陸別中継局
中継局概要
デジタルテレビ放送
（NHK）
（民放）
| リモコン 番号 |
放送局名 | チャンネル 番号 |
空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | HBC 北海道放送 |
19 | 3W | 31W | 水平偏波 | 北海道 | 約1,200世帯 | 2009年 11月25日[1] |
| 2 | NHK 帯広教育 |
13 | 35W | 全国 | ||||
| 3 | NHK 帯広総合 |
15 | 十勝圏 | |||||
| 5 | STV 札幌テレビ放送 |
21 | 31W | 北海道 | ||||
| 6 | HTB 北海道テレビ放送 |
23 | 30W | |||||
| 7 | TVh テレビ北海道 |
17 | 34W | 約1,060世帯[2] | 2013年 12月24日[2] | |||
| 8 | UHB 北海道文化放送 |
25 | 30W | 約1,200世帯 | 2009年 11月25日 |
- 所在地: 足寄郡陸別町恩根内[3]
- 放送区域: 陸別町、足寄町の各一部[4][3][2][5]
- NHK及びTVhを除く民放局については、2009年10月19日に予備免許が交付され[1]、10月22日に試験電波を発射[1]。11月25日に本免許が交付され[4][1]、同日、本放送を開始した[1]。民放局については、当初自力建設困難とされていた[6]。また、TVhについては、2013年8月7日に予備免許が交付され[1]、11月6日に試験電波を発射[1]。12月24日に本免許が交付され[2][1]、同日、本放送を開始した[1]。
アナログテレビ放送
（NHK）
（HBC・STV）
（HTB・UHB）
| チャンネル 番号 |
放送局名 | 空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 48 | HTB 北海道テレビ放送 |
映像30W/ 音声7.5W |
映像440W/ 音声110W |
水平偏波 | 北海道 | - | - |
| 50 | UHB 北海道文化放送 | ||||||
| 52 | NHK 帯広教育 |
映像400W/ 音声100W |
全国 | 1966年 11月3日[7] | |||
| 55 | NHK 帯広総合 |
十勝圏 | |||||
| 60 | STV 札幌テレビ放送 |
映像410W/ 音声105W |
北海道 | 1972年 11月26日[8] | |||
| 62 | HBC 北海道放送 |
1972年 12月1日[8] |
FMラジオ放送
| 周波数 | 放送局名 | 空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 84.4MHz | NHK 帯広FM |
10W | 18.5W | 水平偏波 | 十勝圏 | - | 1969年 11月1日[9] |
備考
送信所について
- NHK帯広放送局はアナログ・デジタル共通で単独の施設である。
- 民放は局舎が2つあり、1つはHBC・STVのアナログ放送で共同使用。もう1つはHTB・UHBのアナログ放送とHBC・STVも加わった民放各局のデジタル放送で共同使用されている。そのため、HBC・STVのアナログ中継局のみ2011年7月24日で廃局。
放送局の管轄
脚注・出典
- ^ a b c d e f g h i 北海道内地上デジタル放送局の開局状況（総務省北海道総合通信局）
- ^ a b c d 地上デジタルテレビジョン放送局（中継局）の予備免許－株式会社テレビ北海道の道北、オホーツク、道東地区の13中継局（報道資料2013年8月7日）（総務省北海道総合通信局）
- ^ a b 陸別デジタルテレビジョン中継局の放送エリア図（報道資料2009年11月25日） (PDF) （総務省北海道総合通信局）
- ^ a b 地上デジタルテレビジョン放送局の免許－陸別のデジタル中継局に免許（報道資料2009年11月25日）（総務省北海道総合通信局）
- ^ 陸別デジタルテレビジョン中継局の放送エリア図（報道資料2013年8月7日） (PDF) （総務省北海道総合通信局）
- ^ 地上デジタルテレビ放送中継局ロードマップ（HBC分、最終更新2011年1月21日）（総務省）
- ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'67』日本放送出版協会、1967年、210頁。
- ^ a b 日本民間放送連盟（編）『日本放送年鑑'73』千秋社、1974年、27頁。
- ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'70』日本放送出版協会、1970年、317頁。
関連項目
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