KHネオケム
日本の東京都中央区にある化学メーカー
(協和発酵ケミカルから転送)
KHネオケム株式会社(KH Neochem Co., Ltd.)は、日本の化学品メーカーである。創業事業の基礎化学品事業のほか、グローバルニッチな機能性材料事業、電子材料事業を強みとする。JPX日経インデックス400及びJPX日経中小型株指数の構成銘柄の一つ[1]。
種類 | 株式会社 |
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市場情報 | |
略称 | KHネオケム |
本社所在地 |
日本 〒103-0022 東京都中央区日本橋室町2-3-1 室町古河三井ビルディング |
設立 |
2010年12月8日 (ケイジェイホールディングス株式会社) (創業:1948年9月) |
業種 | 化学 |
法人番号 | 8010001136966 |
事業内容 | 各種石油化学製品の研究・製造・販売 |
代表者 | 代表取締役社長 髙橋 理夫 |
資本金 | 88億円(2018年12月) |
発行済株式総数 | 3694万9400株 |
売上高 |
連結:1011億9900万円 単体:941億1100万円 (2018年12月末日現在) |
営業利益 |
連結:108億5800万円 単体:102億200万円 (2018年12月末日現在) |
経常利益 |
連結:111億9700万円 単体:107億8900万円 (2018年12月末日現在) |
純利益 |
連結:68億8500万円 単体:66億8300万円 (2018年12月末日現在) |
純資産 |
連結:383億400万円 単体:333億4000万円 (2018年12月末日現在) |
総資産 |
連結:945億2700万円 単体:889億9500万円 (2018年12月末日現在) |
従業員数 |
連結:809人 (2021年12月末日現在) |
決算期 | 12月31日 |
会計監査人 | 有限責任監査法人トーマツ |
主要株主 |
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(15.90%) THE CHASE MANHATTAN BANK 385036(5.77%) |
主要子会社 |
黒金化成株式会社(70.1%) 株式会社黒金ファインズ(62%) |
関係する人物 | 加藤辨三郎(創業者) |
外部リンク | https://www.khneochem.co.jp/ |
概要
編集3分野を中核として化学品を研究、製造、販売する。
- 基礎化学品 - 溶剤・可塑剤原料・洗浄剤など
- 機能性材料 - 冷凍機油原料・化粧品原料・洗剤原料など
- 電子材料 - 半導体用およびフラットパネルディスプレイ用高純度溶剤など
沿革
編集- 1948年(昭和23年)- 日本で初めて、アセトン・ブタノールの大量生産を糖蜜から発酵法で開始する。
- 1949年(昭和24年)7月 - 協和醱酵工業を設立する。
- 1961年(昭和36年)- 大協石油との合弁で大協和石油化学を設立する。発酵法から合成法へ製法を転換する。
- 1966年(昭和41年)11月 - 協和醱酵工業の化学品製造子会社として協和油化を設立し、大協和石油化学の関連事業を統合する。
- 2004年(平成16年)- 協和醱酵工業の化学品事業部門を協和油化へ統合し、社名を協和発酵ケミカル(旧)へ変更する。
- 2011年(平成23年)
- 3月 - 日本産業パートナーズが運営する買収ファンドが出資する特別目的会社ケイジェイホールディングスの完全子会社となり、協和発酵キリンから独立する[2]。
- 6月 - ケイジェイホールディングスが協和発酵ケミカル(旧)を吸収合併し、協和発酵ケミカル(新)へ社名変更する。
- 2012年(平成24年)4月 - KHネオケム株式会社へ社名変更する。
- 2016年(平成28年)10月 - 東京証券取引所市場第一部へ上場する。
- 2019年(令和元年)10月 - オープンイノベーション拠点「KH i-Lab」を設立。
- 2022年(令和4年)4月 - 東京証券取引所の市場区分見直しにより、プライム市場へ移行。
事業所
編集- 本社 - 東京都中央区日本橋室町2-3-1 室町古河三井ビルディング
- 大阪支店
- 千葉工場
- 四日市工場・技術開発センター
- KH i-Lab
- 堺物流センター
グループ会社
編集関連項目
編集- 菊池萌水 - 所属アスリート、全日本ショートトラックスピードスケート選手権2016/17シーズン女子総合優勝。
- 小坂凛 - 所属アスリート、2022/2023 シーズン 日本スケート連盟 強化選手(スピードスケート:ナショナル強化選手)。
脚注
編集- ^ JPX日経400・JPX日経中小型 | 日本取引所グループ 2023年7月4日閲覧。
- ^ “協和発酵キリン、石化子会社の譲渡額600億円に”. 日本経済新聞. (2011年1月28日) 2014年2月13日閲覧。