下山町 (名古屋市)
下山町(しもやまちょう)は、愛知県名古屋市瑞穂区の地名。現行行政地名は下山町1丁目及び下山町2丁目。住居表示未実施地域[WEB 5]。
下山町 | |
---|---|
山神社拝殿 (2021年(令和3年)2月) | |
北緯35度7分36.25秒 東経136度56分53.0秒 / 北緯35.1267361度 東経136.948056度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 愛知県 |
市町村 | 名古屋市 |
区 | 瑞穂区 |
町名制定[1] | 1932年(昭和7年)8月1日 |
面積 | |
• 合計 | 0.223673657 km2 |
人口 | |
• 合計 | 1,743人 |
• 密度 | 7,800人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
467-0049[WEB 3] |
市外局番 | 052 (名古屋MA)[WEB 4] |
ナンバープレート | 名古屋 |
地理
編集歴史
編集地名の由来
編集弥富町の旧字下山に由来する[3]。字下山は、当地には山が多く所在し、北側に位置する上山に対して、南側の下手にあたることから命名されたとされる[3]。
沿革
編集世帯数と人口
編集2019年(平成31年)3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。
町丁 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
下山町 | 781世帯 | 1,743人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移
1950年(昭和25年) | 869人 | [6] | |
1955年(昭和30年) | 1,272人 | [6] | |
1960年(昭和35年) | 1,592人 | [7] | |
1965年(昭和40年) | 1,768人 | [7] | |
1970年(昭和45年) | 2,051人 | [8] | |
1975年(昭和50年) | 1,958人 | [8] | |
1980年(昭和55年) | 2,110人 | [9] | |
1985年(昭和60年) | 2,147人 | [9] | |
1990年(平成2年) | 2,155人 | [10] | |
1995年(平成7年) | 2,067人 | [11] | |
2000年(平成12年) | 1,927人 | [WEB 6] | |
2005年(平成17年) | 1,929人 | [WEB 7] | |
2010年(平成22年) | 1,845人 | [WEB 8] | |
2015年(平成27年) | 1,791人 | [WEB 9] |
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 10]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 11]。なお、小・中学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。
丁目 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
---|---|---|---|
下山町1丁目 | 名古屋市立陽明小学校 | 名古屋市立汐路中学校 | 尾張学区 |
下山町2丁目 | 名古屋市立陽明小学校 名古屋市立弥富小学校 |
名古屋市立汐路中学校 名古屋市立萩山中学校 |
施設
編集- 山神社[2]
その他
編集日本郵便
編集脚注
編集WEB
編集- ^ “愛知県名古屋市瑞穂区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年3月21日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年2月10日). “瑞穂区の町名一覧”. 名古屋市. 2015年10月8日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年03月21日閲覧 (PDF)
書籍
編集- ^ 名古屋市計画局 1992, p. 608.
- ^ a b c 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1518.
- ^ a b c 名古屋市計画局 1992, p. 387.
- ^ 瑞穂区制施行50周年記念事業実行委員会 1994, p. 608.
- ^ a b c 名古屋市計画局 1992, p. 802.
- ^ a b 名古屋市総務局企画室統計課 1957, p. 84・85.
- ^ a b 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 78・79.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 53.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1986, p. 75・76.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 42.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 113.
参考文献
編集- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。
- 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。
- 瑞穂区制施行50周年記念事業実行委員会 編『瑞穂区誌―区制施行50周年記念―』名古屋市瑞穂区役所、1994年2月11日。
統計資料
編集- 名古屋市総務局企画室統計課 編『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1957年。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1967年。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口(昭和60年10月1日現在)』名古屋市役所、1986年。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成2年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口(平成2年10月1日現在)』名古屋市役所、1994年。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成7年国勢調査 名古屋の町(大字)・丁目別人口(平成7年10月1日現在)』名古屋市役所、1996年。
関連項目
編集外部リンク
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