岩谷産業

岩谷産業株式会社
Iwatani Corporation
	大阪本社外観（本町ガーデンシティ）
種類	株式会社
市場情報	東証プライム 8088; 1962年12月3日上場名証1部 8088; 1969年12月1日 - 2019年9月15日大証1部（廃止） 8088; 2013年7月12日上場廃止
略称	イワタニ
本社所在地	日本; 大阪本社〒541-0053; 大阪市中央区本町3-6-4; 本町ガーデンシティ; 東京本社〒105-8458; 東京都港区西新橋3-21-8
本店所在地	〒541-0053; 大阪市中央区本町3-6-4; 本町ガーデンシティ
設立	1945年（昭和20年）2月2日（創業：1930年（昭和5年）5月5日）
業種	卸売業
法人番号	8120001077357
事業内容	ガス・化学・機械・金属・食品・情報・資源
代表者	代表取締役会長兼CEO 牧野明次; 代表取締役副会長渡邊敏夫; 代表取締役社長執行役員間島寬
資本金	350億96百万円; （2024年3月期）
発行済株式総数	585億6,164万9千株; （2024年3月期）
売上高	連結：8,478億88百万円; 単体：5,191億95百万円; （2024年3月期）
営業利益	連結：506億35百万円; 単体：184億09百万円; （2024年3月期）
経常利益	連結：662億02百万円; 単体：360億39百万円; （2024年3月期）
純利益	連結：473億63百万円; 単体：290億42百万円; （2024年3月期）
純資産	連結：3,729億30百万円; 単体：2,449億37百万円; （2024年3月期）
総資産	連結：8,343億91百万円; 単体：6,022億91百万円; （2024年3月期）
従業員数	連結：11,332人; 単体：5,790人; （2024年3月31日現在）
決算期	3月31日
主要株主	日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 11.52%; 公益財団法人岩谷直治記念財団 7.18%; 日本カストディ銀行株式会社 (信託口) 3.85%; GOVERNMENT OF NORWAY 3.84%; 株式会社三菱UFJ銀行 2.32%; 株式会社りそな銀行 2.05%; 有限会社テツ・イワタニ 1.74%; 日本生命保険相互会社 1.56%; 岩谷産業泉友会 1.53%※1; イワタニ炎友会 1.34%※2; （2024年3月31日現在）
主要子会社	関連企業参照
関係する人物	岩谷直治（創業者）; 齋藤興二（元社長）; 野村雅男（元社長）; 谷本光博（元社長）
外部リンク	https://www.iwatani.co.jp/jpn/
	特記事項：経営指標は 2024年3月第81期有価証券報告書; ※1岩谷産業泉友会は、岩谷産業の従業員による持株会である。; ※2イワタニ炎友会は、岩谷産業と取引関係にある企業等による持株会である。
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岩谷産業株式会社（いわたにさんぎょう、英: Iwatani Corporation）は、大阪府大阪市中央区と東京都港区に本社（登記上の本店は大阪市中央区）を置く産業・家庭用ガス専門商社であり、LPG分野で日本の市場占有率1位の総合エネルギー企業である。燃焼機器・調理器具・健康食品などの販売事業もおこなっている^{[注釈 1]}。

概要

創業者の岩谷直治が、神戸で運送会社勤務を経て、1930年（昭和5年）にカーバイド・酸素・溶接棒の製造・販売をおこなう岩谷直治商店を大阪に開く。

戦後間もなく改組し、1953年（昭和28年）には日本で初めてとなる、家庭用LPGを「マルヰプロパン」という名で販売を開始、本格的なエネルギー供給に乗り出す。1969年（昭和44年）には、供給ホースの要らない家庭用ガスコンロ「カセットフー」（現商品名は「カセットこんろ」）を販売、イワタニの代表商品に育て上げると共に、エネルギー総合商社としての地位を確立させる。

企業理念は「世の中に必要な人間となれ、世の中に必要なものこそ栄える」であり、創業者である岩谷直治が「常に進化する世の中に対応できる企業だけが生き残る」という基本原則を事業哲学としてまとめたものとなっている。

