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日本の旗一覧

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（日本の旗の一覧から転送）

日本の旗一覧は、日本で現在用いられ、または、かつて用いられた旗の一覧。

国旗

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→詳細は「日本の国旗」を参照
旗 名称 使用期間 形状・根拠法等
  日章旗（日の丸） 1999年（平成11年）8月13日
- 現在		 縦横比2:3。白色の地の中心に、直径が縦の5分の3となる紅色の日章を配置。国旗及び国歌に関する法律（平成11年法律第127号）1条。
  御国旗（日章旗、日の丸） 1870年2月27日（明治3年1月27日）
- 1999年（平成11年）8月13日		 縦横比7:10。地の色は白色。直径が縦の5分の3となる紅色の日章を、旗の中心から旗竿側に横の長さの100分の1偏した位置に配する。商船規則（明治3年太政官布告第57号）。また、国旗及び国歌に関する法律（平成11年法律第127号）附則3項。
  1870年10月27日（明治3年10月3日）
- 1945年（昭和20年）		 規格は現行国旗に同じ。海軍御旗章国旗章並諸旗章（明治3年太政官布告第651号）。

皇室

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→「天皇旗」、「錦の御旗」、および「菊花紋章」も参照

皇室に関する旗。 1889年（明治22年）9月30日に、宮内省達第17号により、天皇旗[注釈 1]、皇后旗、皇太子旗、親王旗が定められた[1]。同達によれば、さらに以下の者がそれぞれの旗を用いることとされた[1]。

なお、この際、宮内省達第18号により明治4年9月15日布告中の旗章を天皇旗に、明治10年7月6日宮内省布告中の旗章を皇后旗に、それぞれ再整理している[2]。

この直後、同年10月7日の明治22年勅令第101号「海軍旗章条例」によって、別の法的根拠を以て天皇旗及び皇后、皇太子、親王各旗が定められた[3]。使用できる者やデザインはほぼ同一であった[3]。

1926年（大正15年）10月21日、大正15年皇室令第7号「皇室儀制令」で次の6種類の旗が定められるとともに、附則にて明治22年宮内省達17号を廃止した[4]。

一方の「海軍旗章条例」は、「海軍旗章令」を経て、1932年（昭和7年）の「海軍旗章令」全部改正で旗の形状は「皇室儀制令」と同一になった。第2次世界大戦における日本の敗戦を経て、1947年（昭和22年）に「皇室儀制令」及び「海軍旗章令」はいずれも廃止され、法的根拠を喪った。

 
浮田可成・画『戊辰所用錦旗及軍旗真図』より「赤地大和錦御旗」。錦の御旗の模写図。

軍旗・自衛隊旗

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江戸時代以前の軍の旗は歴史上の旗の節を参照。

旧日本軍

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大日本帝国陸軍

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→詳細は「大日本帝国陸軍の旗章」を参照
  •  
    軍旗（陸軍御国旗）
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    軍旗（連隊旗）
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    歩兵連隊軍旗
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    騎兵連隊軍旗
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    第一大隊旗
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    第二大隊旗
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    第三大隊旗
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    二・二六事件で掲げられた日章旗

大日本帝国海軍

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→詳細は「大日本帝国海軍の旗章」を参照
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    海軍の軍旗（旭日旗）
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    大将旗
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    中将旗
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    少将旗
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    代将旗
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    司令旗
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    海軍の先任旗 (代将旗の紅白を反転)
  •  
    當直旗

自衛隊

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→詳細は「自衛隊の旗」を参照

自衛隊に関する旗[5]。

その他の国の機関

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水上警察

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海上保安庁

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その他

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地方自治体

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→詳細は「都道府県旗」および「市町村旗」を参照

都道府県・都道府県庁所在地・政令指定都市・中核市

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都道府県に関する旗[注釈 5]、都道府県庁所在地、政令指定都市、中核市の旗。

党旗

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旗 使用期間 政党
  2017– 都民ファーストの会
  1995– 維新政党・新風
  1972– 日本共産党
  1970– かりゆしクラブ
  1955– 自由民主党 (日本)
過去に存在した政党・政治団体
  1923–1942

1946–？

立憲養正會
  2005-2013 国民新党
  1960-1994 民主社会党
  1945-1996 日本社会党
  1936-1944 東方会
  1936-1940 大日本青年党

歴史的な旗

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時代は使用が開始された年代。

安土桃山時代以前

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江戸時代

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旗 使用期間 用途
  1859- 幕府陸軍の旗、幕府海軍の国籍旗
  1863-1867 幕府海軍の軍旗

明治時代以降

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ただし、軍旗などはそれぞれの節を参照。

その他

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参考文献

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全般法令
海軍関連法令


脚注

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注釈

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  1. ^ 菊花紋章は天皇旗として定められる遥か以前から、皇室の象徴として用いられてきた。天皇旗及び錦の御旗を参照。
  2. ^ 1921年（大正10年）から1926年（大正15年）まで、皇太子裕仁親王が摂政に在任しており、現に摂政旗を用いる可能性があった。
  3. ^ 2019年（令和元年）6月、大正天皇陵への「親謁の儀」で初披露
  4. ^ 2020年（令和2年）11月の立皇嗣の礼以降、秋篠宮文仁親王が使用
  5. ^ 各都道府県の条例・規則・告示その他の定めによる。
  6. ^ 条例・告示等には、県章は定められているものの、県旗は定められていない。

出典

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  1. ^ a b 明治22年宮内庁告示第17号（『官報』第1877号、明治22年9月30日）（NDLJP:2947625/3）
  2. ^ 明治22年宮内庁告示第18号（『官報』第1877号、明治22年9月30日）（NDLJP:2947625/4）
  3. ^ a b 明治22年勅令第101号（『官報』第1884号、明治22年10月8日）（NDLJP:2945131）
  4. ^ 大正15年皇室令第7号（『官報』第4249号、大正15年10月21日）（NDLJP:2956399/20）
  5. ^ 自衛隊法（昭和29年法律第165号）4条、同施行令（昭和29年政令第179号）1条の2、または自衛隊の旗に関する訓令（昭和47年防衛庁訓令第3号）
  6. ^ 板井英伸「『那覇港図屏風』にみる19世紀那覇港の船（<特集1>『船』）」『比較民俗研究』第22巻、比較民俗研究会、2008年3月、93-136頁、CRID 1050282677524001408、hdl:2241/101962、ISSN 09157468、2024年2月1日閲覧。 

関連項目

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外部リンク

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