和達陽太郎
和達 陽太郎(わだち ようたろう、明治元年11月8日〈1868年12月21日〉 - 1921年〈大正10年〉3月15日)は、明治から大正にかけて活動した日本の電気技術者、実業家である。逓信技師を経て実業界に入り名古屋電灯常務などを務めた。子に気象・地震学者の和達清夫がいる。
経歴
編集明治元年11月8日(新暦:1868年12月21日)、和達孚嘉の長男として東京の浅草に生まれる[1]。父・孚嘉は江戸幕府の旗本であったが、明治維新後に移住先の静岡県を振り出しに宮城県や山形県で役員生活を送り、晩年には第5代仙台市長(1907 - 1910年)を務めた人物である[2]。
1889年(明治22年)7月東京の第一高等中学校工学部を卒業したのち[3]、1892年(明治25年)7月に帝国大学工科大学電気工学科を卒業し[4]、逓信省へ入る[5]。同年11月、逓信技師に任ぜられまず逓信省電務局工務課および電気試験所勤務となる[6]。翌1893年(明治26年)11月、逓信技師から電話交換局技師に転じ横浜電話交換局長に就任[7]。1894年(明治27年)3月逓信技師に戻るが[8]、同年12月続いて電信建築技師に任ぜられ仙台郵便電信局建築課長を命ぜられる[9]。1896年(明治29年)4月電話交換局技師に戻り[10]、電話事業調査のため欧米へ派遣された[11]。
1897年(明治30年)8月通信技師となり逓信省電務局勤務を命ぜられる[12]。同年12月名古屋電話交換局長に就任し[13]、翌年5月からは通信技師と愛知県技師を兼ねた[14]。1903年(明治36年)4月には名古屋郵便局工務課長へ異動[15]。翌年4月からは同局電話課長も兼ねた[16]。
1907年(明治40年)1月19日付で愛知県技師を依願により免官となり、1月24日付をもって逓信技師も休職となった[17]。直後の1月28日、名古屋電灯株式会社の常務取締役に就任した[18]。同社は明治・大正期の名古屋市に存在した電力会社である。創業者の三浦恵民が長く専務取締役(社長は不在)を務めていたが、和達の入社と同時に三浦も常務取締役に移り、常務2人体制での経営となっている[18]。しかし和達の在任は短く、1910年(明治43年)1月28日付で同社から退いた[18]。
実業界では名古屋電灯常務のほか大倉組技師や日本電業取締役を務めた[19]。1921年(大正10年)3月15日に死去[19][20]、52歳没。
栄典
編集家族・親族
編集脚注
編集- ^ 成瀬麟・土屋周太郎 編『大日本人物誌』、八紘社、1913年、わ之部29頁。NDLJP:933863/344
- ^ 仙台市史続編編纂委員会 編『仙台市史』続編別巻、仙台市、1970年、273-275頁
- ^ 「卒業証書授与式 第一高等中学校」『官報』第1811号、1899年7月13日
- ^ 「帝国大学分科大学卒業証書授与式」『官報』第2711号、1892年7月12日
- ^ 「叙任及辞令」『官報』第2731号、1892年8月4日
- ^ 「叙任及辞令」『官報』第2830号、1892年12月2日
「辞令」『官報』第2831号、1892年12月3日 - ^ 「叙任及辞令」『官報』第3112号、1893年11月11日
「叙任及辞令」『官報』第3113号、1893年11月13日 - ^ 「叙任及辞令」『官報』第3219号、1894年3月27日
- ^ 「叙任及辞令」『官報』第3451号、1894年12月27日
「叙任及辞令」『官報』第3452号、1894年12月28日 - ^ 「叙任及辞令」『官報』第3836号、1896年4月16日
- ^ 『工学会誌』第173号、工学会、1896年5月、263頁。NDLJP:1528181/27
- ^ 「叙任及辞令」『官報』第4240号、1897年8月19日
「叙任及辞令」『官報』第4241号、1897年8月20日 - ^ 「叙任及辞令」『官報』第4328号、1897年12月3日
- ^ 「叙任及辞令」『官報』第4473号、1898年5月31日
- ^ 「叙任及辞令」『官報』第5922号、1903年4月2日
- ^ 「叙任及辞令」『官報』第6237号、1904年4月19日
- ^ 「叙任及辞令」『官報』第7066号、1907年1月21日
「叙任及辞令」『官報』第7071号、1907年1月26日 - ^ a b c 東邦電力名古屋電灯株式会社史編纂員 編『名古屋電燈株式會社史』、中部電力能力開発センター、1989年(原著1927年)、235-236頁
- ^ a b 『現代之電機』第7巻第5号、工業教育会、1921年5月、72頁。NDLJP:1527938/50
- ^ 「死亡広告 和達陽太郎」『東京朝日新聞』1921年3月16日朝刊5頁
- ^ 「叙任及辞令」『官報』第2850号、1892年12月26日
- ^ 「叙任及辞令」『官報』第4302号、1897年11月1日
- ^ 「叙任及辞令」『官報』第4981号、1900年2月12日
- ^ 「叙任及辞令」『官報』第5833号、1902年12月11日
- ^ 「叙任及辞令」『官報』第6595号、1905年6月26日
- ^ 「叙任及辞令」『官報』第7246号、1907年8月23日
- ^ 「叙任及辞令」『官報』第6791号、1906年2月21日
- ^ 『人事興信録』第3版、人事興信所、1911年、う39頁。NDLJP:779812/963
- ^ 『人事興信録』第17版下、人事興信所、1953年、わ7頁。NDLJP:3025812/552