住友吉左衛門

住友財閥の創業家

住友 吉左衛門(すみとも きちざえもん)は、住友財閥の創業家・住友家が3代目から代々、襲名した名前。名乗り始めた3代目以降、14代目と当代(17代目)以外は名前に「友」の字を持つ者が襲名している。

3代目 友信

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住友 友信(すみとも とものぶ、正保4年(1647年) - 宝永3年8月17日1706年9月23日))は住友家3代当主で、住友二代目友以の5男。友信の代から住友家の当主は代々、「吉左衛門」を襲名するようになった。

友信は、岡山県吉岡銅山秋田県阿仁銅山などの経営に乗り出し、幕府御用の銅山師となって日本一の銅鉱業者へと発展させた。

4代目 友芳

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住友 友芳(すみとも ともよし、寛文10年(1670年) - 享保4年12月26日1720年2月4日))は住友家4代当主で友信の子。住友財閥の大躍進の基となったのは、友芳が元禄4年(1691年)に開発した愛媛県の別子銅山によってである。この別子銅山は昭和48年(1973年)に閉山されるまで、282年間にわたりを産出し続け、住友のドル箱となった。その功績を称えた住友家では、この友芳を「中興の祖」としている。

大正3年(1914年)、正五位を追贈された[1]

5代目 友昌

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住友 友昌(すみとも ともまさ)は住友家5代当主。

6代目 友紀

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住友 友紀(すみとも とものり)は住友家6代当主。

7代目 友輔

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住友 友輔(すみとも ともすけ)は住友家7代当主。

8代目 友端

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住友 友端(すみとも ともただ)は住友家8代当主。

9代目 友聞

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住友 友聞(すみとも ともひろ)は住友家9代当主。岡村家より養子に入った。

10代目 友視

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住友 友視(すみとも ともみ)は住友家10代当主。

11代目 友訓

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住友 友訓(すみともとものり弘化2年(1845年) - 元治元年(1864年))は住友家11代当主。

12代目 友親

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住友 友親(すみとも ともちか、天保14年(1843年) - 明治23年(1890年))は住友家12代当主。11代友訓の兄。48歳で死去した同月、13代吉左衛門友忠も19歳で没したため、友親の母登久が急遽14代を継ぎ、長女満寿の婿に徳大寺公純の子を迎えて登久の養嗣子・住友友純とし、住友家15代当主を引き継がせた。娘の住友楢光は三井物産社長 三井高泰(三井守之助)の妻となった。

13代目 友忠

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住友 友忠(すみとも ともただ、明治5年(1872年) - 明治23年(1890年)11月30日)は住友家13代当主。

12代の長子にて旧制・彦根中学校に進学。明治21年に家督を譲られるも、明治23年11月30日、腸チフスにより、学習院在学中に死去。

14代目 登久

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住友 登久(すみとも とく)は住友家14代当主。友親の妻、友忠の母。

13代友忠が夭折したため、一時的に住友家の家督を継いだ。

15代目 友純

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大正全国富豪番付で西日本1位だった15代目の住友吉左衛門

住友 友純(すみとも ともいと、元治元年12月21日1865年1月18日) - 大正15年(1926年3月2日)は住友家15代当主。徳大寺公純の第六子で、兄に徳大寺実則西園寺公望、弟に末弘威麿らがいた。初名は隆麿。友純は、野村徳七小林一三とならぶ大茶人であり、益田孝団琢磨原富太郎根津嘉一郎に匹敵する風流人であった。号は春翠。

1895年住友銀行を創設。住友家茶臼山本邸(慶沢園)を大阪市に寄付し大阪市立美術館となる。また大阪府立中之島図書館の建物と図書基金を寄付したほか、京都法政学校(現在の立命館大学)にも財政的援助を行った。

1897年(明治30年)、貴族院議員に当選。1900年(明治33年)議員を辞退。1904年(明治37年)勲四等、1906年(明治39年)勲三等、1911年明治44年)8月、男爵を授けられる。1926年(大正15年)3月1日、正四位勲一等、瑞宝章を授章[2]

16代目 友成

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住友 友成(すみとも ともなり、明治42年(1909年2月20日 - 平成5年(1993年6月14日)は住友家16代当主。アララギ派歌人でもあり、斎藤茂吉川田順(住友本社の重役でもあった)とも交流があった。友成の歌人としての名は「泉幸吉」である。歌集に『樅木立』(私家版、1973)がある。

17代目 芳夫

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住友 芳夫(すみとも よしお、昭和18年(1943年9月3日-)は住友家17代当主。公益財団法人住友財団理事長。友成の甥(弟・住友元夫の長男)にあたる。

脚注

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  1. ^ 田尻佐 編『贈位諸賢伝 増補版 上』(近藤出版社、1975年)特旨贈位年表 p.32
  2. ^ 「関西随一の実業家、死去」『東京朝日新聞』1926年3月2日(大正ニュース事典編纂委員会『大正ニュース事典第7巻 大正14年-大正15年』本編p.319 毎日コミュニケーションズ 1994年)

関連項目

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外部リンク

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参考書籍/サイト

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