展開事業

総合エネルギー事業を中心にエネルギー分野、エレクトロニクス分野などで多角事業を展開している。

総合エネルギー事業では、LPGとして知られる「マルヰガス」やLNG、電力、都市ガス、ガス器具（コージェネレーションやGHP、LPガス非常用発電機、エネファーム、テレセーフ、警報器等）の販売をはじめ、カセットボンベ・カセットフー（カートリッジガスボンベを使用する燃焼器具）の製造販売、プリムス社のアウトドア用品（主としてプリムス・ストーブ）の輸入販売、ミルサー（フードミル）、あっとスライス（スライサー）、フィスラー社製の圧力鍋といった調理器具の販売、アララクリーン（洗剤）や健康食品（黒酢・スッポンなど）の販売、富士の湧水（ミネラルウォーター）の宅配などを手がける。

産業ガス・機械事業では、ヘリウム（国内にヘリウムセンターを保有）や水素（詳細は下記）、エアセパレートガス（窒素や酸素等、国内のガスセンターで製造）、炭酸ガス・ドライアイスといった工業用各種ガスの製造販売、半導体やその関連機器、溶接材料、産業用ロボットの販売、エネルギーステーション設備の販売・施工事業を展開する。

マテリアル事業では、アイラップや灯油缶、湯たんぽなどの生活用品をはじめ、100%権益の豪州自社鉱区から採取されるミネラルサンド（ジルコン・チタン鉱石など）、ペット樹脂、PKS（パームヤシ殻）、バイオプラスチック燃料、ステンレスやアルミ等の加工金属、機能性フィルム、電子材料、電池材料（リチウム・コバルト・マンガン等）、園芸用品など幅広く取り扱う。また、内外装工事や資材販売も専門の子会社を通じて行っている。

その他、ケンボロー種の種豚の販売、食品の輸入販売、スーパー向けの物流サービスなども手掛ける。

水素を熟知した企業

古くから水素を取り扱っており、太陽光発電やDMEなどの新エネルギーシステムにも取り組んでいる。水素の国内トップメーカーで国内シェアは約4割を占めている。国産宇宙ロケットへの液体水素供給や、大規模な水素製造プラントの立ち上げ、燃料電池車の分野でもトヨタ自動車やホンダなどに燃料電池車の開発当初から、水素ステーションの供給をし普及に向けた一端を担っている。また、『水素を熟知した会社』をコンセプトに、水素エネルギー普及の一端を担っており、日本や欧米各国でのビジネスに関わっている。また、2023年時点で国内唯一の液化水素サプライヤーであり、千葉、大阪、山口の3拠点体制で液体水素の製造を行い、全国への供給を行っている。2016年には川崎重工やシェルジャパン、電源開発と日豪間の水素サプライチェーン「HySTRA」を設立し、実証実験に取り組み2022年に実証プロジェクトを完遂。コスモエネルギーホールディングスとも水素ステーションの普及に向けて取り組む。

コスモエネルギーホールディングスとの資本提携

2023年12月1日、石油元売のコスモエネルギーホールディングス（コスモHD）の株式約1,740万株を旧村上ファンド代表の村上世彰が関係する投資会社2社および村上の長女である野村絢から1,053億円で取得したと発表した。既に保有する株式と合わせ株保有比率は19.93%となり、コスモHDの筆頭株主となった^[1]^[2]^[3]^[4]。

2024年3月27日、公正取引委員会からの承認が得られたことを受けて、旧村上ファンド関係者から更に25万株を追加取得した。これにより、コスモHDの株保有比率は20.07%となり、同社を持分法適用会社にした^[4]^[5]^[6]。同年4月23日、コスモHDとの間で資本業務提携を締結した^[7]^[8]。

オリンピックの聖火台

1964年（昭和39年）に行われた東京オリンピックの聖火台では、同社のLPGが使用された。

2021年（令和3年）に行われた東京オリンピックの聖火台では、オリンピック史上で初めて水素ガスが使用された。この水素ガスは、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、東芝エネルギーシステムズ株式会社、東北電力株式会社とともに岩谷産業が運営する「福島水素エネルギー研究フィールド(FH2R)」（福島県浪江町）において太陽光を利用して製造されている。

