船場太郎

日本のコメディアン、政治家

船場 太郎(せんば たろう、1939年昭和14年〉11月8日[1] - 2020年令和2年〉11月27日[2])は、日本コメディアン政治家。元吉本新喜劇座長。位階は正五位大阪市会議員(6期)、大阪市会議長を務めた。本名は松原 昌平(まつばら しょうへい)[3]大阪府大阪市旭区出身[1]

船場 太郎
せんば たろう
(松原 昌平)
(まつばら しょうへい)
生年月日 (1939-11-08) 1939年11月8日
出生地 日本の旗 日本 大阪府大阪市旭区
没年月日 (2020-11-27) 2020年11月27日(81歳没)
死没地 日本の旗 日本 大阪府大阪市
出身校 大阪府立旭高等学校卒業
所属政党無所属→)
自由民主党
称号 正五位
旭日小綬章

大阪市の旗 第99代 大阪市会議長
在任期間 2003年5月21日 - 2004年5月27日

選挙区 都島区選挙区
当選回数 6回
在任期間 1991年 - 2015年
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来歴・人物

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大阪府立旭高等学校を卒業後[1]和田弘とマヒナスターズのバンドボーイとなる。初舞台は1959年2月11日日劇で行われた「第2回 日劇コーラスパレード」というショウのイベントであった。そのイベントはザ・ピーナッツの初舞台でもあった。

のちに喜劇に転じ「マヒナ太郎」を名乗る。その後劇団・笑いの王国に在籍、花登プロダクションを経て、1965年吉本新喜劇に入団。

「せん・ばたろうです」「クワ〜クワ〜クワ〜」のギャグで人気者となり、主に二枚目役(ヒーロー的な二枚目というより気弱な役どころが主で、主役ではなく脇を固めることも多い)を演じ、座長も務めた。岡八朗花紀京原哲男木村進(三代目博多淡海)・間寛平等と共に活躍。『新喜劇やめよッカナ?キャンペーン』後は脇役に回り、1991年に退団した。

同年、大阪市会議員選挙(都島区選挙区)に無所属で立候補し当選。その後自由民主党に入党。4期目の2003年5月21日から2004年5月27日まで第99代大阪市会議長を務めた[4][5]

2005年10月25日、市政改革のため關淳一大阪市長が突如辞任した大阪市長選挙で、船場は所属する自由民主党からも市会与党の公明党からも推薦を得られなかったにもかかわらず、關に対抗して市長選への立候補を表明した[6]。しかしその後、關が支援を予定していた職員組合との選挙協力を断ち切ったため、船場は10月28日に市長選へ立候補しないことを表明した[7]

2015年の大阪市会議員選挙には立候補せず、元都島区長の荒木肇を事実上の後継に据える形で退任した[8]。議員は連続6期24年務めたことになる。

2019年11月3日発令の秋の叙勲旭日小綬章を受章[9]

2020年11月27日朝、大阪市内の自宅で死去[10]。81歳没。死没日をもって正五位に叙される[11]

出演番組

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脚注

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  1. ^ a b c d DJ名鑑 1987三才ブックス、1987年2月15日、95頁。
  2. ^ 船場太郎さん死去 吉本新喜劇で活躍、市議24年”. 日刊スポーツ (2020年11月27日). 2024年11月27日閲覧。
  3. ^ 船場太郎さん死去 元吉本新喜劇俳優”. 時事ドットコム. 時事通信社 (2020年11月27日). 2020年11月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年11月27日閲覧。
  4. ^ 歴代議長・副議長”. 大阪市会 (2024年5月30日). 2024年11月27日閲覧。
  5. ^ 新喜劇の船場氏が議長に 「やるぞという気持ち」”. 47NEWS. 共同通信社 (2003年5月21日). 2013年7月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年11月27日閲覧。
  6. ^ 船場太郎氏が出馬表明 大阪市長選、自民推薦へ”. 47NEWS. 共同通信社 (2005年10月25日). 2013年7月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年11月27日閲覧。
  7. ^ 船場氏が出馬断念 大阪市長選”. 47NEWS. 共同通信社 (2005年10月28日). 2013年7月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年11月27日閲覧。
  8. ^ 橋下市長に反旗! 都島前副区長、自民公認で市議選出馬へ「都構想反対」”. 産経WEST (2014年10月2日). 2014年10月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年11月27日閲覧。
  9. ^ 松原 昌平(船場 太郎)” (PDF). 令和元年秋の叙勲 大阪府. 内閣府. p. 1. 2024年11月27日閲覧。
  10. ^ 【速報】船場太郎さんが死去 吉本新喜劇で人気に…市議会議長務め旭日小綬賞も受賞”. MBSニュース. 毎日放送 (2020年11月27日). 2020年11月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年11月27日閲覧。
  11. ^ 『官報』第410号6頁 令和3年1月13日号