津南テレビ・FM中継局
津南テレビ・FM中継局（つなんテレビ・エフエムちゅうけいきょく）は、新潟県中魚沼郡津南町に置かれているテレビ放送とFMラジオ放送の中継局である。
所在地
編集- 新潟県 中魚沼郡 津南町 米原 字 越渡（朴ノ木坂）
中継局概要
編集デジタルテレビ放送
編集| リモコン 番号 |
放送局名 | チャンネル 番号 |
空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | NHK 新潟総合 |
16 | 10W | 135W | 水平偏波 | 新潟県 | - | 2006年 11月1日[1] |
| 2 | NHK 新潟教育 |
14 | 全国 | |||||
| 4 | TeNY テレビ新潟放送網 |
25 | 110W | 新潟県 | ||||
| 5 | UX 新潟テレビ21 |
31 | ||||||
| 6 | BSN 新潟放送 |
18 | ||||||
| 8 | NST NST新潟総合テレビ |
24 |
- 所在地： 中魚沼郡津南町下船渡（朴ノ木坂山）[2][3][4]
- 放送区域： 津南町、十日町市、小千谷市の各一部
- 2006年9月29日に予備免許交付[2]、10月30日に本免許が交付され[3]、11月1日に本放送を開始した[1]。
アナログテレビ放送
編集| チャンネル 番号 |
放送局名 | 空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 51[注 1] | BSN 新潟放送 |
映像100W/ 音声25W |
映像1.5kW/ 音声380W |
水平偏波 | 新潟県 | 13161世帯[7] | 1962年 12月30日[6] |
| 53 | UX 新潟テレビ21 |
映像1.35kW/ 音声340W |
9231世帯[7] | 1983年 10月1日[注 2] | |||
| 55 | TeNY テレビ新潟放送網 |
12534世帯[7] | 1981年 5月28日[7] | ||||
| 57 | NST 新潟総合テレビ |
映像1.45kW/ 音声370W |
12430世帯[7] | 1971年 11月26日[7] | |||
| 59[注 3] | NHK 新潟総合 |
映像1.35kW/ 音声340W |
12179世帯[7] | 1962年 12月28日[8] | |||
| 61[注 4] | NHK 新潟教育 |
全国 |
FMラジオ
編集| 周波数 | 放送局名 | 空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 80.2MHz | FM-NIIGATA エフエムラジオ新潟 |
10W | 25W | 垂直偏波 | 新潟県 | - | 1998年 12月17日[9] |
| 87.0MHz | NHK 新潟FM放送 |
1969年3月1日[10] （1967年11月30日[11]） |
- 括弧内は実用化試験局としての運用開始日。
- 所在地： デジタルテレビ放送に同じ
脚注
編集注釈
編集出典
編集- ^ a b 中継局整備状況（新潟県）（総務省信越総合通信局）
- ^ a b 新潟県の地上デジタルテレビ放送のエリアが広がります－相川、小出、津南、津川、湯沢、三川、大和、新井及び鹿瀬の9中継局に予備免許を交付（報道資料2006年9月29日）（総務省信越総合通信局）
- ^ a b 新潟県の地上デジタルテレビ放送のエリアが広がります－相川、小出、津南、津川、湯沢、三川、大和、新井及び鹿瀬の9中継局を免許（報道資料2006年10月30日）（総務省信越総合通信局）
- ^ 津南地上デジタルテレビジョン中継局のサービスエリア図（報道資料2006年10月30日） (PDF) （総務省信越総合通信局）
- ^ 新潟放送社史編纂委員会 編集『新潟放送十五年のあゆみ』新潟放送、1967年、450頁。
- ^ a b 新潟放送四〇年史編纂委員会 編集『新潟放送四十年のあゆみ』新潟放送、1992年、315頁。
- ^ a b c d e f g h i j NHKアイテック/編集; 日本放送協会/監修; 日本民間放送連盟/監修『全国テレビジョン・FM・ラジオ放送局一覧 2004』NHKアイテック、2004年、314頁。
- ^ a b c 日本放送協会（編）『NHK年鑑'63』日本放送出版協会、1963年、198頁。
- ^ 会社沿革（エフエムラジオ新潟）
- ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'69』日本放送出版協会、1969年、225頁。
- ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'68』日本放送出版協会、1968年、242頁。