その他

三水会とその後身社長会である水曜会及びみどり会の会員企業^[9]^[10] であり三和グループに属している。

沿革

会社の沿革

1930年　岩谷直治商店を創業
1945年　岩谷産業株式会社を設立
1962年　大阪証券取引所（8月）、東京証券取引所（12月）に二部上場
1965年　大阪証券取引所・東京証券取引所に一部上場（4月）
1969年　東京・大阪の２本社制を採用、名古屋証券取引所に一部上場
1972年　中国の友好商社に指定され中国貿易本格化
1987年　Iwataniのロゴマークを採用
1987年　NHK交響楽団と事業協力を開始
2010年　大阪本社を移転
2011年　東日本大震災に全社を挙げて対応カセットこんろ・ボンベなど救援物資を緊急出荷
2013年　新たな技術拠点として中央研究所を設立
2013年　大阪証券取引所・東京証券取引所が市場統合
2017年　陸上競技部を創部、監督は廣瀬永和氏、アドバイザーとして2019年に野口みずき氏が就任
2019年　名古屋証券取引所について上場廃止申請を行い上場廃止
2021年　水素や脱炭素関連の新たな技術開発を目的に岩谷水素技術研究所を設立
2022年　東京証券取引所の市場区分見直しにより、一部からプライム市場に移行

事業の沿革

1930年　個人経営により酸素、カーバイド、溶接材料等の取り扱いを開始
1941年　水素の販売を開始
1952年　合成樹脂の取り扱いを開始
1953年　日本初、家庭用プロパンガスの全国販売を開始
1953年　ルチールサンド（被覆剤）の取り扱いを開始
1958年　水素ガスの自社製造を開始
1959年　LPガス等の販売会社であるセントラル石油瓦斯株式会社を設立
1960年　育雛器「ブルーダー」の輸入販売を開始
1964年　東京オリンピック聖火にマルヰプロパンを供給
1969年　日本初、ホースのいらない卓上こんろ「イワタニホースノン・カセットフー」を発売
1969年　ガス警報器「みはり」を発売
1974年　冷凍食品の販売を開始
1975年　株式会社コールド・エアー・プロダクツを設立し、産業ガスメーカーとなる
1977年　株式会社安川電機製作所（現安川電機）と代理店契約を締結し、溶接ロボットの販売を開始
1978年　日本初、大型商用液化水素製造プラントを稼働開始
1979年　高圧ガス等の販売会社大阪イワタニガス株式会社（現西日本イワタニガス株式会社）を設立
1980年　LPガス輸入基地「堺LPGターミナル」が完成し産ガス国からの直接輸入を開始
1982年　イワタニ・ケンボロー株式会社を設立（PIC社と契約調印）
1985年　岩谷ガス工業株式会社、富士瓦斯工場株式会社、大阪水素工業株式会社の3社が合併し、高圧ガス等の製造・販売会社である岩谷瓦斯株式会社を設立
1985年　ユニオン・カーバイド社と業務提携
1988年　イワタニアグリグリーン株式会社を設立
1988年　調理用粉砕器「ミルサー」を発売
1989年　中国・大連市との合弁で大連岩谷気体機具有限公司を設立
1991年　初めての自社専用LPガスタンカー「パシフィック・センチュリー号」就航
1993年　マルヰプロパン発売40周年を記念し、ブランドをMaruiGasに改新
1994年　エアガス製造拠点「喜連川ガスプラント」が稼働開始
1994年　「鹿島液化ガス共同備蓄基地」が稼働開始
1995年　阪神・淡路大震災を契機に「MaruiGas災害救援隊」を結成
1997年　ドラールミネラルインダストリーズ社（豪州）を買収
2000年　電力各社と提携しLNG販売事業に進出
2002年　日本初の本格的水素ステーションを大阪・酉島に完成
2004年　「富士の湧水」宅配事業に進出
2006年　世界最大級の液化水素製造プラント「ハイドロエッジ」が稼働
2006年　第1回「イワタニ水素エネルギーフォーラム」を開催
2009年　「サウジアラムコ－岩谷産業緊急災害時LPガス支援基金」を設立
2009年　東日本初の液化水素製造プラントを岩谷瓦斯株式会社千葉工場内に開設
2010年　大阪ヘリウムセンターが稼働
2012年　災害対策を講じた「LPG基幹センター」の整備を開始
2012年　環境配慮型「バイオマスPET樹脂」の販売を開始
2013年　カタール産ヘリウムの調達を開始
2014年　日本初の商用水素ステーション「イワタニ水素ステーション尼崎」が開所
2015年　バイオマス燃料「PKS」の取り扱いを開始
2016年　電力小売事業へ参入
2017年　都市ガス小売事業へ参入
2017年　Hydrogen Council（水素協議会）に参画
2018年　日本水素ステーションネットワーク合同会社（JHyM）に参画
2019年　国内最大級の充填能力を持つ東京ヘリウムセンターが完成し稼働開始
2019年　米国・カリフォルニア州で4カ所の水素ステーションを買収し運営を開始
2020年　水素バリューチェーン推進協議会に共同代表として参画
2021年　「イワタニゲートウェイ」のサービスを開始
2021年　初の直営ショップとして大阪・本町にIwatani Outdoor Shop BASEをオープン
2021年　「液化水素サプライチェーンの商用化実証」がNEDOグリーンイノベーション基金事業で採択
2022年　HySTRAの日豪間における褐炭由来水素の海上輸送実証試験が完遂
2022年　トキコシステムソリューションズ株式会社を買収
2022年　東京ガスグループLPガス関連会社の株式を取得し、株式会社エネライフを設立
2023年　コスモエネルギーホールディングス株式会社の株式を取得し筆頭株主となる
2024年　コスモエネルギーホールディングス株式会社と資本業務提携を開始

