GIGAZINE
GIGAZINE（ギガジン）とは株式会社OSAが運営している[1]、日本語のブログ形式のニュースサイトである。
 | |
| URL |
gigazine |
|---|---|
| 言語 | 日本語、英語 |
| タイプ | ブログ |
| 運営者 | 株式会社OSA |
| 設立者 | 山崎恵人 |
| 営利性 | 営利 |
| 登録 | 不要 |
| 開始 | 2000年4月1日 |
| 現在の状態 | 運営中 |
サイト名であるGIGAZINEとはオンラインマガジンとしてギガバイト級のサイトという意味で、「MAGAZINE（雑誌）」+「GIGA」を由来とする造語である[2]。編集長は山崎恵人[1]。
国外サイトの記事の翻訳や新製品のレビュー、アプリ紹介、アニメ、ジャンクフードなどの記事を掲載している。記事が書けなかったネタを、ヘッドラインと称するリンク集にして紹介している。
沿革
編集- 2000年4月1日 - 山崎恵人がサイト設立[3]。当初は個人運営のサイトだった。
- 2006年
- 3月31日 - ブログ形式に移行。本格的にニュースサイトとなる。サイトには2000年より運営されているとあるが、2006年以前の記事を閲覧することはできない。ただし、InternetArchiveにて以前の記事を確認することができる[4]が現在のサイト構成とは大きく異なっている。編集長、その下に各スタッフが並ぶという組織となっている[5]。
- 2006年7月 - 複数人で記事を執筆する体制に移行。
- 2008年
- 2010年
- 2013年
- 有料会員制度「GIGAZINEシークレットクラブ」を開始[9]。
- 2018年
- 2021年
- Internet Archive上から削除され、過去のサイト内容が閲覧出来なくなる。
エピソード
編集編集部で火災
編集2007年10月6日、編集部の台所で火災が発生し消防出動要請。まもなく鎮火した。他の家に延焼することはなかったが、台所は使用不能になり、編集部の他の部屋は使用に支障をきたす状態となった[11]。
楽天個人情報販売報道
編集2009年5月27日、楽天市場がサイトに登録されたメールアドレスなどの個人情報を1件10円で販売している、とGIGAZINEが報道[12]。楽天側は否定[13]したもののそれから9日後に読売新聞、朝日新聞、毎日新聞が報じる[14][15][16]と一転して「特定の大手企業9社にのみ提供していた」と認めた[17]。
取材規定違反疑惑
編集2012年8月20日から8月22日にかけて、パシフィコ横浜において「コンピュータエンターテインメントデベロッパーズカンファレンス2012」 (CEDEC2012) が開催された。主催したコンピュータエンタテインメント協会 (CESA) は2012年8月24日、ウェブサイト上で「一部メディア」が取材規定に違反しているとして、記事の修正か削除を求めた[18]。ねとらぼはこの「一部メディア」がGIGAZINEであり、掲載した取材記事が主催者側の禁止事項である「講演内容の全文起こし」および「タイトルページ以外のスライドの掲載」に抵触しているため警告されたとしている[19]。
第一倉庫解体事件
編集メディアによってはGIGAZINE倉庫破壊事件[20]、GIGAZINE倉庫事件[21]とも呼ばれている。
2019年2月16日、第一倉庫（大阪市西淀川区の旧本社の斜め向かい）が見知らぬショベルカーに勝手に解体されていることを旧本社で作業していた編集長が発見し、警察に通報。その後も解体が続いており、係争していたが[22]、2021年3月11日付の大阪地裁判決にて被告側であるGIGAZINE側が敗訴。GIGAZINE側は判決を不服として控訴したが[20]、2021年9月16日付の大阪高裁判決にて控訴が棄却された[23]。GIGAZINE側は期限までに上告せず、GIGAZINE側の敗訴が確定した[24]。その後、原告側である地権者との間で倉庫の取り壊しについての話し合いの場が設けられたが、合意を得られずに決裂したため、強制執行となり、同年11月22日から地権者側の関係者による立ち会いの下、倉庫の解体作業が行われた[25]。
しかしながら、2023年7月のGIGAZINE記事では、裁判が継続しているため詳細を明かせないが、地裁では「全面勝訴」したと主張している[21]。
脚注
編集出典
編集- ^ a b “GIGAZINE/株式会社OSAの山崎恵人氏”. Spoo! inc. (2007年1月4日). 2020年12月8日閲覧。
