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赤塚町 (名古屋市)

名古屋市東区の地名
日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 東区 > 赤塚町

赤塚町（あかつかちょう）は、愛知県名古屋市東区にある地名。丁番を持たない単独町名である。住居表示一部実施[WEB 5]。

赤塚町
町丁
赤塚町の位置（愛知県内）
赤塚町
赤塚町
赤塚町の位置
赤塚町の位置（名古屋市内）
赤塚町
赤塚町
赤塚町 (名古屋市)
北緯35度11分1.29秒 東経136度55分23.43秒 / 北緯35.1836917度 東経136.9231750度 / 35.1836917; 136.9231750
国 日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
区 東区
町名制定[1] 1878年（明治11年）12月20日
面積
 • 合計 0.0328327 km2
人口
（2019年（平成31年）2月1日現在）[WEB 2]
 • 合計 294人
 • 密度 9,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
461-0026[WEB 3]
市外局番 052 (名古屋MA)[WEB 4]
ナンバープレート 名古屋

地理

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名古屋市東区西部に位置する[2]。南は相生町、北東は芳野三丁目、北西は芳野一丁目、南西は白壁五丁目、南東は徳川一丁目・同二丁目に接する[2]。

歴史

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町名の由来

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鉄砲稽古場の的として築かれた赤土の塚に由来するという[3]。

沿革

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世帯数と人口

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2019年（平成31年）2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。

町丁 世帯数 人口
赤塚町 156世帯 294人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

1995年（平成7年） 263人[WEB 6]
2000年（平成12年） 251人[WEB 7]
2005年（平成17年） 273人[WEB 8]
2010年（平成22年） 287人[WEB 9]
2015年（平成27年） 282人[WEB 10]

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

1995年（平成7年） 113世帯[WEB 6]
2000年（平成12年） 113世帯[WEB 7]
2005年（平成17年） 126世帯[WEB 8]
2010年（平成22年） 145世帯[WEB 9]
2015年（平成27年） 162世帯[WEB 10]

学区

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市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]。

番・番地等 小学校 中学校 高等学校
全域 名古屋市立東白壁小学校 名古屋市立冨士中学校 尾張学区

交通

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施設

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300 m
2
1
略地図
1
心海寺
2
三菱UFJ銀行貨幣資料館
2丁目1番地[6]。1951年（昭和26年）4月16日開設[6]。1955年（昭和30年）6月27日平田町に移転し、同行平田町支店と改称[6]。
  •  
    三菱UFJ銀行貨幣資料館

人物

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その他

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日本郵便

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脚注

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[脚注の使い方]

WEB

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  1. ^ “愛知県名古屋市東区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年2月11日閲覧。
  2. ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年3月10日閲覧。
  3. ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
  4. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  5. ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “東区の町名”. 名古屋市. 2017年2月20日閲覧。
  6. ^ a b 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
  7. ^ a b 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
  8. ^ a b 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
  9. ^ a b 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
  10. ^ a b 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
  11. ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  12. ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  13. ^ a b 名古屋市役所 子ども青少年局子育て支援部子育て支援課子育て支援係 (2017年11月15日). “東区のどんぐりひろば一覧”. 名古屋市. 2019年12月27日閲覧。
  14. ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年03月10日閲覧 (PDF)

書籍

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  1. ^ a b c d e f 名古屋市計画局 1992, p. 738.
  2. ^ a b c d e 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1512.
  3. ^ a b c d 名古屋市計画局 1992, p. 135.
  4. ^ 名古屋市計画局 1992, pp. 737–738.
  5. ^ 名古屋市計画局 1992, p. 739.
  6. ^ a b c 名古屋相互銀行行史編纂室 1980, p. 412.

参考文献

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  • 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。 
  • 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。 
  • 名古屋相互銀行行史編纂室『名古屋相互銀行三十年史』名古屋相互銀行、1980年7月1日。 

関連項目

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外部リンク

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