事業所

東京本社外観

本社

大阪本社：大阪市中央区本町3-6-4
東京本社：東京都港区西新橋3-21-80

研究所

中央研究所：兵庫県尼崎市次屋3-3-16
岩谷水素技術研究所：兵庫県尼崎市次屋3-3-16

支社・支店・事務所

国内
- 北海道支社・札幌支店：札幌市北区北7条西1-1-2
- 東北支社・仙台支店：仙台市青葉区花京院1-1-10
- 関東支社・埼玉支店：さいたま市中央区大字下落合1071-2
- 首都圏支社・横浜支店：横浜市港北区新横浜3-9-18
- 中部支社・名古屋支店：名古屋市中区丸の内3-23-20
- 近畿支社・大阪支店：大阪市淀川区宮原1-2-33
- 中国支社・広島支店：広島市中区銀山町2-21
- 四国支社：香川県高松市東ハゼ町6-1
- 九州支社・福岡支店：福岡市博多区博多駅前3-25-21
- 支店：33ヵ所
海外
- 駐在員事務所：4ヵ所

子会社・関連会社

連結子会社：105社（2024年3月期）
非連結子会社：59社（2024年3月期）
関連会社：77社（2024年3月期）

文化活動

岩谷記念財団を1973年に設立し「エネルギー及び環境に関する優れた研究に対する助成」・「自然科学分野における人材育成と国際交流への助成」^[11] などを行い、岩谷直治記念賞をはじめ、科学技術研究助成や留学生への奨学助成を通じて人と社会に寄与している。

岩谷産業のキャラバン隊は、次世代の環境対応車として注目を集める燃料電池自動車と水素自動車を使い、日本列島を南から北へ縦断しながら各地の学校などにも立ち寄り、クリーンエネルギーについて分かりやすく解説し、地球温暖化への配慮の観点からの環境保全の大切さも訴える活動も行っている。

創業80周年記念事業として2010年に「『住みよい地球』全国小学生作文コンクール」もスタートしており、「住みよい地球がイワタニの願いです」の思いを、未来を担う子どもたちと共に考える取り組みも実施。

スポーツ活動

スポーツに関しては、チームが好成績を挙げていないため、一般への認知度は高くないが、1988年（昭和63年）から2010年（平成22年）まで社会人アメリカンフットボール（Xリーグ）西地区2部所属のクラブチーム「サイドワインダーズ」のスポンサーとなっていた。バブル景気崩壊以降の世相の中、企業スポーツにおいては、宣伝効果が見込めなければ早々にスポンサー契約を打ち切る、あるいは単なる名義貸し程度の支援しか行わない企業の多い中、社会の景気動向に左右されず、22年に渡りスポンサー契約を継続した。企業チームを除き、同じXリーグ内で、このような長期に渡ってクラブチームを支援している企業は他にアサヒビールが見受けられる程度である。

陸上競技

岩谷産業陸上競技部[1] - 2017年4月創部。陸上競技部寮「さくら」を大阪府箕面市に置き、万博記念競技場を主な練習場としている^[12]。「陸上競技部」の名称であるが、その内容は中・長距離選手からなる女子駅伝チームである^[13]^[14]。

2004年アテネオリンピック女子マラソン金メダリストの野口みずきや、1996年アトランタオリンピック女子マラソン日本代表の真木和等の長距離ランナーを指導・育成した廣瀬永和^[12] を監督に招請し、アドバイザーには野口も名を連ねている^[15]。女子駅伝を中心とした中長距離の選手を育成、支援するとともに、スポーツ活動を通じて関西を中心とした地域・社会への貢献を目指す^[14]^[16]。

