内本町
大阪市中央区の町
内本町（うちほんまち）は、大阪府大阪市中央区の町名。現行行政地名は内本町一丁目および内本町二丁目。
内本町 | |
|---|---|
 谷町3丁目交差点 | |
  内本町 内本町の位置  内本町 内本町 (大阪府) | |
| 北緯34度41分0.42秒 東経135度30分52.06秒 / 北緯34.6834500度 東経135.5144611度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 中央区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.045121067 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 1,020人 |
| • 密度 | 23,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
540-0026[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
地理
編集大阪市中央区の北部に位置。北は徳井町、南は鎗屋町、西は本町橋、東は谷町三丁目とそれぞれ接する。地内中央を本町通が東西に通り、西端は松屋町筋、東端は谷町筋が走る。
歴史
編集1872年（明治5年）に内本町上3丁目の西部、内本町太郎左衛門町、内本町2丁目を統合し、内本町1 - 2丁目に再編された。なお、旧：内本町上3丁目の東部は同年に谷町3丁目の一部となった。
町名の由来
編集船場の本町の東に位置し、豊臣大坂城の惣構の内であったことから「内」を冠している。なお、本町と隣接する内本町橋詰町は当町に編入されることなく1989年（平成元年）まで存在し、同年に本町橋に改称された。
世帯数と人口
編集2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 内本町一丁目 | 393世帯 | 623人 |
| 内本町二丁目 | 276世帯 | 397人 |
| 計 | 669世帯 | 1,020人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 626人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 609人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 672人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 838人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 977人 | [9] |
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 296世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 319世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 373世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 506世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 636世帯 | [9] |
事業所
編集2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 内本町一丁目 | 192事業所 | 1,790人 |
| 内本町二丁目 | 220事業所 | 3,076人 |
| 計 | 412事業所 | 4,866人 |
施設
編集かつて存在した施設
編集交通
編集鉄道
編集- 最寄り駅はOsaka Metroの谷町四丁目駅。
道路
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ “大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “内本町の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
外部リンク
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