アサヒシューズ

日本の靴製造会社
アサヒ靴から転送)

アサヒシューズ株式会社は、日本メーカー。本社は福岡県久留米市[1]。ゴム・タイヤメーカーのブリヂストンの源流でもある。

アサヒシューズ株式会社
ASAHI SHOES, LTD.
種類 株式会社
市場情報 非上場
略称 アサヒ靴
本社所在地 日本の旗 日本
830-8629
福岡県久留米市洗町1番地
設立 1892年
業種 ゴム製品
法人番号 9290001048324 ウィキデータを編集
事業内容 ゴム履物・革靴の製造、販売
代表者 代表取締役社長 牛島 紀幸[1]
資本金 1億円[1]
売上高 116.65億円(2014年12月期)[2]
経常利益 4.83億円(2014年12月期)[2]
純利益 ▲5億5300万円(2018年12月31日時点)[3]
総資産 103億3400万円(2018年12月31日時点)[3]
従業員数 483名(2022年12月末現在。嘱託社員・パート社員・契約社員は含まない)[1]
関係する人物 石橋徳次郎
石橋正二郎
外部リンク https://www.asahi-shoes.co.jp/
特記事項:1998年会社更生法適用申請、2017年更生手続終結。
テンプレートを表示

概要

編集

ムーンスター(旧・月星化成)、アキレス等と並んで、ゴム靴メーカーとして知られている。国内では数少ないVP製法(直接加硫圧着式製法)の靴底製造を行える会社でもある。久留米市ではムーンスター、ブリヂストンとあわせて「ゴム三社」と呼ばれている。

1998年3月に経営破綻し、東京地方裁判所会社更生法適用を申請するが、東京地裁では倒産案件が膨大で迅速な受理が望めなかった。そのため久留米市に本社を再移転し、福岡地方裁判所に会社更生法適用を改めて申請。この年は株式会社創立80周年にあたるが、記念行事は取りやめを余儀なくされた。当時操業中だった製造子会社6社のうち、アサヒゴム加工及び西南旭の2社はその後生産を再開したが、北海道アサヒを含む4社は自己破産し清算に至った[4]後述)。これらを含め、関連企業や取引先等の倒産は全国で52社に及んだ[5]。同時期、ベルマーク運動の協賛を撤退した[注 1]。2001年に更生計画が認可され、再建にあたっては取引先の三井物産サンリオなど15社から出資等の支援が行われた[6]。また、かつて関連会社だったブリヂストンからも、久留米市内の工場での人員受入れ等の形で協力が行われた[7]

2016年12月には弁済を終え、2017年3月、福岡地裁から会社更生手続の終結決定を受けた[8]

1988年6月のCI採用により日本ゴム株式会社から株式会社アサヒコーポレーションに改称するが、企業イメージを明確にするため、2017年4月にアサヒシューズ株式会社へと再改称した[9]

沿革

編集
  • 1892年 - 石橋徳次郎が久留米市おこん川町(現・久留米市日吉町5-51その他)において仕立物業「志まや」を創業。足袋の製造を始める。
  • 1914年 - 商標として長年使われる、太陽(朝日)を背に波を打つマークが採用される。このマークは、アサヒビールの初代シンボルマーク(社章)と少し似ている。その後、アサヒビールは波の位置をシンボルマークの下側に変更した。
  • 1918年6月 - 会社に改組し日本足袋株式会社を設立。二代目石橋徳次郎が社長、その弟の正二郎が専務取締役にそれぞれ就任。
  • 1922年 - 貼り付け式足袋地下足袋)発売。おこん川町(現・日吉町)の創業の地を、第一銀行(のちのみずほ銀行)その他に売却し久留米市洗町(現在地)へ完全移転。
  • 1970年4月 - 石橋進一、代表取締役を辞任し、取締役会長に就任。三代目石橋徳次郎、代表取締役に就任。
  • 1973年3月 - 北海道北陸地区への総ゴム靴、革靴供給のため北海道アサヒ株式会社設立。
  • 1977年6月 - ナイキブルーリボン社と提携。
  • 1980年 - この年から1996年までグッドデザイン賞を16年連続受賞。
  • 1988年6月6日 - 株式会社創立70周年。CI採用により株式会社アサヒコーポレーションに商号変更。
  • 1990年11月 - 取締役名誉会長の石橋進一死去。
  • 1994年5月 - 三代目石橋徳次郎、藍綬褒章を受章。
  • 1995年3月 - 三代目石橋徳次郎は代表取締役会長に就任。三枝恒夫、代表取締役社長に就任。「夫婦共にアサヒコーポレーションの従業員である場合は、どちらか一方が二年間の休職」などの措置を実行する。その後、三代目石橋徳次郎が再び代表取締役社長就任。三枝恒夫は副社長となる。
  • 1998年3月 - 経営破綻。保全管理人が選出される。本社を福岡県久留米市に戻す。
  • 1999年12月 - 製品配送体制の効率化のため取引先への製品直接配送を開始。佐賀県鳥栖市に物流拠点「村田配送センター」を設置[10]
  • 2000年 - 新製品「快歩主義」シリーズを開発。
  • 2001年3月 - 小ロットの製品受注に対応するため、刃型の不要な水圧式裁断設備を導入[11]。更生計画が認可される[6]
  • 2003年 - 物流拠点を東京都と久留米市に集約。
  • 2006年 - 新製品「アサヒメディカルウォーク」シリーズを発売。
  • 2016年 -福岡県との『社会貢献に関する包括提携協定』締結。「アサヒ」ブランド立上げ。2016年福岡デザインアワードにて「アサヒメディカルウォーク WKL003、WKM002」が優秀賞受賞。
  • 2017年
    • 3月30日 - 会社更生手続の終結決定[8]
    • 4月1日 - アサヒシューズ株式会社に商号変更[9]

