東映アニメーション研究所
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東映アニメーション研究所（とうえいアニメーションけんきゅうじょ）は、東映アニメーション株式会社が1995年から2011年まで設置していた人材育成機関である[1]。学校法人ではなく、制作現場が求める人材を業界最大手の制作会社が自ら育成する機関だった。
歴史
編集設置の背景
編集原点は、東映動画内の勉強会・養成所にある。そもそも日本初のカラー長編アニメーション映画『白蛇伝』を制作するにあたって、日本にはアニメーション制作を学ぶ教育機関はなかったため、広く人材を募集し、制作現場でOJTによって育成を行っていた。
1990年代に入り、マルチメディアやCGが広まり始め、ディズニーがフル3Dアニメーションによる劇場用映画『トイ・ストーリー』を制作し、また、環境問題や経済的不合理性からセルの製造中止が発表されたり、アニメ制作技術が抜本的に変わらざるをえない兆しを見せていた。加えて、1970〜80年代のアニメ制作を支えた人材の多くが一斉に定年を迎え始めていた。1970年代中盤以降、アニメの制作工程の多くは海外の下請けに回され、若手の採用は控えられていたため、制作現場の年齢構成はいびつで、技術やノウハウの継承が危ぶまれた。にもかかわらず、当時のアニメ教育機関は制作技術の変革に備えることもなく、現場で要求する即戦力にはほど遠いレベルの教育を行っていた。こうした情勢は、アメリカにおいてディズニーがカルアーツ（カリフォルニア芸術大学）を通じて組織的・継続的に高度な人材育成を行っていたのとあまりに大きな差であった。
そんな時、東映アニメーション社長に就任した泊懋はこうした状況に危機感を覚え、次世代の制作現場の即戦力となる人材を育成するために、1995年4月、東映アニメーション研究所を東京都千代田区神田駿河台1–2–5駿河台ビルに設立した[1]。土地建物は元々、旺文社が所有しており[1]、創業者の赤尾好夫と東映は縁が深いことから[1]、岡田茂東映社長と今田智憲東映アニメーション会長が旺文社と交渉し[1]、格安で土地建物を譲り受けた[1]。敷地面積140坪、延床面積約400坪[1]。
運営中
編集初年度募集はアニメーション研究科が100名、デジタル映像研究科が50名[1]。授業料は入学金を含めアニメーション研究科が110万円、デジタル映像研究科が140万円でそれぞれ2ヵ年の修業[1]。Lightwave3DやMayaを使った3DCG、RETAS! Pro を使ったデジタル彩色、Avidを使ったノンリニア編集、液晶タブレットを使ったデジタル作画など制作現場の変化を先取りした、当時としては画期的なカリキュラムによる人材育成を行った。
以来、東映アニメーションはもとより国内の主要アニメ制作スタジオ/プロダクション、また、コミックス、ゲーム、実写、特撮、声優、俳優などの分野に対して、1000人あまり（2007年時点）の卒業生を送り出した。
2000年代に入り、日本のコンテンツ産業への注目が高まり、アニメ教育機関が乱立した。東映アニメーション研究所はそうした他のアニメ教育機関と差別化し、より高度な人材を育成するため、2006年4月、東京都練馬区東大泉の東映アニメーション大泉スタジオの一角に移転した。
クリエーターを講師として、少人数制で制作実習が行われた。研究生の一部[誰?]は技能五輪[要説明]でメダルを受賞した[いつ?]。作品は東京国際アニメフェアや練馬アニメーションフェスティバルなどで賞を受けた[いつ?]。こうした教育内容は「オープンスクール」として年に1度[いつ?]、周辺住民や学生などを対象として施設を解放し公開されていた。近年[いつ?]は日本を代表するアニメーション人材育成機関として、国際的な注目も高まり、アメリカ、フランス、中国、韓国、フィリピン、タイなど海外の教育機関が視察に訪れるまでになっていた。
閉所
編集2009年6月29日に、2010年度の生徒募集を行わないことが、公式ホームページで発表された。
歴代所長
編集[いつ?]
- 泊懋（初代）
- 山口康男
- 小林一喜
- 松本昭雄
- 大山秀徳
- 吉岡修
- 有迫俊彦
設置学科
編集一括で募集し、1年後期から専攻毎に分かれた。入所に際しては、試験が課せられた。
[いつ?]
- 2007年時点で存在
- ディレクター専攻
- アニメーター専攻
- 美術デザイナー専攻
- 2007年までに廃止
- 声優科・声優タレント研究科
- コミックアート学科
- ゲーム学科
- デジタル映像研究科
講師
編集[いつ?]
常任講師
編集- 閉校時点で在任
- 2007年までに退任
- 時期不明