北浜東
大阪市中央区の町
北浜東(きたはまひがし)は、大阪府大阪市中央区の町名。丁番を持たない単独町名である。
北浜東 | |
---|---|
北緯34度41分23.65秒 東経135度30分44.87秒 / 北緯34.6899028度 東経135.5124639度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 大阪府 |
市町村 | 大阪市 |
区 | 中央区 |
町名制定 | 1989年(平成元年) |
面積 | |
• 合計 | 0.073230179 km2 |
人口 | |
• 合計 | 540人 |
• 密度 | 7,400人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
540-0031[3] |
市外局番 | 06(大阪MA)[4] |
ナンバープレート | なにわ |
地理
編集大阪市中央区の北部に位置。西は阪神高速1号環状線の高架下を流れる東横堀川を挟んで北浜・今橋、東は天満橋京町、南は石町、北は旧淀川(大川)および土佐堀川を挟んで北区天満・中之島にそれぞれ接する。
大川に架かる天神橋南詰の地域で、1989年(平成元年)に中央区が誕生するまでは旧東区京橋三丁目であった。
河川
編集歴史
編集→「北浜 § 歴史」を参照
地名の由来
編集当地の西側に隣接する北浜の東側に位置することによる。
京街道沿いの町で、江戸時代より京橋という町名であったが、1989年(平成元年)に中央区が成立した際に、京橋一丁目が大手前一丁目に編入され、同二丁目が天満橋京町、同三丁目が北浜東と改称された。
世帯数と人口
編集2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
町丁 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
北浜東 | 306世帯 | 540人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 31人 | [5] | |
2000年(平成12年) | 23人 | [6] | |
2005年(平成17年) | 39人 | [7] | |
2010年(平成22年) | 27人 | [8] | |
2015年(平成27年) | 494人 | [9] |
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 15世帯 | [5] | |
2000年(平成12年) | 12世帯 | [6] | |
2005年(平成17年) | 27世帯 | [7] | |
2010年(平成22年) | 21世帯 | [8] | |
2015年(平成27年) | 304世帯 | [9] |
事業所
編集2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
北浜東 | 191事業所 | 4,587人 |
施設
編集商業施設
編集公共施設
編集企業
編集交通
編集鉄道
編集- 最寄り駅は京阪電気鉄道・Osaka Metro堺筋線の北浜駅および天満橋駅。
道路
編集橋梁
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ “大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “北浜東の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。