ミツバ (企業)

株式会社ミツバ
MITSUBA Corporation
種類	株式会社
機関設計	監査等委員会設置会社
市場情報	東証プライム 7280; 1988年2月5日上場
本社所在地	日本; 〒376-8555; 群馬県桐生市広沢町一丁目2681番地
設立	1946年3月8日
業種	電気機器
法人番号	1070001016632
事業内容	自動車用電装品の製造販売
代表者	代表取締役社長社長執行役員; 北田勝義; 代表取締役副社長執行役員; 武信幸
資本金	50億円（2021年3月31日時点）
発行済株式総数	4558万1809株（2021年3月31日時点）
売上高	連結：2,692億02百万円; （2021年3月期）
営業利益	連結：85億48百万円; （2021年3月期）
純利益	連結：7億32百万円; （2021年3月期）
純資産	連結：762億17百万円; （2021年3月31日時点）
総資産	連結：3,431億36百万円; （2021年3月31日時点）
従業員数	連結：28,126名、単独：3,626名; （2021年3月31日時点）
決算期	3月末日
主要株主	株式会社横浜銀行 4.91%; ミツバ取引先企業持株会 4.02%; 日産自動車株式会社退職給付信託口座信託受託者 3.89%; 本田技研工業株式会社 3.71%; 有限会社サンフィールド・インダストリー 3.46%; （2019年3月31日時点）
主要子会社	株式会社両毛システムズ 51.32%; 株式会社タツミ 53.10%
外部リンク	www.mitsuba.co.jp
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株式会社ミツバ（英: MITSUBA Corporation）は、日本の大手自動車部品メーカー。

概要

モーター・ランプ・ドアミラー・ホーンなどの製造・販売を手がけている。歴史的に本田技研工業との関係性が強い^[2]。オートバイ用のスターターモーターは世界トップシェア。自動車用ワイパーシステムは世界四大メーカーの一社。

沿革

1946年 - 群馬県桐生市に株式会社三ツ葉電機製作所として創立。自転車用発電ランプ販売開始。
1951年 - 自動車関連事業を開始。自動車用警音器（ホーン）生産販売開始。
1956年 - ワイパモーター生産販売開始。
1960年 - 小型二輪車用スターターの生産販売開始。
1970年 - 株式会社両毛電子計算センター創立。（1982年7月株式会社両毛システムズに改称）
1977年 - 東京店頭市場（現・JASDAQ）に株式公開。
1986年 - アメリカ・イリノイ州にアメリカン・ミツバ・Corp.を設立。
1988年 - 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
1989年 - 東京証券取引所市場第一部に指定替え。
1996年 - 株式会社ミツバに商号変更。
1997年 - 新ミツバ環境宣言、行動指針発表。
2004年 - 株式交換により自動車電機工業株式会社を完全子会社化。
2006年 - MITSUBA WAY制定。
2007年 - 自動車電機工業株式会社を吸収合併。
2012年 - 私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律（独占禁止法）違反容疑で公正取引委員会による立ち入り検査。
2014年 - 12月、メキシコ合衆国に子会社Corporación Tatsumi de México, S.A.de C.V.を設立^[3]。
2016年 - 12月、トルコ共和国に合弁会社Mitsuba Teklas Turkey Otomotiv A.S.を設立^[4]。

本社

桐生本社（群馬県桐生市）
横浜本社（神奈川県横浜市戸塚区）

工場

赤城工場（群馬県みどり市）
新里工場（群馬県桐生市）
鬼石工場（群馬県藤岡市）
利根工場（群馬県沼田市）
富岡工場（群馬県富岡市）
福島工場（福島県田村市）
新潟工場（新潟県南魚沼市）

SCRプロジェクト

ミツバの取り組みとしてSCRプロジェクトを設置している。「ミツバのモーター技術力をアピールし、ミツバブランドを拡げること」を目的とする。

特定用途向けのモーターや発電機の開発・製造、特に省エネルギー競技用電気自動車に向けた高効率モーターに力を入れる。 2002年には、秋田県のワールド・ソーラーカー・ラリーや鈴鹿サーキットで開催されるDream Cupソーラーカーレース鈴鹿に、ソーラーカー用試作DDモーターを投入し好成績を収めた。

これを契機に、2003年よりソーラーカー用モーターの市販化を開始し、2004年からは小型電気自動車レースのワールド・エコノ・ムーブに向けたモーターの販売をはじめた。2009年、同社のモーターはオーストラリア大陸3,000 km縦断ソーラーカーレースのワールド・ソーラー・チャレンジに出場した東海大学チームのTokai Challengerに搭載され、優勝に貢献するなどが大きな成果として挙げられる^[5]^[6]。