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EPSホールディングス

（イーピーエスから転送）

EPSホールディングス株式会社（イーピーエスホールディングス、英: EPS Holdings, Inc.）は、東京都新宿区に本社を置く持株会社。

EPSホールディングス株式会社
EPS Holdings, Inc.
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
〒162-0815
東京都新宿区筑土八幡町2番1号
筑土テラス
本店所在地 〒162-0821
東京都新宿区津久戸町1番8号
神楽坂AKビル
設立 2021年5月10日
（新鷹株式会社）
業種 サービス業
法人番号 4011101095073
代表者 厳 浩（代表取締役会長）
長岡 達磨（代表取締役社長）
資本金 1億円
（2024年4月1日）
売上高 90億4600万円
（2023年9月期）
営業利益 59億7300万円
（2023年9月期）
経常利益 41億6,100万円
（2023年9月30日）
純利益 75億1,700万円
（2023年9月30日）
総資産 1,027億9,300万円
（2023年9月30日）
従業員数 連結：7,864名
（2022年9月30日）
決算期 9月30日
外部リンク https://www.eps-holdings.co.jp/
特記事項：同法人は、EPSホールディングス（初代）の株式取得を目的として、2022年5月20日に設立された2代目法人である。
経営指標の参考資料として、「EPSホールディングス株式会社 第3期決算公告」。
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EPSホールディングス株式会社
EPS Holdings, Inc.
種類 株式会社
市場情報
東証1部 4282
2001年7月 - 2021年9月17日
本社所在地 日本の旗 日本
〒162-0821
東京都新宿区津久戸町1番8号
神楽坂AKビル6階
北緯35度42分9.3秒 東経139度44分27.8秒 / 北緯35.702583度 東経139.741056度 / 35.702583; 139.741056
設立 1991年5月
（株式会社エプス東京）
業種 サービス業
法人番号 3010001000549
代表者 厳 浩（代表取締役会長）
資本金 1億円
売上高 45億7,000万円
（2021年12月期）
営業利益 43億6,300万円
（2021年12月期）
経常利益 16億2,100万円
（2021年12月期）
純利益 1億5,400万円
（2021年12月期）
総資産 1,091億7,800万円
（2021年12月期）
従業員数 連結：6,716名（2020年9月期）
決算期 12月31日
会計監査人 有限責任監査法人トーマツ
主要株主 新鷹株式会社 65.71%
有限会社ワイ・アンド・ジー 21.26%
（2021年7月15日現在）
関係する人物 厳 浩（創業者、現会長）
特記事項：2022年12月1日付で新鷹に吸収合併され解散。本プレートでは、上場廃止となった2021年9月時点での情報を記す。
経営指標の参考資料として、「EPSホールディングス株式会社 第1期決算公告」
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なお、「EPSホールディングス」を称する現法人は二代目であり、初代法人のMBO成立を目的として厳浩（初代、二代目ともに会長職）により設立された[1]。2021年7月9日付でMBOが成立すると、初代法人は上場廃止となり[2][3]、同年12月1日には二代目法人が初代法人を吸収合併の上でEPSホールディングスへと改称した[4]。

概要

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1991年創業。CRO（医薬品開発業務受託機関）の国内最大手で、SMO（治験施設支援機関）、CSO（営業・マーケティング受託機関）、CPO (Clinical Process Outsourcing) などのアウトソーシング事業を手がける。2016年1月には同業の綜合臨床ホールディングス（後のEP綜合、現：EPLink）と経営統合した[5]。

社名のEPSとは組織理念である「Ever Progressing System（日々新たに、また日に新たなり）」の略である[6]。

沿革

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参照：[7][8]

