本位田 祥男(ほんいでん よしお、1892年明治25年)3月8日 - 1978年昭和53年)11月17日)は、日本の経済学者。西洋経済史専攻。協同組合論にも多大な貢献をもたらした。

本位田 祥男
人物情報
生誕 (1892-03-08) 1892年3月8日
日本の旗 日本岡山県
死没 1978年11月17日(1978-11-17)(86歳没)
出身校 東京帝国大学
学問
研究分野 歴史学(西洋史・西洋経済史)
研究機関 東京帝国大学立正大学明治大学
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経歴

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  • 1892年(明治25年) - 岡山県生まれ。
  • 1909年(明治42年) - 岡山津山中学校卒業、第一高等学校入学
  • 1912年(大正元年) - 東京帝国大学法学部政治科入学
  • 1915年(大正4年) - 高等文官試験合格
  • 1916年(大正5年) - 東京帝国大学卒業、農商務省入省
  • 1918年(大正7年) -結婚
  • 1921年(大正10年) - 4月、東京帝国大学助教授(河合栄治郎の勧めによる)
  • 1923年(大正12年) - ヨーロッパへの留学を命じられる(-1925年夏まで)
  • 1926年(大正15年) - 4月、東京帝国大学教授
  • 1933年(昭和8年) - 「消費組合運動」で博士号取得[1]
  • 1938年(昭和13年) - 厚生省社会局が主催する庶民経済保護座談会に参加。国民服や栄養食配給所設置運動構想の策定に参画した[2]
  • 1939年(昭和14年)2月 - 平賀粛学に抗議して教授職を辞任
  • 1940年(昭和15年) - 大政翼賛会成立と同時に経済政策部長に就任(1941年10月まで)
  • 1946年(昭和21年) - 大政翼賛会に関与したため、公職追放となる。
  • 1950年(昭和25年) - 公職追放解除
  • 1951年(昭和26年)4月 - 立正大学教授(経済政策担当)
  • 1954年(昭和29年)4月 - 明治大学教授(西洋経済史担当)

業績・評価

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エピソード

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  • 吉川英治が新聞に連載していた『宮本武蔵』に「本位田又八」という架空のキャラクターが登場するが、そのことにより連載当時、学生より「又八」とあだ名されるようになった。このことを苦痛にした本人が「自分の祖先に又八なる人物は存在しない」と新聞に投書するまでに発展した。

著書

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  • 『消費組合運動』(国文堂書店、1921年)
  • 『消費組合巡礼』(日本評論社、1926年)
  • 『人間復興』(日本評論社、1926年)
  • 『英国経済史要』(日本評論社、1928年、1938年改訂)
  • 『農村と協同組合』(中小協同出版社、1929年)
  • 『協同組合論』(日本評論社、1929年)
  • 『欧洲経済史(現代経済学全集第5巻)』(日本評論社、1930年)
  • 『消費組合運動』(学位論文、日本評論社、1931年)
  • 『欧洲に於ける農村協同組合』(日本評論社、1932年)
  • 『農村更生の原理』(日本評論社、1933年)
  • 『欧洲の憶い出』(日本評論社、1933年)
  • 『マルチン・ルッター』(三省堂、1934年)
  • 『経済史研究』(三省堂、1935年)
  • 『農産物の価格統制』(有斐閣、1935年)
  • 『協同組合研究』(高陽書院、1936年)
  • 『綜合蚕糸経済論(上・下)』(有斐閣、1937年)
  • 『統制経済の理論─協同経済への道─』(日本評論社、1938年)
  • 『産業組合政策と課税問題』(同文館、1938年)
  • 『時局と学生』(三省堂、1938年)
  • 『日本に於ける統制経済』(日本文化中央連盟、1939年)
  • 『新体制下の経済』(日本評論社、1940年)
  • 『大東亜経済建設』(日本評論社、1942年)
  • 『生活・文学・歴史』(愛宕書房、1942年)
  • 『戦時の家庭経済』(光生館、1943年)
  • 『協同組合の理論』(日本評論社、1944年)
  • 『家庭経済』(大八洲出版株式会社、1946年)
  • 『経済の民主化』(日本評論社、1946年)
  • 『生活協同組合』(日本協同組合同盟、1947年)
  • 『商工協同組合』(日本評論社、1948年)
  • 『養蚕家の協同組合』(蚕糸新聞出版部、1951年)
  • 『世界農業協同組合史』(日本評論社、1951年)
  • 『われわれの生活と経済学』(日本出版協同株式会社、1951年)
  • 『取締役会の組織と運営』(共著、日本経済新聞社、1951年)
  • 『西洋経済史』(日本評論社、1951年、1958年増補)
  • 『婦人の経済学─家庭経済─』(光生館、1953年)
  • 『日本経済と農業協同運動について』(愛知県信用農業協同組合連合会、1953年)
  • 『Cooperative Movement in Japan, Vol. 1』(丸善、1958年)
  • 『日本の協同組合運動』(家の光協会、1960年)
  • 『漁協運動の展開』(漁協経営研究会、1960年)
  • 『Agricultural and Fishery Cooperative in Japan, Vol. II.』吾妻書房、1960年。

脚注

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  1. ^ 国立国会図書館. “博士論文『消費組合運動』”. 2023年4月7日閲覧。
  2. ^ 『東京日日新聞』(昭和13年4月13日)『昭和ニュース辞典第6巻 昭和12年-昭和13年』p149 昭和ニュース事典編纂委員会 毎日コミュニケーションズ刊 1994年