止されるが[8]、現在も地域の名称、地域自治の単位として用いられている。

人口・世帯数

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京都市内では、概ね元学区を単位として国勢統計区が設定されており[9]、成逸学区の区域に設定されている国勢統計区(上京区第9国勢統計区[10])における令和2年(2020年)10月の人口・世帯数は2,894人、1,624世帯である。

地理

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上京区の最北部に位置する学区であり、東側で室町学区、南側で西陣学区、西側で乾隆学区、北側で北区紫野学区と接する。

成逸学区内の通り

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東西の通り

南北の通り

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成逸学区の町名

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周辺

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成逸学区内の主な施設

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脚注

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  1. ^ a b 京都市学校歴史博物館 編「番組小学校の変遷」『京都 学校物語』京都通信社、2006年、94-95頁。ISBN 4-903473-20-1 (設立日の日付は旧暦である。)
  2. ^ 平成7年(1995年)に京都市立桃薗小学校京都市立西陣小学校が統合して創立。
  3. ^ a b c 京都市学校歴史博物館. “京都市立小学校の変遷”. 2023年8月11日閲覧。
  4. ^ 碓井小三郎「成逸尋常小学校」『京都坊目誌 上京之部 乾 上巻之首-五』1915年、5頁。doi:10.11501/1210435https://dl.ndl.go.jp/pid/1210435/1/30 
  5. ^ 成逸住民福祉協議会. “思い出アルバム”. 2023年10月21日閲覧。
  6. ^ a b 成逸学区」『史料京都の歴史 第7巻 (上京区)』平凡社、1980年、584-585頁。doi:10.11501/9574460https://dl.ndl.go.jp/pid/9574460/1/306 
  7. ^ 明治25年6月3日府令第42号(京都市尋常小學校々數位置幷ニ小學區ノ件)明治25年6月3日府令第42号」『京都府府令達要約 明治25年 第13編上巻』1892年、276-288頁。doi:10.11501/788418https://dl.ndl.go.jp/pid/788418/1/171 
  8. ^ 京都府立総合資料館 編「昭16(1941)年」『京都府百年の年表 5 (教育編)』京都府、1970年、202頁。doi:10.11501/9537074https://dl.ndl.go.jp/ja/pid/9537074/1/112 
  9. ^ 用語の解説(京都市の人口 令和2年国勢調査結果)”. 2023年8月17日閲覧。
  10. ^ 令和2年国勢調査時点
  11. ^ 国勢統計区において含まれる。

参考文献

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関連文献

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関連項目

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外部リンク

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