萬朝報』(よろずちょうほう)は、かつて存在した日本の日刊新聞。紙名は「よろず重宝」の洒落から来ている。万朝報新字体で表記されることもある。

萬朝報
YOROZU CHOHO
種類 日刊紙

事業者 (朝報社→)
株式会社朝報社
本社 (東京府東京市京橋区三十間堀町→)
(東京府東京市京橋区弓町21番地→)
東京府東京市京橋区銀座西2-3
創刊 1892年(明治25年)11月1日
廃刊 1940年(昭和15年)9月30日
前身 都新聞(現・東京新聞
1889年2月1日 - 分離独立)
絵入自由新聞
1882年2月1日 - 1890年11月15日
言語 日本語
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沿革

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1892年(明治25年)11月1日、主筆を務めていた都新聞を辞した黒岩涙香の手により、東京で創刊される。1893年に山田藤吉郎の経営していた「絵入自由新聞」(1882年9月創刊)と合併し、以後は黒岩が編集を、山田が経営実務を担当した[1]

発行所名は「朝報社」であり、学術論文にすら見られる「萬朝報社」という誤記は、紙名からくる間違いである。

日本におけるゴシップ報道の先駆者として知られ、権力者のスキャンダルについて執拗に追及。「蓄妾実例」といったプライバシーを暴露する醜聞記事で売り出した。1898年の7月から3か月近く連載された「蓄妾実例[2]」では天皇皇族にはさすがに触れなかったものの華族のみならず今なら一般人とみなされるであろう商店主や官吏のをも暴露し、妾の実名年齢や妾の父親の実名職業まで記載していた(当時はプライバシーにはそれほどうるさくなく「俺の妾をなぜ載せない」という苦情もあったという)。一時淡紅色の用紙を用いたため「赤新聞」とも呼ばれ権力者たちを大いに震え上がらせた。また第三面に扇情的な社会記事を取り上げた事で「三面記事」の語を生んだ。

「永世無休」を掲げ「一に簡単、二に明瞭、三に痛快」をモットーとし、低価格による販売と黒岩自身による翻案小説の連載(『鉄仮面』『白髪鬼』『幽霊塔』『巌窟王』『噫無情』等々)、家庭欄(百人一首かるた連珠(五目並べ)を流行らせた)や英文欄の創設等で大衆紙として急速に発展。1899年には禁手のない初期ルールの五目並べの先手必勝法を掲載した。同年に発行部数が東京の新聞中第1位に達した。

1901年(明治34年)、「理想団」を結成。労働問題や女性問題を通じ(「蓄妾実例」にも企画開始時には事実上の一夫多妻制など当時の日本の女性の境遇に対する問題意識がうたわれていた)、社会主義思想から社会改良を謳って日清戦争時の世論形成をリードした。しかしその後、主たる購買者であった労働者層をめぐって『二六新報』と激しい販売競争を展開。日露戦争開戦の折、最初は非戦論を唱えていたものの、世間の流れが開戦に傾くにつれ、社論を主戦論に転じ黒岩自体も主戦論者となった。このため、非戦を固持した内村鑑三幸徳秋水堺利彦が退社独立し、1903年に平民新聞を創刊した。

また、記者三木愛花により、相撲将棋の記事にも力を入れ、1908年(明治41年)に掲載開始した「高段名手勝継将棋」は、新聞界初の将棋の棋戦連載だった[3]。1910年前後の万朝報には、中内蝶二若月紫蘭沼波瓊音野上臼川小野秀雄石井忠純など東大出の記者が数名おり、その他にも田村松魚古島一雄福永挽歌佐藤緑葉松居松葉清水対岳坊、緒方流水(翻訳)、青木金風(小説家)、脇本楽之軒(美術評論)など、他社には類例のない陣営を整えていた[4]

内村らの退社劇、さらに幸徳事件で幸徳が大逆罪により1911年に死刑に処されたことを機に次第に社業は傾き、1920年の黒岩の死以降は凋落の一途を辿る。関東大震災大正関東地震)前後には経営者が目まぐるしく代わり存亡の危機となったが、1928年昭和3年)に就任した専務取締役社長長谷川善治大日本雄弁会講談社(現・講談社)創業者野間清治の知己を得て、何とか存続できた。

1936年(昭和11年)、長谷川が社長を辞職する。

1940年(昭和15年)10月1日新聞統制により同じく東京で発行されていた夕刊紙東京毎夕新聞』に吸収され、紙齢16850号をもって廃刊。東京毎夕は大東亜戦争太平洋戦争第二次世界大戦も発行を続け、昭和30年代には競合の新興紙東京スポーツに対抗してプロレスを大きく扱っていた。1963年(昭和38年)、『スポーツ毎夕』と改題してスポーツ新聞に転換したが、昭和40年代に入ると東スポとの競争に敗れ、休刊となった。こうして明治中期以来70年以上に及んだ萬朝報の系譜は絶たれることになった。

主な人物

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関連項目

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脚注

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  1. ^ 万朝報コトバンク
  2. ^ 社会思想社現代教養文庫にて書籍化され、社会思想社の廃業後、紀伊國屋書店・文元社にて復刊。黒岩涙香『弊風一斑 蓄妾の実例』社会思想社、1992年。文元社、2004年。
  3. ^ 越智信義『将棋文化誌」 (Kindle)
  4. ^ 『新聞研究五十年』小野秀雄、毎日新聞社、1971, p13-15

外部リンク

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