初代法人

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  • 1991年（平成3年）
    • 5月 - 厳浩（現会長）らが医薬品の臨床試験データの統計・解析向けとなるソフトウェアの開発・販売を目的として、株式会社エプス東京を設立。
    • 11月 - 復旦盛栄株式会社に商号変更。
  • 1992年（平成4年）
    • 11月 - 株式会社イー・ピー・エス東京に商号変更。
  • 1993年（平成5年）
    • 4月 - 臨床試験の症例登録・割付業務の開始（CRO事業への参入）。
    • 10月 - 厚生省（当時。現：厚生労働省）主導のもと、薬剤疫学研究関連の大規模な臨床試験サポートシステムを開発。
  • 1995年（平成6年）
  • 1996年（平成8年）
    • 4月 - データマネジメント専門の部署を立ち上げ、データマネジメント・統計解析業務を拡大。
    • 10月 - イー・ピー・エス株式会社に商号変更
    • 10月 - 大鵬薬品工業のデータセンター業務を受託。
    • 10月 - モニタリングの専門部署を立ち上げ、モニタリング業務を開始。
  • 1997年（平成9年）
    • 12月 - 悠草舎（現：イーピービズ）を子会社化。
  • 1999年（平成11年）
    • 12月 - SMO事業の子会社として、イーピーリンク（現：EPLink）を設立。
  • 2000年（平成12年）
  • 2001年（平成13年）
  • 2002年（平成14年）
    • 1月 - 非臨床試験受託業務を行うエルエスジーに出資（のちに連結子会社化）。
    • 4月 - 医療機器開発部を開設、臨床開発および薬事業務の受託開始。
  • 2003年（平成15年）
    • 4月 - 東南アジアへの進出を目的として、EVER PROGRESSING SYSTEM PTE. LTD.（EPSシンガポール）を設立。
  • 2004年（平成16年）
  • 2006年（平成18年）
    • 3月 - EDCシステムを活用したグローバル臨床試験の受託会社として、イートライアル（現：EPテクノ）を設立[9]。
    • 9月 - 東京証券取引所市場第一部に指定替え。
  • 2008年（平成20年）
    • 12月 - 中国事業の統括会社として、益新（中国）有限公司を設立。
  • 2009年（平成21年）
    • 10月 - 医療コールセンターの運営受託を手掛けるメディカルライン（現：EPファーマライン）を子会社化[10]。
  • 2010年（平成22年）
    • 12月 - 台湾でSMO業務を行う全面顧問股份有限公司を子会社化。
  • 2011年（平成23年）
    • 4月 - CRO受託体制の強化を目的として、韓国ソウル市にEPS International Korea Limited.を設立。
    • 9月 - イーピーミント[注釈 1]（現：EPLink）がジャスダック上場[11][12]。
    • 9月 - 現地政府系企業との合弁会社として、中国上海市に益新国際医薬科技有限公司を設立[13]。
    • 10月 - 医療・医薬・ヘルスケア分野におけるBPO専門会社として、中国蘇州市に益新健康科技服務（蘇州）有限公司（現：蘇州益新泰格医薬科技有限公司）を設立。
  • 2013年（平成25年）
    • 1月 - 中国におけるヘルスケアサービスの拡大・強化を目的として、益通（蘇州）医療技術有限公司を連結子会社化[14]。
    • 7月 - APAC地域での体制強化を目的に、Gleneagles CRC Pte Ltd（シンガポール）を連結子会社化[15][16]。
    • 10月 - 海外CRO事業の統括会社として、EPSインターナショナルを設立。
  • 2014年（平成26年）
    • 1月 - 東京都新宿区津久戸町1番8号に本店移転。
    • 2月 - 日揮ファーマサービス（後のEPSアソシエイトを経て、EPSインターナショナル（2代））を完全子会社化[17][18]。
    • 10月 - 益新事業の統括機能および同事業の関連会社を、EPS益新に移管。
  • 2015年（平成27年）
    • 1月 - 持株会社体制への移行。
      1. 新設分割により、CRO事業をイーピーエス（2代）に承継。
      2. 初代法人はEPSホールディングス株式会社に商号変更。
      3. 株式交換により、イーピーミントを完全子会社化。
      4. Global Researchの関連会社をEPSインターナショナルに移管。
    • 10月 - 臨床研究の受託体制の拡大を目的として、ジェイクルーズ（現：EPクルーズ）を設立。
  • 2016年（平成28年）
    • 1月 - 綜合臨床ホールディングス（現：EP綜合）との経営統合を実施、同社を株式交換により完全子会社化[19][5]。
    • 9月 - スズケンとの資本業務提携を締結。
  • 2017年（平成29年）
    • 8月 - 中国における臨床データサービスとCRO事業の相互発展を目的に、杭州泰格医薬科技股份有限公司（中国杭州市）との戦略的提携を締結。
  • 2018年（平成30年）
    • 10月 - 医療IT企業の往来技術（現：EPテクノ）を子会社化[20]。
  • 2019年（平成31年/令和元年）
    • 2月 - CRO事業、CSO事業の強化を目的として、ACメディカル（現：イーピーエス）を子会社化[21]。
    • 10月 - 連結子会社のEPSアソシエイトがEPSインターナショナル（初代）を吸収合併、EPSインターナショナル（2代）に商号変更[22]。
  • 2020年（令和2年）
    • 1月 - 非医薬品関連市場への参入を目的に、TTC（後にEPメディエイトに合併）を子会社化。
  • 2021年（令和3年）
    • 6月 - CAC Holdingsの子会社であったCACクロア（現：EPクロア）を子会社化。
    • 7月9日 - 新鷹による株式公開買付けが成立[1]。
    • 9月17日 - 東京証券取引所市場第一部上場廃止[23]。
    • 9月22日 - 株式併合により、株主が新鷹とワイ・アンド・ジー（中国貿易に関するコンサルティング会社）のみとなる。

