永持源次
永持 源次（ながもち げんじ、1884年（明治17年）7月23日[1][2] - 1978年（昭和53年）8月18日[1][2]）は、明治後期から昭和前期の陸軍軍人、実業家。陸軍砲工学校長。最終階級は陸軍中将。
| 永持 源次 | |
|---|---|
| 生誕 |
1884年7月23日 東京府 |
| 死没 | 1978年8月18日（94歳没） |
| 所属組織 |
 大日本帝国陸軍 |
| 軍歴 | 1903 - 1945 |
| 最終階級 | 陸軍中将 |
| 除隊後 |
日本製鐵常務 日本特殊鋼社長 全国軍人恩給連合会長 |
経歴
編集東京府出身[1]。旧幕臣・永持明徳砲兵中佐の二男として生まれる[1]。
1896年（明治29年）に高等師範学校附属小学校（現・筑波大学附属小学校）、1901年（明治34年）に高等師範学校附属中学校（現・筑波大学附属中学校・高等学校）を卒業[1]。
東京陸軍地方幼年学校、中央幼年学校を経て[1]、1903年（明治36年）11月、陸軍士官学校（15期）を卒業[1][2][3]。翌年2月、砲兵少尉に任官し東京湾要塞砲兵連隊付となる[1]。1904年（明治37年）5月、徒歩砲兵独立大隊付[1]として日露戦争に出征[2]。陸軍要塞砲兵射撃学校教官、重砲兵第2連隊付などを経て[1]、1909年（明治42年）11月、陸軍砲工学校高等科（15期）を優等で卒業した[1][3][4]。
1910年（明治43年）7月から1913年（大正2年）10月までフランスに駐在[1]。同年10月、東京砲兵工廠に配属され[1]、陸軍重砲兵射撃学校教官に転じ[1]、1918年（大正7年）7月、砲兵少佐に昇進[1]。1922年（大正11年）8月、陸軍野戦砲兵学校教官に就任し、1923年（大正12年）8月、砲兵中佐に進級し陸軍造兵廠員となる。1925年（大正14年）5月、陸軍省兵器局課員に異動し[1]、兵器局銃砲課長に転じ[1][3]、1926年（大正15年）7月、砲兵大佐に昇進[1][3]。
1928年（昭和3年）8月、陸軍技術本部フランス駐在官に就任し[1][3]、横須賀重砲兵連隊長を経て[1][3]、1931年（昭和6年）8月、陸軍少将に進級し砲工学校砲兵科長に就任[1][2][3]。1932年（昭和7年）4月、砲兵監部付となり[1][2][3]、造兵廠大阪工廠長に転じ[1][2][3]、さらに砲工学校長に就任[1][2][3]。1935年（昭和10年）8月、陸軍中将に進んだ[1][2][3]。1936年（昭和11年）8月、造兵廠長官に就任し[1][2][3]、1938年（昭和13年）12月、待命となり[2][3]、同月、予備役に編入された[1][2][3]。その後、日本製鐵常務、日本特殊鋼管社長、全国軍人恩給連合会長を務めた[1][5]。
栄典
編集- 位階
- 1904年（明治37年）5月17日 - 正八位[7]
- 1905年（明治38年）8月18日 - 従七位[8]
- 1910年（明治43年）9月30日 - 正七位[9]
- 1915年（大正4年）10月30日 - 従六位[10]
- 1920年（大正9年）11月30日 - 正六位[11]
- 1935年（昭和10年）9月2日 - 従四位[12]
- 1939年（昭和14年）1月26日 - 正四位[13]
- 外国勲章佩用允許
親族
編集著作
編集- 著書
- 『九十四年の人生』1979年。
- 訳書
- エム・ドニイー著『工具ノ使用法』東京砲兵工廠、1914年。
脚注
編集- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae 『日本陸海軍総合事典 第2版』115頁。
- ^ a b c d e f g h i j k l 『日本陸軍将官辞典』534頁。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』197頁。
- ^ 『日本陸海軍総合事典 第2版』637頁。
- ^ 衆議院会議録情報 第013回国会 内閣委員会 第36号
- ^ 総理庁官房監査課編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、「昭和二十二年十一月二十八日 仮指定者」106頁。
- ^ 『官報』第6267号「叙任及辞令」1904年5月24日。
- ^ 『官報』第6648号「叙任及辞令」1905年8月26日。
- ^ 『官報』第8185号「叙任及辞令」1910年10月1日。
- ^ 『官報』第976号「叙任及辞令」1915年11月1日。
- ^ 『官報』第2500号「叙任及辞令」1920年12月1日。
- ^ 『官報』第2606号「叙任及辞令」1935年9月7日。
- ^ 『官報』1939年1月27日「叙任及辞令」。
- ^ 『官報』第1695号「叙任及辞令」、大正7年3月30日。
- ^ 『官報』第3258号「叙任及辞令」、大正12年6月11日。