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MPEG-2

MPEG-2（エムペグツー、H.222/H.262, ISO/IEC 13818）は1995年7月にISO/IEC JTC 1のMoving Picture Experts Groupによって決められた標準規格。正式名称はGeneric coding of moving pictures and associated audio information。

概要

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MPEG2はビデオ、オーディオの他、システム等についても規格化されている。また、様々なメディアでの利用を想定して、複数の解像度、圧縮率がある。なお、復号方式のみが定められており、符号化方式について規格化されていない。よって規格に沿った結果が得られるのであれば、符号化の手順はどのようにしてもよい事になっている。基本的にMPEG-1との下位互換性は無い（MPEG-2の再生装置でMPEG-1の再生は出来るがその逆ではできない）。

なお、元々標準テレビ放送（SDTV）向けにMPEG-2、高精細度テレビジョン放送 （HDTV）向けにMPEG-3が策定される予定であったが、両者は基本技術が同じであったため、最終的にはMPEG-3がMPEG-2に吸収・統合されることが決定し、MPEG-3規格は欠番となっている。現在では標準テレビからHDTVに至るまでMPEG-2が幅広く利用されている。

ビデオ

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ビデオ(ISO/IEC 13818-2)については、採用されている基本技術の大部分がMPEG-1ビデオと同等であるため、圧縮効率の側面ではMPEG-1とほとんど変わらない。
ただしネットワーク環境やHDTVなど動画性能の向上を受けて、以下の拡張が行われている。

インターレースへの対応
同時にフィールド補完による動画圧縮を追加。
多重化への対応
データ構造に拡張性が与えられている。具体的な多重化の実現については主にPart1: Systemの項などで定義されている。
色情報フォーマットの拡充
MPEG-1では4:2:0 (YUV420)のみ対応だったが、MPEG-2では4:4:4、4:2:2、4:2:0に対応。
圧縮効率の変更
約2Mbps以上において、圧縮率が最適になるように調整。

なお、MPEG-2ビデオはITU-TとISO/IECの合同規格であり、ITU-T勧告H.262としても標準化されている。

オーディオ

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一般的にはMPEG-2オーディオと呼ばれるものが定義されており（ISO/IEC 13818-3）、MPEG-1オーディオと同様にLayer-1、Layer-2、Layer-3と分けられて策定された。MPEG-1オーディオとの互換性が考慮されているBC（Backward Compatible）と、互換性を排除して高音質・高圧縮を達成したAAC（Advanced Audio Coding）がある（MPEG-2 Audio Layer-3の正式名称が“MPEG-2 BC”となった。）。

システム

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システム（ISO/IEC 13818-1, ITU-T H.222.0）についても、DVD-Videoのような蓄積メディアでの使用に向いたプログラムストリーム（MPEG-2 PS）と、デジタル放送等の放送・通信に向いたトランスポートストリーム（MPEG-2 TS）が規定されている。詳細についてはMPEG-2システムの記事を参照されたい。

パソコン上で扱われる「MPEG-2ファイル」と呼ばれるものはプログラムストリームのデータが記録されているものであることが多く、拡張子として.m2pが使われることが多い。 これに対して、.mp2はMPEG Audio Layer 2の拡張子として使われることが一般的であり、MPEG-2システムのデータを指し示すものではない。

利用例

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MPEG-2は放送やHDTVなどを想定した規格であり、実際にもデジタル放送や記録メディアなど様々な用途に利用されている。以下に代表的な利用例を挙げる。

DVD-Video

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DVD-Videoでは映像としてMPEG-2ビデオが使われると共に、プログラムストリームに準じた形式で音声などのデータが混合・記録されている。一方日本国内では、音声としてはPCMやドルビーデジタル（AC-3）といった、MPEG以外の規格・技術が使われている例が大勢を占める。MPEGオーディオもDVD-Videoの規格としては認められているが、日本国内では必須ではなくオプション扱いである。なお、同じくオプション扱いでは、低圧縮（＝高音質）なdts方式で収録されているものが多い。

デジタル放送

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デジタル放送では多重化伝送方式としてMPEG-2 TS、動画像符号化方式としてMPEG-2ビデオが採用されている。（詳細についてはデジタルテレビの記事を参照。）

その他の利用例

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MPEG-2に関わる裁判

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MPEG-2に関する符号化・復号技術などの技術は、電機メーカー各社で開発、特許申請等が行われ、アメリカのMPEG LA社が管理している。2008年6月、アメリカの液晶テレビのトップシェアメーカーであるVIZIO社が、テレビ製造に際しライセンス料の支払いを行っていないとして、各電機メーカーがニューヨーク州連邦地方裁判所に提訴。VIZIO側は、2008年11月17日にライセンス料を支払うことで和解が成立している。[1]

関連項目

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出典

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  1. ^ https://xtech.nikkei.com/dm/article/NEWS/20081118/161403/?ref=RL2 米VIZIO社，MPEG-2特許で米MPEG LAとライセンス契約（日経BP）

外部リンク

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