二代目法人

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  • 2021年（令和3年）
    • 5月10日 - EPSホールディングス（初代）のMBO実施を目的として、新鷹株式会社設立。
    • 7月9日 - EPSホールディングス（初代）に対するTOBが成立（前述）。
    • 12月1日 - EPSホールディングス（初代）を吸収合併、EPSホールディングス株式会社（2代）に商号変更[4]。
  • 2022年（令和4年）
    • 1月24日 - EPSホールディングスの新本社ビル「筑土テラス」竣工[24]。
    • 1月31日 - EPSホールディングスの一部本社機能を新本社ビルに移転[25]。
    • 9月1日 - 連結子会社のイーピーエスが、EPSインターナショナルを吸収合併[26]。
    • 10月4日 - グループ再編を実施[27]。
      1. 連結子会社のイーピーエス、EP綜合（現：EPLink）の共同株式移転により、EPNextSを設立。
      2. EPメディエイトの全株式をイーピーエスに譲渡。
    • 10月25日 - EPファーマラインの全株式をEPNextSに譲渡。

EPSグループ

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中間持株会社

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株式会社EPNextS - EPSグループの基幹事業（CRO、SMO、CSO）の統括

CRO事業

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  • 医薬品の有効性・安全性確認の企画・運営
  • 製造販売のための申請業務
  • 製造販売後の調査

イーピーエス株式会社 - 初代イーピーエスのCRO事業を承継した二代目。

  • 株式会社EPメディエイト
    • マイクレン・ヘルスケア株式会社（EPメディエイト 40.0%）
  • EP山梨株式会社
  • EVER PROGRESSING SYSTEM PTE. LTD.
  • EPS International Korea Ltd.

SMO事業

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  • 治験の監視・確認
  • 治験の品質・スピード向上支援

株式会社EPLink - SMO事業

  • 全面顧問股伶有限公司

CSO事業

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  • 製薬のMR業務の受託・代行業務
  • 医薬品の効能・効果・副作用情報等の適正使用情報の提供・収集

株式会社EPファーマライン - 医薬品関連のコールセンター業務など

創健事業

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EPS創健科技集団有限公司【香港証券取引所・3860】- アパレルのSCMサービス、創薬事業

Speed Apparel (BVI) 有限公司 - EPS創健 100.0%

  • Speed Apparel (香港) 有限公司
    • Speed Apparel （深圳) 貿易有限公司
    • Speed Apparel Japan 合同会社
  • Knit World International Ltd.

EPS創薬(香港)有限公司 - EPS創健 100.0%

  • EPD 香港有限公司
    • EPD株式会社
  • FEF創薬株式会社
  • EPS創薬株式会社
    • バイオチューブ株式会社

創健医薬発展有限公司 - EPS創健 100.0%

  • 上海日新医薬発展有限公司
  • 蘇州益新泰格医薬科技有限公司
  • 北京格鋭博医薬研発有限公司
  • EPS創健医薬発展株式会社

創健商貿有限公司 - EPS創健 100.0%

  • EPトレーディング株式会社
    • 益坤(上海)商貿有限公司
  • R&E Corporation Limited
    • 大河供応鏈管理（深圳）有限公司

益新事業

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  • 中国における医薬品・医療機器の製造
  • 日中をつなぐヘルスケア専門商社

EPS益新株式会社 - 益新事業の統括（EPSホールディングス 65.0%、スズケン 35.0%）

益新(中国)有限公司 - 益新事業の中国本部（EPS益新 100.0%）

〈医薬品事業〉

  • 上海華新生物高技術有限公司
  • 益新四薬(常州)科技有限公司

〈医療機器事業〉

  • 益通(蘇州)医療技術有限公司
  • 益通(南通)医療技術有限公司

〈専門サービス事業〉

  • 益新国際医薬科技有限公司
  • 嘉興益新泰格医薬科技有限公司
  • 益新泰格(南通)医薬科技有限公司
  • 北京希而欧生物医薬開発有限公司

〈投資事業〉

  • 益信開元(蘇州)医療健康投資管理有限公司

〈益普思(支援)事業〉

  • 蘇州益普思物業管理有限公司
  • 清華健康科学基金
  • 蘇州市益普思職業培訓学校

その他関連事業

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  • 株式会社イーピービス（特例子会社）
  • EPSデジタルシェア株式会社 - グループ全体のバックオフィス業務

