芦原 (大阪市)
大阪市浪速区の町名
芦原（あしはら）は、大阪府大阪市浪速区の町名。現行行政地名は芦原一丁目および芦原二丁目。
芦原 | |
|---|---|
.jpg) 芦原町駅入口（2006年5月5日撮影） | |
  芦原 芦原の位置  芦原 芦原 (大阪府) | |
| 北緯34度39分41.3秒 東経135度29分12.84秒 / 北緯34.661472度 東経135.4869000度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 浪速区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.077142563 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 481人 |
| • 密度 | 6,200人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
556-0029[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
地理
編集歴史
編集元は西成郡難波村の一部。1897年（明治30年）に大阪市へ編入され南区に所属。1900年（明治33年）に難波芦原町となった。1925年（大正14年）に新設された浪速区へ転属となり、同時に「難波」の冠称を廃した。1980年（昭和55年）に芦原1 - 2丁目に改編され、現在に至る。
世帯数と人口
編集2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 芦原一丁目 | 214世帯 | 254人 |
| 芦原二丁目 | 116世帯 | 227人 |
| 計 | 330世帯 | 481人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 350人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 351人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 459人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 338人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 428人 | [9] |
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 151世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 188世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 227世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 250世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 278世帯 | [9] |
経済
編集産業
編集- 企業
- 東洋紙業 大阪本社
- かつて存在した商工業者
事業所
編集2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 芦原一丁目 | 16事業所 | 471人 |
| 芦原二丁目 | 22事業所 | 192人 |
| 計 | 38事業所 | 663人 |
交通
編集鉄道
編集
道路
編集出身・ゆかりのある人物
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ “大阪府大阪市浪速区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “芦原の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b 『日本紳士録 第34版』大阪キの部97 - 98頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2020年9月22日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ a b c 『日本紳士録 第26版』にの之部20頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2020年9月21日閲覧。
- ^ a b 『人事興信録 第14版 下』ニ10頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2020年9月22日閲覧。
- ^ a b c 『人事興信録 第13版 下』ニ10頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2020年9月20日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
参考文献
編集- 交詢社編『日本紳士録 第26版』交詢社、1921年。
- 交詢社編『日本紳士録 第34版』交詢社、1930年。
- 人事興信所編『人事興信録 第13版 下』人事興信所、1941年。
- 人事興信所編『人事興信録 第14版 下』人事興信所、1943年。
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