サステナブルファイナンス

ソーシャルボンドから転送)

サステナブルファイナンス英語: Sustainable finance)は、新たな産業・社会構造への転換を促し、持続可能な社会を実現するための金融手法である[1]

概要

編集

2006年責任投資原則(PRI)が策定された。2007年欧州投資銀行(EIB)が「Climate Awareness Bond」を発行、2008年に初の「グリーンボンド」を世界銀行が発行した[2]

2015年持続可能な開発目標(SDGs)とパリ協定が採択された。国際資本市場協会(ICMA、en:International Capital Market Association)によりグリーンボンド原則、ソーシャルボンド原則、グリーンローン原則、サステナビリティ・リンク・ローン原則、サステナビリティ・リンク・ボンド原則などの策定が進んだ。

また、関連する規定としては、赤道原則en:Equator Principles)やEUタクソノミーen:EU taxonomy for sustainable activities)などがある。

種類

編集
  • グリーンファイナンス
  • サステナビリティ・リンク・ローン[5]
  • サステナビリティ・リンク・ボンド
  • トランジションファイナンス[6]
    • トランジション・ボンド
    • トランジション・ローン
    • トランジション・リンク・ローン
  • SDGs債
  • ソーシャルボンド
  • サステナビリティボンド

日本

編集

日本国内では、初のグリーンボンドが2014年(平成26年)に日本政策投資銀行により発行された[7]

日本政府も力を入れており、2017年(平成29年)の環境省「グリーンボンドガイドライン」、2020年(令和2年)の環境省「グリーンローン及びサステナビリティ・リンク・ローンガイドライン2020年版」、2021年(令和3年)の金融庁経済産業省・環境省「クライメート・トランジション・ファイナンスに関する基本指針」、金融庁「ソーシャルボンドガイドライン」、2022年(令和4年)の環境省「グリーンボンド及びサステナビリティ・リンク・ボンドガイドライン2022年版」、「グリーンローン及びサステナビリティ・リンク・ローンガイドライン2022年版」などの策定を進めるとともに、また金融庁より2020年(令和2年)以降「サステナブルファイナンス有識者会議」が設置されている[8]

脚注・出典

編集

関連項目

編集

外部リンク

編集