西日本
西日本（にしにほん、にしにっぽん）とは、日本を大きく分ける時に使用される語で、日本の西側を指す。対比されるのは東日本や中日本（中部地方）。
範囲
編集一般には近畿・中国・四国・九州の総称である[注釈 1][注釈 2]。関東（特に南関東）と対比する形で近畿（特に畿内）の事物で西日本を代表させることがある一方で、近畿を除いた中国・四国・九州が西日本として扱われる場合もある。東国に対する西国を指す例、広域関東圏（関東ならびに中部地方東部、南東北の一部）に対する広域関西（近畿ならびに中国・四国）[要出典]を指す例などもある。九州、とりわけ南九州と南西諸島に関しては、西日本とは別の「南日本」として扱われることも多い。
広くは中部地方も西日本に含めることがあるが[3]、一方で中部地方を東日本に含めることもあり[4]、中部地方を東西どちらに含めるかは分野や個人により様々である。中部地方（およびその周辺）を東日本でも西日本でもない「中日本」とする場合もある。
明治中期の47道府県制定時には、五畿八道による区分けもされた。その場合、西日本は五畿（畿内）とその西側、すなわち五畿・南海道・山陰道・山陽道・西海道（現在の京都府・奈良県・和歌山県以西）を指し、東日本は東海道・東山道・北陸道（現在の福井県・滋賀県・三重県以東）を指した。
地質学の分野では、フォッサマグナの西端部にあたる糸魚川〜姫川・青木湖〜安曇野〜塩尻峠〜釜無川・早川・富士川以西を西日本（西南日本とも）とする[5][6][7] 説もあれば、糸魚川静岡構造線以西を西日本とする説、さらには敦賀湾－伊勢湾構造線以西を西日本とする説もある。
各種文化面では富山・岐阜・愛知3県以西の地を指す[8][9]。方言学における西日本方言（西部方言）は、最も影響力のある東条操の区画案では北陸方言・近畿方言・四国方言・中国方言・雲伯方言を指すが[10]、岐阜・愛知方言を西日本に含む案（都竹通年雄）[11]や、九州方言を西日本に含む案（奥村三雄）[12] もある（方言区画論参照）。
気象庁では日本列島を北日本・東日本・西日本および奄美・沖縄に4区分しており、気象予報で「西日本」と言う場合、三重県を除く近畿・中国・四国・九州を指す[13]。
西日本を冠する主な企業・団体名
編集読み方には「にしにほん」と「にしにっぽん」の二通りがある。
- 「読み」は「西日本」の読みを示す。
- 「設立日など」のうち、（改称）とあるのは、「西日本」の呼称を含む名称に改称された年月日を示す。
| 企業・団体名 | 読み | 本社所在地 | 設立日など | 概要 |
|---|---|---|---|---|
| 西日本旅客鉄道株式会社（JR西日本） | にしにほん | 大阪府大阪市 | 1987年4月1日 | 通称JR西日本。営業エリアは北陸地方（新潟県は北陸新幹線および大糸線のみ）、近畿地方（東海道新幹線を除く。三重県は関西本線島ケ原駅 - 亀山駅間のみ）、中国地方、長野県の一部、福岡県の山陽新幹線・博多南線。 |
| 西日本ジェイアールバス株式会社 | にしにほん | 大阪府大阪市 | 1988年3月1日 | JR西日本グループ |
| 西日本電信電話株式会社（NTT西日本） | にしにっぽん | 大阪府大阪市 | 1999年7月1日 | 通称NTT西日本。営業エリアは富山県（立山町の一部を除く）、岐阜県、愛知県以西および静岡県（熱海市と裾野市のそれぞれ一部区域を除く）。 |
| 西日本高速道路株式会社（NEXCO西日本） | にしにほん | 大阪府大阪市 | 2005年10月1日 | 通称NEXCO西日本。営業エリアは近畿地方以西（三重県を除く）と福井県の一部。 |
| 西日本建設業保証株式会社 | にしにほん | 大阪府大阪市 | 1952年11月6日 | 公共工事前払金保証事業を営む。全国の公共工事発注者の前払金保証を取り扱えるが、営業店舗は京都府、滋賀県、奈良県、和歌山県以西の各県庁所在地に設置している（ただし、競合対策で東京都中央区に東京支店を、名古屋市中村区に名古屋支店を、それぞれ設置）。 |
| 株式会社日刊スポーツ新聞西日本 | にしにっぽん | 大阪府大阪市 | 2009年4月1日（統合） | 日刊スポーツの北陸3県・愛知県・岐阜県以西での発行を行う。 |
| 西日本放送株式会社（RNC） | にしにっぽん | 香川県高松市 | 1956年10月1日（改称） | 略称RNC。テレビ・ラジオ兼営局。ラジオは香川県が放送対象地域、テレビ（日本テレビ系列）は香川県と岡山県が放送対象地域。 |
| 西日本鉄道株式会社（西鉄） | にしにっぽん | 福岡県福岡市 | 1942年9月22日（改称） | 通称西鉄。大手私鉄会社。 |
| 株式会社テレビ西日本（TNC） | にしにっぽん | 福岡県福岡市 | 1958年4月1日 | 略称TNC。福岡県を放送対象地域とするテレビ局（フジテレビ系列）。 |
| 株式会社西日本シティ銀行 | にしにっぽん | 福岡県福岡市 | 1944年12月1日[注釈 3] | 福岡県の（第一）地方銀行。2004年に西日本銀行と福岡シティ銀行（旧・福岡相互銀行）が合併して発足し、「西日本」の名前が残されている。 |
| 西日本フード株式会社 | にしにっぽん | 福岡県福岡市 | 2002年10月 | 日本ハムグループの食肉販売会社。 |
| 西日本工業大学 | にしにっぽん | 福岡県苅田町 | 1967年 | |
