博報堂DYグループ
博報堂DYグループ（はくほうどうディーワイグループ、英語: Hakuhodo DY Group）は東京都港区に本社を置く博報堂、大広（登記上の本店・本社は大阪府大阪市北区）、読売広告社による経営統合により形成、総合広告業・総合メディア業を中心とした（持株会社と中核3社を含む）子会社375社および関連会社64社で構成される企業グループ。日本第2位、世界第9位の規模を誇る[1]。
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 博報堂DYホールディングス及び一部子会社が入居する赤坂Bizタワー | |
| 創業者 |
瀬木博尚（博報堂） 広告代理店14社（大広） 山元國三（読売広告社） |
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| 創立 | 2003年 |
| 国籍 |
 日本 |
| 中核企業 |
博報堂 大広 読売広告社 |
| 会員数 | 441社 |
| 従業員数 | 28,836名（2023年9月30日現在） |
| 中核施設 | 赤坂Bizタワー |
| 中心的人物 | 水島正幸 |
| 主要業務 | 総合広告業、総合メディア業 |
| 外部リンク | 博報堂DYグループについて |
グループ形成までの変遷
編集- 2003年（平成15年）10月1日 - 博報堂、大広、読売広告社の共同株式移転により、株式会社博報堂DYホールディングス（博報堂DYHD）が発足[6]。
- 2003年（平成15年）12月1日 - 博報堂、大広、読売広告社の3社それぞれに分散するメディア機能の統合新会社として、博報堂DYメディアパートナーズ（博報堂DYMP）が設立[7]。
- 2009年（平成21年）2月23日 - 博報堂がデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）の第三者割当増資を引受け[8]、同社株式を博報堂DYグループ全体で53.7%（博報堂DYMP：45.1%、博報堂：8.6%）保有することとなり博報堂DYHDの連結子会社となる[9][10][11]。
- 2014年（平成26年）5月9日 - 欧米諸国を対象とした戦略事業組織として、Kyuを設立[12]。
- 2016年（平成28年）10月3日 - DACと同社子会社のアイレップが共同株式移転により、D.A.コンソーシアムホールディングス（DACHD）を設立[13][14]。
- 2018年（平成30年）10月 - 博報堂DYHDがTOBにより、DACHDを完全子会社化[15]。
- 2024年（令和6年）4月1日 - DACHD、DAC、アイレップの3社統合により、デジタル中核会社として、Hakuhodo DY ONEを設立[16]。
主要関連会社
編集参照：その他、各社HP。
純粋持株会社
編集株式会社博報堂DYホールディングス【東証プライム・2433】- 広告主等に対してマーケティング・コミュニケーションサービス全般の提供を担う子会社等の経営管理。
広告事業会社
編集グループの中核を占めてきた総合広告会社3社と次世代型デジタルエージェンシーを加えた新体制により、フロントライン機能を強化。
株式会社博報堂（博報堂DYHD 100.0%） - 総合広告事業
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株式会社博報堂プロダクツ（博報堂 100.0%） - 総合制作事業
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株式会社バックスグループ（博報堂 100.0%） - 人材派遣事業
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【国外ネットワーク】
≪博報堂生活総合研究所（Hakuhodo Insititute of Life and Living）≫
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≪地域会社≫
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≪PMGグループ≫
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株式会社大広（博報堂DYHD 100.0%） - 事業開発領域、コミュニケーション活動全般を支援する総合広告事業など
- 株式会社大広WEDO（大広 100.0%） - クリエイティブに特化した広告事業
【国内ネットワーク】
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【国外ネットワーク】
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株式会社読売広告社（博報堂DYHD 100.0%） - 総合広告事業
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株式会社Hakuhodo DY ONE（博報堂DYグループ 100.0%） - デジタルマーケティング中核会社
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- ユナイテッド株式会社【東証グロース・2497】（HDY ONE 52.3％）
ソウルドアウト株式会社（博報堂DYHD 100.0%） - デジタルマーケティング業務の代理業
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株式会社Hakuhodo DY Matrix（博報堂DYHD 100.0%） - ウェルネス領域に特化した総合広告会社
総合メディア事業会社
編集媒体社、コンテンツホルダーとの強固なパートナーシップに加え、デジタルメディア領域における連携体制を強化。
株式会社博報堂DYメディアパートナーズ（博報堂DYHD 100.0%） - 総合メディア事業
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テクノロジー専門会社
編集株式会社博報堂テクノロジーズ（博報堂DYHD 100.0%） - テクノロジー戦略の立案・実施など
コーポレート機能専門会社
編集株式会社博報堂DYコーポレートイニシアティブ（博報堂DYHD 100.0%） - 博報堂DYグループにおけるコーポレート機能
戦略事業組織
編集広告領域にとらわれない、唯一無二のクリエイティブ企業各社が持つクリエイティビティを融合、経済社会の発展に臨む。
Kyu Investment, Inc. - 専門マーケティングサービス業
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その他
編集
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持分法適用関連会社
編集博報堂DYホールディングスによる出資
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グループ会社による出資
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脚注
編集- ^ “博報堂DYグループについて”. 博報堂DYホールディングス. 2024年12月1日閲覧。
- ^ “博報堂DYグループ 経営統合までのあゆみ”. 博報堂DYホールディングス. 2024年12月16日閲覧。
- ^ “第21期 有価証券報告書”. 博報堂DYホールディングス. 2024年12月16日閲覧。
- ^ “博報堂・大広・読売広告社、メディア関連業務で業務提携”. 博報堂、大広、読売広告社(三社連名). 2010年10月21日閲覧。
- ^ “博報堂・大広・読売広告社、共同持株会社設置による経営統合へ 競合関係を維持する広告3社とメディア事業会社の4社で新グループを結成”. 博報堂、大広、読売広告社(三社連名). 2012年2月6日閲覧。
- ^ “博報堂DYホールディングス、発足”. 博報堂DYホールディングス. 2013年1月4日閲覧。
- ^ “（平成15年度：事例4）（株）博報堂，（株）大広及び（株）読売広告社の経営統合について”. 公正取引委員会. 2024年12月2日閲覧。
- ^ Tetsuki Murotani. “博報堂DY：DACを連結子会社化、第三者割当増資を引き受け”. Bloomberg. 2009年2月10日閲覧。
- ^ MarkeZine編集部. “DAC、博報堂の連結子会社に”. 翔泳社. 2009年2月12日閲覧。
- ^ “博報堂DYホールディングス<2433>、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム<4281>を子会社化”. M&A Online. 2009年2月13日閲覧。
- ^ 永井 美智子. “ネット広告代理店のDAC、博報堂DYホールディングスの連結子会社に”. CNET Japan. 2009年2月13日閲覧。
- ^ MarkeZine編集部. “博報堂DY、戦略事業組織「Kyu」組成、米2社を買収”. 翔泳社. 2014年5月11日閲覧。
- ^ “デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（4281）と子会社のアイレップ（2132）、共同持株会社設立により経営統合”. 日本M&Aセンター. 2016年6月3日閲覧。
- ^ “DACとアイレップが経営統合へ”. ITmedia. 2016年5月23日閲覧。
- ^ “博報堂DY、傘下のDACHDを完全子会社化へ”. 日本経済新聞社. 2018年8月29日閲覧。
- ^ “新社名はHDY ONE 博報堂DYグループのデジタル中核に”. AdverTimes. 2024年5月2日閲覧。