Category:岩谷産業陸上競技部の人物参照。

広報活動

テレビCM

長年に渡り、浜木綿子を同社のイメージキャラクターに起用しており、浜が主なご当地鍋料理とその地方に合わせた、おいしさを表現する言葉を口にするカセットコンロのCMの他（2012年には孫の五代目市川團子^{[注釈 2]} と共演している）、近年では海部剛史が武士に扮したバナジウム天然水のテレビCMが放送されている。

なお、1997年から2000年にかけて同社ブランドで発売した^{[注釈 3]} 単機能型電子レンジにおいて、部品の欠陥による発煙・発火事故のおそれがあるとして、2011年より同製品の無償点検を告知する、お詫びCMが放映されている。

イベント協賛

鳥人間コンテスト選手権大会 - 讀賣テレビ放送が毎年7月に滋賀県彦根市の琵琶湖沿岸で開催するイベントで、9月上旬に日本テレビ系列でその模様を放送。上述の通り、2010年度に大会初の冠スポンサー並びにテレビ放送の筆頭スポンサーとなり、以降も冠スポンサーを務める。また、「中央研究所」で製作された機体で出場も果たしている。「鳥人間コンテスト2023 支えがあるから羽ばたける」ではベリーグッドマンのライオンをテーマソングとして2023年8月30日に読売テレビ制作の全国ネット向けダイジェスト番組内限定でCMを放送。

現行の提供番組

プリンセス駅伝 - TBS。メインスポンサー。
ウェークアップ - 読売テレビ制作・日本テレビ系列。隔週で前半枠・後半枠での30秒の提供。
一柳良雄が問う日本の未来 (BSテレ東)
モーサテ - テレビ東京系列。隔日で30秒の提供。
音舞台 - 毎日放送制作・TBSテレビ系列。2015年度より。特別番組で30秒×2本の提供。
三枝輝行の商い勘所 - MBSラジオ。

テレビ番組

日経スペシャルカンブリア宮殿カセットこんろの王者が挑む新時代エネルギー革命!（2021年12月23日、テレビ東京）^[17]

脚注

[脚注の使い方]

注釈

^ 2008年度いっぱいで提携契約が切れるヨーロッパのメーカー・フィスラー社(https://www.fissler.com/jp/about-us/)との提携で一時期、参入していた調理器具販売は両社グループの方針で合弁解消、フィスラー社の全額出資として再出発した。
^ 浜の息子である香川照之（九代目市川中車）の実子。
^ 製造は株式会社千石が担当。

出典

^ 『コスモエネルギーホールディングス株式会社（証券コード：5021）の株式追加取得及び資金の借入に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）岩谷産業株式会社、2023年12月1日。2023年12月2日閲覧。
^ “コスモHD株岩谷産業が村上世彰氏側保有の大半取得筆頭株主に”. NHK NEWS WEB (日本放送協会). (2023年12月1日) 2023年12月2日閲覧。
^ “旧村上ファンド、ほぼ全てのコスモ株を岩谷産業に売却　1053億円で”. 毎日新聞 (株式会社毎日新聞社). (2023年12月1日) 2023年12月2日閲覧。
^ ^a ^b “岩谷産業、コスモエネルギー株を1053億円で取得持分法適用会社へ”. 日刊自動車新聞. (2023年12月5日) 2023年12月6日閲覧。
^ ^a ^b “コスモエネルギーホールディングス株式会社（証券コード：5021）の株式追加取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ”. 岩谷産業株式会社 (2024年3月28日). 2024年3月29日閲覧。
^ “岩谷産業、コスモHDを持ち分法適用会社に水素で連携”. 日本経済新聞 (2024年3月28日). 2024年3月29日閲覧。
^ “岩谷産業、コスモHDと資本業務提携”. 時事通信 (2024年4月23日). 2024年4月24日閲覧。
^ 森下友貴 (2024年4月23日). “岩谷産業とコスモHDが資本業務提携水素事業や次世代燃料開発で”. 朝日新聞. 2024年4月24日閲覧。
^ 田中彰「六大企業集団の無機能化 : ポストバブル期における企業間ネットワークのオーガナイジング」、『同志社商学』64巻5号、同志社大学商学会、doi:10.14988/pa.2017.0000013201、NAID 110009605659 pp. 330-351
^ “メンバー会社一覧”. みどり会. 株式会社みどり会. 2024年3月19日閲覧。
^ 公益財団法人岩谷直治記念財団
^ ^a ^b “「第２の野口みずき」出でよ！　今春創部の岩谷産業、こだわり寮完成で駅伝日本一、金メダルランナー誕生目指す”. 産経 WEST. 産経デジタル (2017年11月29日). 2019年11月7日閲覧。
^ “岩谷産業、「陸上競技部」を新設　女子駅伝を中心に国内トップ選手を育成”. SankeiBiz. 産経デジタル (2017年3月31日). 2019年11月7日閲覧。
^ ^a ^b “基本方針について／沿革”. 岩谷産業陸上競技部. 2019年11月7日閲覧。
^ “スタッフ”. 岩谷産業陸上競技部. 2019年11月7日閲覧。
^ “陸上競技部を創部監督に廣瀬永和氏を招請し、4月1日より活動を開始”. 岩谷産業 (2019年3月30日). 2019年11月7日閲覧。
^ カセットこんろの王者が挑む新時代エネルギー革命！ - テレビ東京 2021年12月23日

