遊佐慶夫
日本の法学者
遊佐 慶夫(ゆさ よしお、1889年(明治22年)1月18日 - 1944年(昭和19年)11月17日)は、日本の法学者。専門は、民法・信託法制。学位は、法学博士(早稲田大学・論文博士・1925年)(学位論文「信託法提要」)。早稲田大学初の法学博士。早稲田大学教授を歴任。
来歴
編集1889年1月18日、福島県安達郡油井村(現・二本松市)に生まれる[1]。
1911年、早稲田大学専門部法律科を卒業する[1][2]。1914年から1916年にかけてベルリン、ロンドン、ベルンへ留学し、帰朝後に早稲田大学助教授に就任する(後に教授となる)[1][2]。1920年4月から1942年7月まで専門部法律科長となり[3]、同年7月から1944年11月まで法学部長となる[4]。
人物
編集家族
編集- 長男・上治
- 長女・洋子
著作
編集著書
編集- 『日本民法学 総則編』東山堂書房、1917年9月。
- 『民法概論 第1巻 総則篇』早稲田法政学会、1918年10月。NDLJP:956825。
- 『信託法提要』有斐閣、1919年4月。ISBN 9784641607996。NDLJP:960526 。
- 『民法概論 物権篇 第1分冊』有斐閣書房、1919年4月。ISBN 9784641608009。NDLJP:956826 。
- 『民法概論 物権篇 第2分冊』有斐閣書房、1919年9月。ISBN 9784641608153。NDLJP:956827 。
- 『民法概論 物権篇 第3分冊』有斐閣書房、1919年12月。ISBN 9784641608269 。
- 『民法概論 物権篇 第4分冊』有斐閣書房、1920年2月。ISBN 9784641608344 。
- 『民法概論 物権篇 第5分冊』有斐閣書房、1920年3月。ISBN 9784641608368。NDLJP:956828 。
- 『改訂 民法概論 物権篇』有斐閣書房、1920年5月。ISBN 9784641608405。NDLJP:956831 。
- 『全訂 民法概論 物権篇』(全訂4版)有斐閣書房、1925年4月。ISBN 9784641610217。NDLJP:980850 。
- 『新訂 民法概論 物権篇』(新訂9版)有斐閣書房、1935年4月。ISBN 9784641613454。NDLJP:1272052 。
- 『民法概論 総則篇 第1分冊』有斐閣書房、1920年5月。ISBN 9784641608399。NDLJP:956829 。
- 『民法概論 総則篇 第2分冊』有斐閣書房、1920年6月。ISBN 9784641608443。NDLJP:956830 。
- 『全訂 民法概論 総則篇』(6版)有斐閣書房、1924年4月。ISBN 9784641609792 。
- 『全訂 民法概論 総則篇』(全訂7版)有斐閣書房、1925年4月。NDLJP:956832。
- 『新訂 民法概論 総則篇』(新訂第10版)有斐閣書房、1931年5月。ISBN 9784641611955。NDLJP:956832 。
- 『新訂 民法概論 総則篇』有斐閣書房、1939年5月。ISBN 9784641615861 。
- 『ハンムラビ法典ノ研究』巌松堂書店、1922年11月。NDLJP:971247。
- 『信託法制評論 附・信託関係法規集』巌松堂書店、1924年7月。NDLJP:982642。
- 『民法原理 総則・物権・債権』巌松堂書店、1924年12月。
- 『仏蘭西ニ於ケル東京市債ノ私法問題』遊佐法律事務所、1926年12月。
- 『銀行業と信託業との分野問題』遊佐法律事務所、1926年12月。
- 『普通教育 民法大要』巌松堂書店、1927年2月。NDLJP:1271058。
- 『普通教育 商法大要』巌松堂書店、1927年2月。
- 『安積疏水涜職被告事件意見書 法律論之部』遊佐法律事務所、1927年9月。
- 『安積疏水事件』横田脩一、1929年3月。
- 『古バビロニア法の研究』巌松堂書店、1935年6月。NDLJP:1271923 NDLJP:1272531。
- 『財産法概説』南郊社、1936年11月。NDLJP:1268045。
論文
編集- 「ハンムラビ法典ノ研究」『早稲田法学』第1号、早稲田大学法学会、1922年10月20日、1-180頁、NAID 120000793824。
- 「信託法制評論(一)」『早稲田法学』第2号、早稲田大学法学会、1923年11月10日、1-108頁、NAID 120000787897。
- 「震災後ノ私法観」『早稲田法学』第3号、早稲田大学法学会、1924年11月30日、1-31頁、NAID 120000787886。
- 「信託法制評論(ニ)」『早稲田法学』第3号、早稲田大学法学会、1924年11月30日、109-179頁、NAID 120000793822。
- 「古「バビロン」慣習法ノ研究」『早稲田法学』第5号、早稲田大学法学会、1925年12月20日、1-172頁、NAID 120000793840。
- 「仏蘭西ニ於ケル東京市債ノ私法問題」『早稲田法学』第6号、早稲田大学法学会、1926年12月20日、1-27頁、NAID 120000793830。
- 「信託法改正論(一)」『早稲田法学』第16号、早稲田大学法学会、1937年5月8日、1-57頁、NAID 120000787974。
- 「信託法改正論(ニ)」『早稲田法学』第17号、早稲田大学法学会、1938年9月20日、58-96頁、NAID 120000788045。
- 「満洲国民法評論(総則編)」『早稲田法学』第19号、早稲田大学法学会、1940年4月5日、1-50頁、NAID 120000788062。
- 「満洲国民法評論(物権編)」『早稲田法学』第20号、早稲田大学法学会、1941年7月20日、1-62頁、NAID 120000788082。
- 「満洲国民法評論(担保物権)」『早稲田法学』第21号、早稲田大学法学会、1943年2月10日、1-21頁、NAID 120000788090。
- 「満洲国民法評論(債権編)」『早稲田法学』第22号、早稲田大学法学会、1945年3月20日、1-80頁、NAID 120000788033。
脚注
編集- ^ a b c d 小野 1936, p. 52.
- ^ a b 百年史第2巻 1981, p. 702.
- ^ 百年史別巻Ⅱ 1989, p. 1233.
- ^ 百年史別巻Ⅱ 1989, p. 1232.
- ^ 遊佐慶夫「信託法提要」1925年11月3日、NAID 500000486716。
- ^ 「遊佐慶夫氏が死去」『朝日新聞』、1944年11月21日、2面。
- ^ 「遊佐慶夫氏死去」『読売新聞』、1944年11月21日、2面。
- ^ 百年史第2巻 1981, p. 701.
- ^ 「遊佐早大教授夫人死去」『読売新聞』、1936年1月6日、7面。