目黒蒲田電鉄新奥沢線

かつて日本の東京市に存在した鉄道路線

新奥沢線(しんおくさわせん)は、かつて雪ヶ谷駅(現・雪が谷大塚駅)から新奥沢駅までを結んでいた、池上電気鉄道目黒蒲田電鉄(現・東京急行電鉄〈東急〉)が運営していた鉄道路線である。

目黒蒲田電鉄 新奥沢線
調布学園のすぐ横を通る新奥沢線
概要
現況 廃止
起終点 起点:雪ヶ谷駅(現・雪が谷大塚駅
終点:新奥沢駅
駅数 3駅
運営
開業 1928年10月5日 (1928-10-05)
廃止 1935年11月1日 (1935-11-1)
所有者 池上電気鉄道目黒蒲田電鉄
路線諸元
路線総延長 1.44 km (0.89 mi)
軌間 1,067 mm (3 ft 6 in)
電化 直流600 V 架空電車線方式
路線図
テンプレートを表示
停車場・施設・接続路線(廃止当時)
STR
池上線
eBHF
0.0 雪ヶ谷駅 (I)
BHF
雪ヶ谷駅 (II)
xABZgl
池上線
exBHF
0.9 諏訪分駅
STR+r exSTR
目蒲線
BHF exSTR
奥沢駅
STR exKBHFe
1.44 新奥沢駅

概要

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現在の東急池上線に当たる路線を運営していた池上電気鉄道が、既存路線だけでは将来の発展が見込めないとして、国鉄中央本線国分寺駅方面への延伸を画策、1928年(昭和3年)に暫定的なものとして、雪ヶ谷駅(現・雪が谷大塚駅)より新奥沢駅に至る1.4kmの区間を開業させたものである。路線は雪ヶ谷駅を出てまもなく北西へ90度カーブし、後は直線的に進むものであって、直線部分は現在の環八通りに平行しており、調布高等女学校(現・田園調布学園)のすぐ裏を走っていた。

その暫定開業的性格から乗客数はもともと少なく、調布高等女学校の女生徒の利用が主であった。終点の新奥沢駅は諏訪分(現・東玉川)地内で奥沢地域に隣接してあり、駅名は「奥沢」を望んだが、目黒蒲田電鉄(後の東急目蒲線、現在の目黒線東急多摩川線を運営)に奥沢駅が既に存在したことからこの名前となった。

しかし延伸計画の方は、五島慶太率いる目黒蒲田電鉄が大岡山駅 - 二子玉川駅間新線計画(現・東急大井町線)や田園調布開発計画に際し用地を確保していたこと、それに目黒蒲田電鉄そのものが池上電気鉄道の競合路線であり、五島がその事業拡大政策を妨害する方針を取っていたこともあり、頓挫する。池上電気鉄道そのものも、後に目黒蒲田電鉄に統合された。

五島が池上電気鉄道を買収してまもなく、同社では新奥沢線の廃止申請を出す。池上電気鉄道が目黒蒲田電鉄に統合された後も、暫定的に新奥沢線の運行は続けられたが、1935年(昭和10年)に廃止となった[1]

路線データ

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  • 路線距離:雪ヶ谷 - 新奥沢間 1.44km
  • 駅数:3(起終点含む)
  • 軌間:1067mm
  • 電化区間:全線(直流600V)
  • 複線区間:なし(全線単線

運行概要

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1933年(昭和8年)10月1日当時

  • 列車運行間隔:午前4時50分から翌日午前0時50分まで、8分ないし16分間隔
  • 全線所要時間:3分
  • 全線運賃:5銭

車両は主に、4号電車と呼ばれる集電装置にポールとパンタグラフの両方を備えた車両を使用していた。

沿革

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駅一覧

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駅名 駅間
キロ
営業
キロ
接続路線 所在地
雪ヶ谷駅 - 0.0 目黒蒲田電鉄:池上線 大森区
諏訪分駅 0.9 0.9   世田谷区
新奥沢駅 0.5 1.4  

輸送実績

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路線の実績は不明のため駅の計数を使用

年度 新奥沢 諏訪分
乗車人員 降車人員 乗車人員 降車人員
1928 6,699 7,055
1929 52,287 52,980
1930 52,438 41,841
1931 56,498 48,507
1932 36,767 53,794
1933 43,197 50,036 201,238 203,541
1934 39,700 48,642 247,003 246,953
1935 37,737 44,100 256,262 250,454
  • 東京府統計書各年度版
  • 諏訪分停留場は1933-1935年度のみ掲載

路線跡

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  • 新奥沢駅跡(現在の世田谷区東玉川2丁目40付近[1])には現在、駅があったことを示す石碑が残されている。

脚注

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  1. ^ a b 週刊『歴史でめぐる鉄道全路線06 東京急行電鉄(1)』(朝日新聞出版刊) 25ページ
  2. ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1927年12月21日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  3. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1928年10月11日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  4. ^ a b 今尾恵介(監修)『日本鉄道旅行地図帳』 4 関東2、新潮社、2008年、42頁。ISBN 978-4-10-790022-7 
  5. ^ 「鉄道免許失効」『官報』1930年7月3日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  6. ^ 「鉄道一部運輸営業廃止実施」『官報』1935年11月30日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  7. ^ a b 『鉄道停車場一覧. 昭和9年12月15日現在』、239頁(国立国会図書館デジタルコレクション)

関連項目

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外部リンク

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