中井 (新宿区)
東京都新宿区の町名
中井（なかい）は、東京都新宿区の町名[5]。現行行政地名は中井一丁目および中井二丁目。住居表示実施済みの地域。
| 中井 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 林芙美子記念館 | |
 北緯35度42分57秒 東経139度41分03秒 / 北緯35.715806度 東経139.684169度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 新宿区 |
| 地域 | 淀橋地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 4,982 人 |
| 世帯数 | 3,059 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.26860191 km² | |
| 人口密度 | 18547.89 人/km² |
| 郵便番号 | 161-0035[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 練馬 |
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地理
編集新宿区北西部に位置する。町域北東端で新目白通りと山手通りが交差している。町域の北は新宿区中落合四丁目に接している。東は山手通りを境に新宿区中落合一丁目に接する。 町域西部から南部にかけては妙正寺川が町界となり、西から南西は中野区上高田、南部は新宿区上落合に接する。町域内は主に住宅地として利用される。町域東端には西武新宿線・都営地下鉄大江戸線中井駅がある。なお、駅の住所は西武新宿線中井駅が中落合一丁目、都営大江戸線中井駅は上落合二丁目で、共に中井にはない。
地価
編集住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、中井2-27-13の地点で63万5000円/m2となっている[6]。
歴史
編集沿革
編集- 1878年 - 郡区町村編制法施行により、南豊島郡下落合村の字となる。
- 1889年 - 町村制施行により、南豊島郡（1896年からは豊多摩郡）落合村大字下落合となる。字中井は引き続き大字下落合の字となる。
- 1924年 - 落合村が町制施行。落合町大字下落合字中井。
- 1932年 - 落合町が東京市に編入。淀橋区下落合一丁目～五丁目となる。字中井は消滅。
- 1947年 - 淀橋区は四谷区・牛込区と合併し新宿区となる。新宿区下落合一丁目～五丁目。
- 1965年 - 住居表示実施により中井一丁目・中井二丁目が成立。
- 下落合四丁目の一部・下落合五丁目・上落合二丁目の一部→中井一丁目
- 下落合三丁目の一部・下落合四丁目の一部→中井二丁目
世帯数と人口
編集2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 中井一丁目 | 1,303世帯 | 1,756人 |
| 中井二丁目 | 1,756世帯 | 3,226人 |
| 計 | 3,059世帯 | 4,982人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 4,524
|
| 2000年（平成12年）[8] | 4,496
|
| 2005年（平成17年）[9] | 4,600
|
| 2010年（平成22年）[10] | 4,723
|
| 2015年（平成27年）[11] | 4,655
|
| 2020年（令和2年）[12] | 4,959
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 2,299
|
| 2000年（平成12年）[8] | 2,406
|
| 2005年（平成17年）[9] | 2,550
|
| 2010年（平成22年）[10] | 2,793
|
| 2015年（平成27年）[11] | 2,766
|
| 2020年（令和2年）[12] | 3,023
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2018年8月時点）[13]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 中井一丁目 | 全域 | 新宿区立落合第五小学校 | 新宿区立落合第二中学校 |
| 中井二丁目 | 12番 13番1～8号 13番24号 17～30番 | ||
| 1～11番 13番9～23号 14～16番 |
新宿区立落合第一小学校 |
事業所
編集2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 中井一丁目 | 58事業所 | 203人 |
| 中井二丁目 | 63事業所 | 191人 |
| 計 | 121事業所 | 394人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 97
|
| 2021年（令和3年）[14] | 121
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 304
|
| 2021年（令和3年）[14] | 394
|
交通
編集鉄道
編集| 隣接する街区の駅 |
|---|
|
※駅所在地は両線とも中落合となる。
施設
編集関連人物
編集その他
編集日本郵便
編集関連項目
編集脚注
編集- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “中井の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P876
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ 『夜の赤塚不二夫』なりなれ社、2021年、231頁。
- ^ 『夜の赤塚不二夫』なりなれ社、2021年、62-63頁。
- ^ 『夜の赤塚不二夫』なりなれ社、2021年、208頁。
- ^ 『夜の赤塚不二夫』なりなれ社、2021年、166頁。
- ^ 『夜の赤塚不二夫』なりなれ社、2021年、268-269頁。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
関連項目
編集
外部リンク
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