主な商品名

編集

なお、ポケットモンスターやハローキティのシューズの売れ行きによって、会社更生が助けられたとも報じられたことがある。

関連会社

編集
部材・製品の加工・製造
出荷製品等の配送・輸送

過去の関連会社

編集
部材・製品の加工・製造
2019年までに閉鎖となった。
ゴムタイヤリサイクル、再生ゴム・粉末ゴム製造
2022年6月23日をもって田中藍ホールディングス株式会社の完全子会社となった[15]
部材・製品の加工・製造
1998年の経営破綻に関連して同年に自己破産・清算[4]。工場はその後1999年にアサヒゴム加工山田工場として再開[16]
部材・製品の加工・製造
1998年の経営破綻に関連して同年に自己破産・清算[4]
部材・製品の加工・製造
1998年の経営破綻に関連して同年に自己破産・清算[4]
部材・製品の加工・製造
1998年の経営破綻に関連して同年に自己破産・清算[4][5]。保有した2工場のうち1工場はグループの製造子会社中唯一のゴム長靴一貫生産工場だった[5]

脚注

編集

注釈

編集
  1. ^ 同じ事例として日東あられ新社1991年に同じ理由で脱退している。脱退した他社と同じく脱退後6か月間は有効である。

出典

編集
  1. ^ a b c d アサヒシューズ株式会社『会社概要 - 事業概要』(2023年7月21日閲覧)
  2. ^ a b 宗岡敬介「アサヒコーポレーション:9期連続の減収 国内生産7割へ」 2015年3月31日付毎日新聞掲載記事
  3. ^ a b アサヒシューズ株式会社 第103期決算公告
  4. ^ a b c d e f g h i j 1998年10月27日付西日本新聞掲載記事「アサヒ靴 子会社辛酸」
  5. ^ a b c d 1998年12月2日付朝日新聞西部本社版掲載記事「アサヒ靴の一年 2」
  6. ^ a b 2001年3月30日付朝日新聞西部本社版夕刊掲載記事「アサヒ靴の更生案認可 福岡地裁」
  7. ^ a b 1998年4月8日付朝日新聞西部本社版夕刊掲載記事「石橋一族 疎遠のナゾ」
  8. ^ a b 2017年3月31日付読売新聞西部本社版掲載記事「『アサヒシューズ』で再出発 更生手続き終結」(2017年4月1日閲覧) [リンク切れ]
  9. ^ a b 2017年4月1日付アサヒシューズ株式会社公式サイト掲載『社名変更のお知らせ』(2017年4月1日閲覧)
  10. ^ 1999年12月9日付西日本新聞掲載記事「アサヒ靴 再建へ物流拠点 配送センター鳥栖市に開所」
  11. ^ 2001年3月15日付西日本新聞掲載記事「アサヒ靴 刃型不要の裁断機導入」
  12. ^ アサヒゴム加工株式会社(2023年7月12日閲覧)
  13. ^ アサヒ通運株式会社(2023年7月12日閲覧)
  14. ^ アサヒ再生ゴム株式会社(2023年7月12日閲覧)
  15. ^ 2022年7月7日付アサヒ再生ゴム株式会社公式サイト掲載『弊社完全子会社化に関するお知らせ』(2023年7月12日閲覧)
  16. ^ アサヒゴム加工株式会社『会社概要 - 会社沿革』(2023年7月21日閲覧)

関連項目

編集

外部リンク

編集