| 株式会社西日本新聞社 | にしにっぽん | 福岡県福岡市 | 1942年8月 | 福岡県の新聞社。西日本新聞の発行元（販売エリアは福岡県・佐賀県・長崎県・大分県・熊本県の北部九州5県）。 |
| 西日本短期大学 | にしにっぽん | 福岡県福岡市 | 1959年4月 | |
| 西日本短期大学附属高等学校 | にしにっぽん | 福岡県八女市 | 1962年 | |
| 株式会社西日本流体技研 | にしにほん | 長崎県佐世保市 | 1979年8月30日 | |
| 西日本電線株式会社 | にしにっぽん | 大分県大分市 | 1950年5月24日 | 略称は西電。 |
| 西日本シロアリ | にしにっぽん | 鹿児島県鹿児島市 | 1960年11月10日[注釈 4] | 害虫駆除業者。 |
| 現存しない、もしくは「西日本」の呼称の使用をやめた企業・団体 | ||||
| 西日本車体工業株式会社 | にしにっぽん | 福岡県北九州市 | 1946年10月1日 | 通称西工。かつて存在した、西日本鉄道傘下のバス車体メーカー。2010年10月31日解散。 |
| 西日本パイレーツ | にしにっぽん | 福岡県福岡市 | 1950年 | かつて存在した、西日本新聞社傘下のプロ野球チーム。会社名は「西日本野球株式会社」。 |
| 西日本システム建設株式会社 | にしにっぽん | 熊本県熊本市 | 1954年9月10日 | 建設会社。2014年10月1日に株式会社SYSKENに改称。 |
| マックスバリュ西日本株式会社 | にしにほん | 広島県広島市 | 2000年5月（改称） | イオングループ。マックスバリュの近畿・中四国地区の店舗を運営していた。2024年3月1日にフジ、フジ・リテイリングと合併して解散。 |
西日本または同義語に由来する名称
編集その他の西日本
編集- 『JTB私鉄時刻表 西日本版』（JTBパブリッシング、2009年3月に第5号（2009年春号）を発行）には、名古屋圏・北陸地方（新潟県を除く）・関西地方・中国地方・四国地方・九州地方・沖縄地方の各鉄道会社（第三セクターを含む）の全列車の時刻を掲載している。この時刻表に掲載されている主な鉄道会社は、名古屋鉄道・近畿日本鉄道・京阪電気鉄道・阪急電鉄・南海電気鉄道・阪神電気鉄道および西日本鉄道であり、市営地下鉄を経営する名古屋市交通局・京都市交通局・大阪市交通局・神戸市交通局および福岡市交通局の時刻表も掲載されている。
- 『平成23年度大学入試センター試験 受験上の注意』によれば、大学入試センター試験の追試験場における西日本地区の管轄地域は、東海（静岡県を除く）・北陸（新潟県を除く）・近畿・中国・四国・九州・沖縄県となっている[15]。
脚注
編集注釈
編集出典
編集- ^ 『コンサイス日本地名事典』1989年12月、 第3版。の「西日本」1の項目。
- ^ 秋庭隆『日本地名大百科 ランドジャポニカ』1996年12月年。の「西日本」の項目。
- ^ 『広辞苑 第5版』1999年10月。の「西日本」の項目。
- ^ 『広辞苑 第5版』「東日本」
- ^ 『コンサイス日本地名事典』1989年12月、 第3版。の「西日本」②の項目。
- ^ 中学校学習指導要領解説 社会編 - ウェイバックマシン（2014年7月12日アーカイブ分）文部科学省。P52。
- ^ 東京学芸大学 2010 年度重点研究 教員養成課程における「小学校社会科」教育プログラムの開発 報告書 - ウェイバックマシン（2014年4月24日アーカイブ分） 東京学芸大学。P18。
- ^ 『コンサイス日本地名事典』1989年12月、 第3版。の「西日本」の③項目。
- ^ 秋庭隆『日本地名大百科 ランドジャポニカ』1996年12月年。の「西日本」の項。
- ^ 東条操『日本方言学』1954年。
- ^ 柴田武『岩波講座 日本語11方言』1977年11月8日。
- ^ 『日本の言語学 第6巻 方言 』1977年11月8日。
- ^ 気象庁地域名
- ^ 浜島書店編集部『ニューステージ 生物図表 新訂』2002年11月。の189頁
- ^ 平成23年度大学入試センター試験受験上の注意を掲載 - ウェイバックマシン（2012年10月28日アーカイブ分）
参考文献
編集- 東条操『日本方言学』吉川弘文館、1954年。
- 柴田武『岩波講座 日本語11方言』岩波書店、1977年11月8日。ISBN 978-4-00-010071-7。
- 柴田武、加藤正信、服部四郎、徳川宗賢 編『日本の言語学 第6巻 方言』大修館書店、1978年10月。ISBN 978-4-469-11006-7。
- 村松明 編『大辞林』三省堂、1989年。ISBN 4-385-14000-6。
- 三省堂編修所 編『コンサイス日本地名事典 第3版』三省堂、1989年12月。ISBN 978-4-385-15328-5。
- 秋庭隆『日本地名大百科 ランドジャポニカ』小学館、1996年12月。ISBN 978-4-09-523101-3。
- 新村出 編『広辞苑 第5版』岩波書店、1999年10月。ISBN 978-4-00-080113-3。
- 浜島書店編集部 著、浜島書店編集部 編『ニューステージ 生物図表 新訂』浜島書店、2002年11月。ISBN 4834340066。 NCID BA65029442。