東茶屋
名古屋市港区の地名
東茶屋（ひがしちゃや）は、愛知県名古屋市港区の町名。東茶屋一丁目から東茶屋四丁目。住居表示未実施[WEB 5]。
東茶屋 | |
|---|---|
  東茶屋 東茶屋の位置  東茶屋 東茶屋 (名古屋市) | |
| 北緯35度6分17.29秒 東経136度49分46.96秒 / 北緯35.1048028度 東経136.8297111度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 愛知県 |
| 市町村 |
 名古屋市 |
| 区 | 港区 |
| 支所 | 南陽支所 |
| 町名制定[1] | 1976年（昭和51年）3月13日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.765038307 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 1,301人 |
| • 密度 | 1,700人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
455-0851[WEB 3] |
| 市外局番 | 052（名古屋MA）[WEB 4] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
地理
編集名古屋市港区西部に位置し[2]、東は南陽町大字福田、西は西茶屋一〜四丁目、南は藤高三丁目、北は知多三丁目・小賀須二〜三丁目、南東は七島一〜二丁目に接する。
歴史
編集町名の由来
編集茶屋新田を東西に分けたうちの東部に位置することによる[3]。
沿革
編集世帯数と人口
編集2019年（平成31年）3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 東茶屋一丁目 | 319世帯 | 789人 |
| 東茶屋二丁目 | 182世帯 | 443人 |
| 東茶屋三丁目・四丁目 | 22世帯 | 69人 |
| 計 | 523世帯 | 1,301人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移
| 1995年（平成7年） | 1,202人 | [WEB 6] | |
| 2000年（平成12年） | 1,150人 | [WEB 7] | |
| 2005年（平成17年） | 1,087人 | [WEB 8] | |
| 2010年（平成22年） | 1,039人 | [WEB 9] | |
| 2015年（平成27年） | 1,018人 | [WEB 10] |
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]。
| 丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|---|
| 東茶屋一丁目 | 全域 | 名古屋市立南陽小学校 | 名古屋市立南陽東中学校 | 尾張学区 |
| 東茶屋二丁目 | 全域 | |||
| 東茶屋三丁目 | 全域 | |||
| 東茶屋四丁目 | 全域 |
施設
編集
-
名古屋市立第二斎場 -
南陽中央公園
交通
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集WEB
編集- ^ “愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年4月14日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ “港区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2020年11月15日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。
文献
編集- ^ a b c d 名古屋市計画局 1992, p. 844.
- ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1116.
- ^ 名古屋市計画局 1992, p. 537.
参考文献
編集関連項目
編集外部リンク
編集
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