- ^ “GIGAZINEについて”. GIGAZINE. 2020年12月8日閲覧。
- ^ 山崎恵人『GIGAZINE 未来への暴言』朝日新聞出版、2010年
- ^ InternetArchiveのログ
- ^ “キミはGIGAZINEを知っているか？――山崎恵人さん”. ITmedia エンタープライズ. (2006年7月31日) 2008年11月7日閲覧。
- ^ “The world's 50 most powerful blogs” (英語). The Guardian.. (2008年3月16日)
- ^ “The Top 25 Blogs - Time.com's First Annual Blog Index”. TIME (タイム). オリジナルの2008年4月8日時点におけるアーカイブ。 2021年1月5日閲覧。
- ^ darkhorse (2010年12月28日). “GIGAZINEの10周年記念書籍「未来への暴言」ができるまでのメイキング舞台裏まとめ”. GIGAZINE. 2021年2月2日閲覧。
- ^ darkhorse (2013年10月12日). “GIGAZINE特別講演のプレゼン資料の一部を公開、当日はこんな感じでした”. GIGAZINE. 2021年2月2日閲覧。
- ^ darkhorse (2018年1月5日). “「GIGAZINEマンガ大賞」応募要項詳細＆GIGAZINEマンガ大賞を始めるにあたって”. GIGAZINE. 2021年2月2日閲覧。
- ^ GIGAZINE編集部 (2007年12月25日). “実はGIGAZINE編集部が火事になりました”. GIGAZINE (大阪市) 2021年5月13日閲覧。
- ^ “楽天市場から個人情報がスパム業者に流出か、実名の記載された迷惑メールが楽天でしか使っていないメールアドレスに届き始める”. GIGAZINE. (2009年5月27日)
- ^ “楽天、「個人情報をダウンロード販売」報道を否定”. INTERNET Watch. (2009年5月28日)
- ^ “楽天、出店企業に顧客情報…中止表明後も1件10円で”. 読売新聞. (2009年6月5日). オリジナルの2009年6月6日時点におけるアーカイブ。
- ^ “楽天、クレジットカード番号を提供 一部出店企業に - 社会”. 朝日新聞社. asahi.com. (2009年6月5日). オリジナルの2009年6月8日時点におけるアーカイブ。
- ^ “楽天：客の個人情報を出店企業に有料提供”. 毎日新聞. 毎日jp. (2009年6月5日). オリジナルの2009年6月8日時点におけるアーカイブ。
- ^ “楽天、店舗側へのカード情報提供は「非常に限定的」とコメント”. INTERNET Watch. (2009年6月5日)
- ^ 『一部メディアにおけるCEDEC取材規程違反の報道記事について』（プレスリリース）一般社団法人コンピュータエンタテインメント協会、2012年8月24日。2021年2月14日閲覧。
- ^ “CESAがGIGAZINEに警告 CEDEC取材ルール守らず”. ねとらぼ (2012年8月24日). 2021年2月14日閲覧。
- ^ a b 塚田賢慎 (2021年3月31日). “「GIGAZINE倉庫破壊事件」で編集長が敗訴した理由 バトルは控訴審へ”. 弁護士ドットコム. 2023年7月24日閲覧。
- ^ a b “あのGIGAZINE倉庫事件の「日新プランニング」石脇隆太郎前社長が大阪地検に告発されました”. GIGAZINE (2023年7月6日). 2023年7月24日閲覧。
- ^ “ある日突然自分の建物を他人がショベルカーで破壊しても「建造物損壊」にはならないのか？”. GIGAZINE (2019年3月29日). 2019年3月30日閲覧。
- ^ “GIGAZINE倉庫破壊事件、控訴審でも編集長が敗訴 「契約書偽造」の主張認められず”. 弁護士ドットコム. 2021年9月17日閲覧。
- ^ “「GIGAZINE倉庫破壊事件」編集長側の敗訴確定 建物の撤去と土地明け渡しへ”. 弁護士ドットコム (2021年10月5日). 2021年10月7日閲覧。
- ^ 塚田賢慎 (2021年11月22日). “GIGAZINE倉庫、朝から取り壊し始まる 合意得られず強制執行”. 弁護士ドットコム. 2021年11月26日閲覧。