浦里
浦里(うらさと)は、愛知県名古屋市緑区の町名。現行行政地名は浦里一丁目から浦里五丁目。住居表示未実施[5]。
浦里 | |
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最中交差点 (2020年(令和2年)10月) | |
北緯35度5分5.02秒 東経136度56分38.81秒 / 北緯35.0847278度 東経136.9441139度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 愛知県 |
市町村 | 名古屋市 |
区 | 緑区 |
面積 | |
• 合計 | 0.923239732 km2 |
人口 | |
• 合計 | 6,787人 |
• 密度 | 7,400人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
458-0847[3] |
市外局番 | 052 (名古屋MA)[4] |
ナンバープレート | 名古屋 |
地理
編集名古屋市緑区の北西部に位置し、東・南・北に鳴海町、西に南区砂口町と星宮町と阿原町と接する。
河川
編集歴史
編集町名の由来
編集名古屋市立浦里小学校の校名による[6]。「浦里」との名は、元名古屋市立鳴海小学校校長らが中心となって選定された[6]。当地は笠寺台地と鳴海丘陵の間に位置し、古くから「鳴海潟」と呼ばれていた[6]。「鳴海潟」との名がつくようにかつて当地は波の打ち寄せる海辺であり、この付近の様子がしばしば景勝地として和歌に登場した[6]。「なるみがた しほのみちひのたびごとに 道ふるかふる 浦の旅人」(宗良親王)などそれらの古歌には「浦」や「里」といった言葉が見られることからこの名が選定されたという[6]。
近代までの沿革
編集前述の通り古代当地周辺は海辺であったが、次第に鳴海潟は干潟となった[6]。後に新田が開発されるようになり、戦後まで当地一帯は水田地帯であった[6]。江戸時代初期には北部に東海道が整備された[6]。1967年(昭和42年)に県営団地が開発され、以降当地は中高層住宅が並ぶ都会となっている[6]。
当地は、元京都大学教授の法学者である雉本朗造が主導した「鳴海小作争議」ゆかりの地である[6]。雉本は鳴海小作争議を指導し、小作人の権利向上に貢献した[6]。この功績から当地には雉本の銅像が建てられている[6]。
行政区画の沿革
編集世帯数と人口
編集2019年(平成31年)3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
浦里一丁目 | 848世帯 | 1,802人 |
浦里二丁目 | 98世帯 | 200人 |
浦里三丁目 | 643世帯 | 1,310人 |
浦里四丁目 | 1,202世帯 | 2,334人 |
浦里五丁目 | 548世帯 | 1,141人 |
計 | 3,339世帯 | 6,787人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移
1995年(平成7年) | 8,354人 | [7] | |
2000年(平成12年) | 7,070人 | [8] | |
2005年(平成17年) | 7,141人 | [9] | |
2010年(平成22年) | 6,817人 | [10] | |
2015年(平成27年) | 6,800人 | [11] |
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[12]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[13]。なお、小・中学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。
丁目 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
---|---|---|---|
浦里一丁目 | 名古屋市立浦里小学校 | 名古屋市立千鳥丘中学校 | 尾張学区 |
浦里二丁目 | 名古屋市立片平小学校 名古屋市立浦里小学校 | ||
浦里三丁目 | 名古屋市立鳴海小学校 名古屋市立片平小学校 名古屋市立浦里小学校 |
名古屋市立鳴海中学校 名古屋市立千鳥丘中学校 | |
浦里四丁目 | 名古屋市立浦里小学校 | 名古屋市立千鳥丘中学校 | |
浦里五丁目 | 名古屋市立鳴海小学校 | 名古屋市立鳴海中学校 |
交通
編集施設
編集浦里一丁目
編集- 名古屋市立浦里小学校
- 名古屋市鳴海プール
- 浦里公園
- 浦里コミュニティセンター
- 浦里荘
- 片平保育園
- 鳴海西団地
- 平安会館浦里斎場
-
浦里小学校
-
鳴海プール
-
浦里公園
-
浦里コミュニティセンター
-
浦里荘
浦里二丁目
編集- 岡崎信用金庫鳴海支店
浦里三丁目
編集- コジマ×ビックカメラ 鳴海店
- なるぱーく
-
なるぱーく
浦里四丁目
編集- 名古屋浦里郵便局
- 中部電力パワーグリッド鳴海変電所
- 県営鳴海住宅
- 南越公園
浦里五丁目
編集- 名古屋市上下水道局鳴海水処理センター
その他
編集日本郵便
編集脚注
編集注釈
編集出典
編集- ^ “愛知県名古屋市緑区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年3月31日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ “緑区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年3月31日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m 名古屋市計画局 1992, p. 634.
- ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年3月31日閲覧。
参考文献
編集関連項目
編集外部リンク
編集ウィキメディア・コモンズには、浦里に関するカテゴリがあります。