テレビ番組

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脚注

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[脚注の使い方]

注釈

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  1. ^ 2005年7月1日、旧イーピーリンクと旧ミントの合併により発足。

出典

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  1. ^ a b “新鷹株式会社による当社株式に対する公開買付けの結果並びに親会社及び主要株主である筆頭株主の異動に関するお知らせ”. EPSホールディングス. 2021年9月9日閲覧。
  2. ^ “EPSHD、9月に上場廃止　MBO成立で”. 日本経済新聞社. 2021年7月9日閲覧。
  3. ^ 桑子かつ代（編集部）. “コロナ禍で急増する非上場化、投資ファンドは虎視眈々”. 週刊エコノミストOnline（毎日新聞社）. 2021年10月28日閲覧。
  4. ^ a b “EPSホールディングス株式会社の情報”. 法人番号公表サイト（国税庁）. 2024年4月10日閲覧。
  5. ^ a b “EPS、綜合臨床を経営統合へ　株式交換で子会社化”. 日本経済新聞. 2017年1月13日閲覧。
  6. ^ “グループ案内パンフレット” (PDF). EPSホールディングス株式会社. 2017年1月13日閲覧。
  7. ^ “第30期有価証券報告書”. EPSホールディングス. 2021年9月30日閲覧。
  8. ^ “グループの歩み”. EPSホールディングス. 2024年6月30日閲覧。
  9. ^ “【EPS】「イートライアル」社設立し、アジアでの臨床試験を支援”. 薬事日報社. 2006年4月4日閲覧。
  10. ^ “イーピーエス　医療コールセンター受託のメディカルライン子会社化”. ミクスOnline. 2009年9月11日閲覧。
  11. ^ 林晴美. “大証：イーピーミントのジャスダック上場を承認 - 9月16日”. Bloomberg. 2011年8月12日閲覧。
  12. ^ “大証、イーピーミント（6052）ジャスダック上場承認”. 日本経済新聞社. 2011年8月17日閲覧。
  13. ^ “中国における合弁会社設立に関するお知らせ”. イーピーエス. 2011年7月31日閲覧。
  14. ^ “イーピーエス<4282>、中国の医療機器販売会社を孫会社化”. 日本M&Aセンター. 2012年11月20日閲覧。
  15. ^ “イーピーエス<4282>、CRO事業のシンガポールGleneagles CRCを子会社化”. M&A Online. 2013年7月30日閲覧。
  16. ^ “イーピーエス（4282）、シンガポールのGleneagles CRC Pte Ltdを子会社化”. 日本M&Aセンター. 2012年7月30日閲覧。
  17. ^ “イーピーエス（4282）、日揮（1963）子会社の日揮ファーマサービスの全株式を取得”. 日本M&Aセンター. 2014年2月18日閲覧。
  18. ^ “【イーピーエス】日揮ファーマサービスを買収-国内CRO事業強化へ”. 薬事日報社. 2014年2月21日閲覧。
  19. ^ “ホットストック：綜合臨床HDが買い気配、EPSとの経営統合を材料視”. ロイター通信. 2015年10月3日閲覧。
  20. ^ “EPSホールディングス<4282>、医療IT企業の往来技術を子会社化”. ストライク. 2018年9月26日閲覧。
  21. ^ “EPSホールディングス　CRO・CSO事業の「ACメディカル」を買収”. ミクスOnline. 2019年2月12日閲覧。
  22. ^ “EPSホールディングス子会社2社が合併　10月、グローバルCROの体制強化で”. 日刊薬業（じほう）. 2019年9月2日閲覧。
  23. ^ 株式併合、定款一部変更及び資本金の額の減少に係る承認決議に関するお知らせ EPSホールディングス 2021年8月27日
  24. ^ “EPSホールディングスの新社屋「筑土テラス」を、新たな価値創造の場に!”. EPSホールディングス. 2022年2月1日閲覧。
  25. ^ “移転のお知らせ～新社屋「筑土テラス」にて、新たな価値創造の創出を目指す～”. EPSホールディングス. 2022年2月1日閲覧。
  26. ^ “EPSホールディングス、医薬品開発支援事業を行う子会社2社を統合へ”. 日本M&Aセンター. 2022年7月11日閲覧。
  27. ^ “株式移転による中間持株会社設立と企業体制再編に関するお知らせ”. EPSホールディングス. 2022年9月3日閲覧。
  28. ^ 日本で起業する中国人 〜日中共生の途を探る〜 - テレビ東京 2002年8月18日

外部リンク

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