第35回国民体育大会
大会概要
編集冬季スケート競技会のスローガンは「銀盤にはばたけ苫小牧国体」、同スキー競技会は「スキーのふるさと 小樽国体」、夏季・秋季大会のテーマは「栃の葉国体」である。今大会より教員の部が廃止され、山岳競技などが正式競技として採用された。
栃の葉国体では民泊も実施された。
秋季大会の開会式ではNHK総合テレビに加え東京12チャンネル(12ch、現:テレビ東京)でも生中継された。これは当時栃木県に独立局(とちぎテレビ)が開局しておらず12chも自前のネット局を持っていなかったことや栃木県広報番組『ウイークリー栃木』をとちぎテレビが開局した1999年まで放送していたことから放送することが出来た[1]。現在の在京キー局が国体の開会式を中継した唯一の大会となっている[2]。
季 | 期間 | 開催地 | 競技数 | 参加者数 |
---|---|---|---|---|
冬 | 1980年1月26日 - 1月29日 | 北海道苫小牧市 | 1 | 1,866 |
1980年2月14日 - 2月17日 | 北海道小樽市 | 1 | 1,875 | |
夏 | 1980年9月7日 - 9月10日 | 栃木県宇都宮市 埼玉県戸田市 千葉県千葉市 |
4 | 4,219 |
秋 | 1980年10月12日 - 10月17日 | 栃木県 | 31 | 19,121 |
合 計 | 37 | 27,081 |
実施競技
編集- 陸上競技 - 宇都宮市・栃木県総合運動公園陸上競技場
- 水泳(競泳・飛込・水球) - 宇都宮市・栃木県総合運動公園水泳場、栃木県立宇都宮高等学校水球場
- 空手道 - 宇都宮市・栃木県体育館
- サッカー - 宇都宮市、矢板市・宇都宮サッカー場他2会場、矢板運動公園陸上競技場他3会場
- スキー - 北海道小樽市・天狗山スキー場 他
- テニス - 小山市・小山運動公園庭球場他2会場
- 漕艇 - 埼玉県戸田市・戸田漕艇場
- ホッケー - 今市市・今市青少年スポーツセンターホッケー場
- ボクシング - 西那須野町・西那須野勤労青少年体育センター
- バレーボール - 佐野市、田沼町・佐野市民体育館他5会場
- 体操 - 宇都宮市・栃木県体育館
- バスケットボール - 宇都宮市、石橋町、氏家町・宇都宮市体育館他4会場、石橋勤労者体育センター他1会場、氏家町体育館
- スケート - 北海道苫小牧市・ハイランドスポーツセンター 他
- アイスホッケー - 北海道苫小牧市・王子スポーツセンター
- レスリング - 足利市・足利工業大学体育館
- ヨット - 千葉県千葉市・稲毛ヨット競技場
- ウェイトリフティング - 小山市・栃木県立小山高等学校体育館他1会場
- ハンドボール - 栃木市・栃木市民総合体育館他2会場
- 自転車競技 - 宇都宮市・宇都宮競輪場、日塩有料道路他
- ソフトテニス - 黒磯市・黒磯市総合運動場庭球場
- 卓球 - 足利市・足利市民体育館
- 軟式野球 - 鹿沼市・鹿沼運動公園野球場他1会場
- 相撲 - 黒羽町・黒羽町民体育館
- 馬術 - 上三川町・栃木県馬術競技場
- フェンシング - 栃木市・栃木県立栃木商業高等学校体育館他1会場
- 柔道 - 宇都宮市・栃木県武道館
- ソフトボール - 大田原市・大田原美原公園野球場他4会場
- バドミントン - 真岡市・真岡市総合体育館
- 弓道 - 鹿沼市・栃木県立鹿沼農業高等学校弓道場
- ライフル射撃 - 宇都宮市・栃木県総合射撃場
- 剣道 - 日光市・日光市体育館
- ラグビー - 足利市・足利市総合運動場陸上競技場他1会場
- クレー射撃 - 宇都宮市・栃木県総合射撃場
- 高校野球(公開競技) - 宇都宮市、真岡市・栃木県総合運動公園野球場他1会場(硬式)、真岡市東運動場野球場(軟式)
- スポーツ芸術(公開競技) - 宇都宮市・県立美術館 他
- 山岳競技 - 日光市・日光山系コース
- アーチェリー - 馬頭町・馬頭町民運動場
- 銃剣道 - 壬生町・壬生町民体育館
総合成績
編集天皇杯
編集- 1位 - 栃木県
- 2位 - 東京都
- 3位 - 神奈川県
皇后杯
編集- 1位 - 栃木県
- 2位 - 東京都
- 3位 - 大阪府
参考文献
編集- 『国民体育大会五十年のあゆみ』 本編172-173ページ、競技記録編7ページ 1998年3月20日 編集・発行:日本体育協会
- 第35回大会 - 日本体育協会
- 日本体育協会 - アーカイブス (PDF)
- 「栃の葉讃歌<写真で見る栃の葉国体>」 - 新潮プレス 1981年1月
脚注
編集- ^ “https://twitter.com/toppy_net/status/1566346641136689152/photo/1”. Twitter. 2022年9月30日閲覧。
- ^ 『日本経済新聞』(縮刷版)1980年10月