外部リンク

[1] 2008年度いっぱいで提携契約が切れるヨーロッパのメーカー・フィスラー社(https://www.fissler.com/jp/about-us/)との提携で一時期、参入していた調理器具販売は両社グループの方針で合弁解消、フィスラー社の全額出資として再出発した。

[18] 浜の息子である香川照之（九代目市川中車）の実子。

[19] 製造は株式会社千石が担当。

[2] 『コスモエネルギーホールディングス株式会社（証券コード：5021）の株式追加取得及び資金の借入に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）岩谷産業株式会社、2023年12月1日。2023年12月2日閲覧。

[3] “コスモHD株岩谷産業が村上世彰氏側保有の大半取得筆頭株主に”. NHK NEWS WEB (日本放送協会). (2023年12月1日) 2023年12月2日閲覧。

[4] “旧村上ファンド、ほぼ全てのコスモ株を岩谷産業に売却　1053億円で”. 毎日新聞 (株式会社毎日新聞社). (2023年12月1日) 2023年12月2日閲覧。

[:0-5] “岩谷産業、コスモエネルギー株を1053億円で取得持分法適用会社へ”. 日刊自動車新聞. (2023年12月5日) 2023年12月6日閲覧。

[:1-6] “コスモエネルギーホールディングス株式会社（証券コード：5021）の株式追加取得（持分法適用関連会社化）に関するお知らせ”. 岩谷産業株式会社 (2024年3月28日). 2024年3月29日閲覧。

[7] “岩谷産業、コスモHDを持ち分法適用会社に水素で連携”. 日本経済新聞 (2024年3月28日). 2024年3月29日閲覧。

[8] “岩谷産業、コスモHDと資本業務提携”. 時事通信 (2024年4月23日). 2024年4月24日閲覧。

[9] 森下友貴 (2024年4月23日). “岩谷産業とコスモHDが資本業務提携水素事業や次世代燃料開発で”. 朝日新聞. 2024年4月24日閲覧。

[10] 田中彰「六大企業集団の無機能化 : ポストバブル期における企業間ネットワークのオーガナイジング」、『同志社商学』64巻5号、同志社大学商学会、doi:10.14988/pa.2017.0000013201、NAID 110009605659 pp. 330-351

[11] “メンバー会社一覧”. みどり会. 株式会社みどり会. 2024年3月19日閲覧。

[12] 公益財団法人岩谷直治記念財団

[SankeiW-13] “「第２の野口みずき」出でよ！　今春創部の岩谷産業、こだわり寮完成で駅伝日本一、金メダルランナー誕生目指す”. 産経 WEST. 産経デジタル (2017年11月29日). 2019年11月7日閲覧。

[14] “岩谷産業、「陸上競技部」を新設　女子駅伝を中心に国内トップ選手を育成”. SankeiBiz. 産経デジタル (2017年3月31日). 2019年11月7日閲覧。

[Rikujo-15] “基本方針について／沿革”. 岩谷産業陸上競技部. 2019年11月7日閲覧。

[16] “スタッフ”. 岩谷産業陸上競技部. 2019年11月7日閲覧。

[17] “陸上競技部を創部監督に廣瀬永和氏を招請し、4月1日より活動を開始”. 岩谷産業 (2019年3月30日). 2019年11月7日閲覧。

[20] カセットこんろの王者が挑む新時代エネルギー革命！ - テレビ東京 2021年12月23日

[注釈 1]

[1]

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[3]

[4]

[5]

[6]

[7]

[8]

[9]

[10]

[11]

[12]

[13]

[14]

[15]

[16]

[注釈 2]

[注釈 3]

[17]