海兵遠征旅団(かいへいえんせいりょだん、英語: Marine expeditionary brigade, MEB)は、アメリカ海兵隊海兵空地任務部隊 (MAGTF) の一種[1][注 1]海兵遠征軍(MEF)と海兵遠征部隊(MEU)の中間的な規模で、典型的には准将を指揮官として、海兵連隊、航空および後方支援部隊などで編成されている[4][5][6]

編制

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MEBの指揮官としては通常は准将(場合により少将)が任ぜられる[5][4]。人員は7,000名から15,000名程度とされており[1]、下記のような部隊が構成要素となる。

指揮部隊 (CE
MEB司令部とともに、武装偵察部隊や無線大隊、また海軍建設工兵なども含まれることがある[6]
地上戦闘部隊 (GCE - 連隊上陸チーム(RLT)[7]
標準的には1個の海兵連隊を基幹として、砲兵や工兵、軽装甲偵察、水陸両用など各種部隊の編入を受ける[6]
航空戦闘部隊 (ACE - 集成・増強海兵航空群(MAG)[7]
標準的には1個の海兵航空群(MAG)を基幹として増強されており[7]、中型ティルトローター機や大型ヘリコプター攻撃ヘリコプターや固定翼攻撃機輸送機空中給油機を有する[6]。なおMEBのACEは、MAGTFのACEとしての全能を発揮できる最小規模である[6]
兵站戦闘部隊 (LCE - 戦闘兵站連隊(CLR)[7]
後方支援部隊であり、工兵・上陸支援や空中輸送、医療、歯科、整備、車両輸送などの能力を備える[7]。海軍の揚陸艦と共同することで、MEBに対して30日間の継戦能力を提供する[5]

配備

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MEBは、前方展開している特別目的海兵空地任務部隊(SPMAGTF)や海兵遠征部隊(MEU)の増援部隊として[7]、大規模な危機や不測事態への対応を担う[6]。ただし部隊規模が大きいため、例えばMEUは3隻の揚陸艦で展開可能なのに対し、MEBでは約20隻が必要であり、即応性が低くなっている[5]。これを補うために活用されるのが海上事前集積船隊(MPS)であり[5]、1個船隊で1個MEBが30日間戦闘できる装備と物資を積載している[8]

例えば砂漠の盾作戦では、海兵隊の戦闘部隊として最初に展開した第7MEBは、人員は航空機、装備・物資はMPSで輸送した[9]。本作戦においては、最終的に、このように空輸とMPSを組み合わせる方式で更に1個MEBが展開したほか、揚陸艦で2個MEBが展開している[7]。続く砂漠の嵐作戦においては、第4・5MEBは両用即応群として展開した第13MEUとともに洋上に展開して水陸両用作戦を担ったのに対し[10]、第1・7MEBは編成を解かれて第1海兵遠征軍に編入され[11]、地上作戦を担った[12]

このような活躍にもかかわらず、1992年にMEBは全て廃止されたものの、1999年から2000年にかけて、3個のMEFそれぞれに1個ずつのMEBが再編された[13]。かつてのMEBは、少なくとも司令部部隊は常設されていたのに対し、この新生MEBはMEFに設けられていた前方展開部隊(MEF Forward)の名称を変更したもので、指揮官はMEFの副司令官が兼任し、必要に応じてMEFの隷下部隊からの配属を受けて編成されるものである[13]。このようにMEBが急遽再編されたのは、当時アメリカ陸軍参謀総長に就任したばかりのエリック・シンセキ大将が打ち出していたミディアム旅団構想(後にストライカー旅団戦闘団として具体化)に対抗して、海兵隊にもMEUとMEFの中間的な規模の緊急展開部隊が存在することをアピールする狙いがあったともいわれている[13]

部隊一覧

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脚注

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注釈

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  1. ^ 他の日本語訳には海兵機動展開旅団がある[2][3]

出典

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  1. ^ a b 在日米海兵隊”. 2021年7月19日閲覧。
  2. ^ 平成18年版 防衛白書 第4章 日米安全保障体制の強化” (2006年). 2021年7月24日閲覧。
  3. ^ 防衛省政策会議 議事要旨 平成22年2月9日(火) (PDF)』(レポート)、2010年2月9日。2021年7月24日閲覧
  4. ^ a b 北村 & 北村 2009, pp. 158–175.
  5. ^ a b c d e 吉富 2019.
  6. ^ a b c d e f Amos 2011, ENDURING MARINE CORPS PRINCIPLES.
  7. ^ a b c d e f g U.S. Marine Corps. Marine Expeditionary Brigade Overview (PDF) (Report). 2021年7月20日閲覧
  8. ^ 防衛研究所 2021, p. 57.
  9. ^ 防衛研究所 2021, p. 64.
  10. ^ 防衛研究所 2021, p. 148.
  11. ^ 防衛研究所 2021, p. 65.
  12. ^ 防衛研究所 2021, pp. 126–133.
  13. ^ a b c 河津 2000.

参考文献

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関連項目

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