津金
名古屋市港区の地名
津金（つかね）は、愛知県名古屋市港区の地名。現行行政地名は津金一丁目および津金二丁目[WEB 5]。住居表示実施地域[WEB 5]。
津金 | |
|---|---|
  津金 津金の位置  津金 津金 (名古屋市) | |
| 北緯35度6分45.17秒 東経136度52分55.09秒 / 北緯35.1125472度 東経136.8819694度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 愛知県 |
| 市町村 |
 名古屋市 |
| 区 | 港区 |
| 町名制定[1] | 1974年（昭和49年）12月9日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.1355713 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 1,614人 |
| • 密度 | 12,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
455-0004[WEB 3] |
| 市外局番 | 052（名古屋MA）[WEB 4] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
津金町 | |
|---|---|
| 国 |
日本 |
| 都道府県 |
愛知県 |
| 市町村 |
名古屋市 |
| 区 | 港区 |
| 町名制定[1] | 1944年（昭和19年）1月10日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0 km2 |
| 人口 （2022年2月1日） | |
| • 合計 | 0人 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 市外局番 | 052 (名古屋MA)[WEB 4] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
地理
編集歴史
編集町名の由来
編集行政区画の変遷
編集- 1944年（昭和19年）1月10日 - 港区熱田前新田の一部より同区津金町が成立[1]。
- 1947年（昭和22年）5月10日 - 港区熱田前新田（字中ノ組）の一部が津金町1丁目および2丁目に、熱田前新田（字中ノ組・西ノ組）の一部が津金町3丁目に、熱田前新田（字西ノ組）の一部が津金町4丁目にそれぞれ編入される[4][1]。耕地整理施行による。
- 1974年（昭和49年）12月9日 - 港区津金町1丁目および2丁目・熱田新田東組（字根走）・辰巳町6丁目・熱田前新田（字中ノ組）・東海通3丁目および4丁目の各一部より同区津金一丁目が、津金町2丁目から4丁目・熱田新田東組（字根走）・熱田前新田（字中ノ組・西ノ組）・金川町1丁目・新川町4丁目・東海通5丁目の各一部より同区津金二丁目がそれぞれ成立[5]。同時に津金町1丁目および2丁目の一部が港明二丁目に、津金町3丁目および4丁目の一部が金川町に編入される[5]。これに伴い津金町が消滅[1]。
世帯数と人口
編集2019年（平成31年）3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 津金一丁目 | 504世帯 | 922人 |
| 津金二丁目 | 355世帯 | 692人 |
| 計 | 859世帯 | 1,614人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 1,748人[WEB 6] | ||
| 2000年（平成12年） | 1,816人[WEB 7] | ||
| 2005年（平成17年） | 1,698人[WEB 8] | ||
| 2010年（平成22年） | 1,620人[WEB 9] | ||
| 2015年（平成27年） | 1,620人[WEB 10] |
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 686世帯[WEB 6] | ||
| 2000年（平成12年） | 751世帯[WEB 7] | ||
| 2005年（平成17年） | 764世帯[WEB 8] | ||
| 2010年（平成22年） | 736世帯[WEB 9] | ||
| 2015年（平成27年） | 800世帯[WEB 10] |
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]。
| 丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|---|
| 津金一丁目 | 全域 | 名古屋市立中川小学校 | 名古屋市立港明中学校 | 尾張学区 |
| 津金二丁目 | 全域 |
交通
編集施設
編集
津金一丁目
編集- 津金公園
- 2017年（平成29年）6月1日供用開始[WEB 13]。
津金二丁目
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集WEB
編集- ^ “愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年4月8日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
- ^ a b “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ a b 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “港区の町名一覧”. 名古屋市. 2020年11月15日閲覧。
- ^ a b 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
- ^ a b 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
- ^ a b 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
- ^ a b 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
- ^ a b 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “都市公園の名称、位置及び区域並びに供用開始の期日” (2019年5月1日). 2019年11月3日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。
書籍
編集- ^ a b c d e f 名古屋市計画局 1992, p. 835.
- ^ a b c d e 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1533.
- ^ 名古屋市計画局 1992, p. 530.
- ^ 耕第388号『港区地内町名改称』 知事諮問案綴（名古屋市会事務局議事課,1946）
- ^ a b 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 1996, p. 14.
参考文献
編集関連項目
編集外部リンク
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