EV C.A. Spirit
EV C.A. Spirit 株式会社（EV C.A. Spirit Corporation）は、トヨタ自動車、マツダ、デンソーの三社により設立された電気自動車に関する技術開発を行う合弁会社である。2020年6月末で業務を終了した[2]。
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 本社所在地 |
 日本〒450-6237[1] 愛知県名古屋市中村区名駅4丁目7-1 ミッドランドスクエア37階[1] |
| 設立 | 2017年10月1日[1] |
| 業種 | 輸送用機器 |
| 法人番号 | 8180001129573 |
| 代表者 | 寺師茂樹（代表取締役プレジデント） |
| 資本金 | 1,000万円[1] |
| 主要株主 |
トヨタ自動車 90% マツダ 5% デンソー 5% （平成29年10月1日現在）[1] |
概要
編集トヨタ自動車とマツダは、2015年5月に中長期的な業務提携に向け基本合意し[3]、2017年8月には業務資本提携を結ぶことを発表した[4]。その一環として、デンソーを加えた3社で電気自動車の基本構想に関する共同技術開発に向けた契約が2017年9月に行われ、共同開発拠点としてEV C.A. Spiritが設立された[5]。
軽自動車から乗用車、SUV、小型トラックまでの車種群を想定し、トヨタの「TNGA」や、マツダの「一括企画」や「モデルベース開発」、デンソーの「エレクトロニクス技術」といった、各社が得意とする技術を持ち寄ることで開発手法そのものを見直すとしている[5]。取締役は全員がトヨタの出身者だが[1][6]、技術開発の責任者はマツダの役員が担当した[7]。
2018年1月にはSUBARU、スズキ、ダイハツ、日野の4社が[8][9]、同年10月にはいすゞとヤマハ発動機の2社が加わり、合計9社が参加する開発連合となった[10]。
設立当初の計画通りに開発が完了したことから[11]、2020年6月末までに業務を終了し[2]、2021年3月、清算が結了した。
脚注
編集- ^ a b c d e f “EV C.A. Spirit Corporation”. 2020年3月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年10月31日閲覧。
- ^ a b “ＥＶの技術開発会社清算へ マツダやトヨタ、基盤完成”. 中国新聞. (2020年7月1日) 2020年7月3日閲覧。
- ^ 『トヨタとマツダ、業務提携に向け基本合意 クルマの魅力を向上させるための具体的な協業の検討を開始』（プレスリリース）トヨタ自動車株式会社、マツダ株式会社、2015年5月13日。2018年10月23日閲覧。
- ^ 『トヨタとマツダ、業務資本提携に関する合意書を締結 クルマの新しい価値創造と持続的成長を目指し具体的な協業がスタート』（プレスリリース）トヨタ自動車株式会社、マツダ株式会社、2017年8月4日。2018年10月23日閲覧。
- ^ a b 『マツダ、デンソー、トヨタが電気自動車の共同技術開発契約を締結－共同開発拠点として新会社を設立し具体的な協業に着手－』（プレスリリース）トヨタ自動車株式会社、マツダ株式会社、株式会社デンソー、2017年9月28日。2018年10月23日閲覧。
- ^ “マツダがトヨタを食ったＥＶ開発 新会社設立のウラ側”. Yahoo!ニュース (2017年9月29日). 2018年10月23日閲覧。
- ^ “トヨタがEVシフトに見せる尋常ならぬ危機感”. 東洋経済新報社 (2018年3月5日). 2018年10月23日閲覧。
- ^ “トヨタEV技術開発、7社連合に スズキ・スバル・日野・ダイハツが参加”. 日本経済新聞. (2017年12月31日) 2018年10月23日閲覧。
- ^ “トヨタＥＶ新会社に参加 スズキ、スバルなど４社”. 産経新聞. (2017年12月31日) 2018年10月23日閲覧。
- ^ “いすゞ・ヤマハ発、EV技術会社に合流”. 日本経済新聞. (2018年10月5日) 2018年11月30日閲覧。
- ^ トヨタやマツダなどのEV共同開発連合「EV CAS」が開発終了 幅広く対応できる基盤技術を確立. 日刊自動車新聞. (2020年7月3日付、1面)
関連項目
編集外部リンク
編集- EV C.A. Spirit Corporation - ウェイバックマシン（2020年3月22日アーカイブ分）