スタッフ・ディベロップメント
スタッフ・ディベロップメント (Staff Development) は、特に日本の大学において「教育研究活動等の適切かつ効果的な運営を図るため」、事務職員、技術職員、教員を含むすべての職員を対象に、「必要な知識及び技能を習得させ、並びにその能力及び資質を向上させるための研修の機会」を提供するなどの取り組み[1]。しばしば、SDと略される[1][2][3][4][5]。
かつては、もっぱら事務職員や技術職員などが対象と考えられ、教員を対象とするファカルティ・ディベロップメントと対になるものとされていたが[2][3][4][5]、2010年代後半以降は、教員も対象となるものとされ[1]、2017年からは大学設置基準の改定によってスタッフ・ディベロップメントが義務化された[6]。
脚注
編集- ^ a b c “資料3－2 スタッフ・ディベロップメント（SD）に関する大学設置基準等の改正案のポイント”. 文部科学省. 2019年9月25日閲覧。
- ^ a b 日本大百科全書(ニッポニカ)『スタッフ・ディベロップメント』 - コトバンク
- ^ a b 加藤毅「スタッフ・ディベロップメント論のイノベーション」『高等教育研究』第13号、日本高等教育学会、2010年、62頁。「また「スタッフ・ディベロップメント」(以下では SD と表記)という用語に対しては「事務職員や技術職員 など職員を対象とした、管理運営や教育・研究支援までを含めた資質向上のための組織的な取組を指す」という説明が与えられている。本稿もこの定義に従うこととする。」 NAID 130007649157
- ^ a b 岩崎保道「大学におけるSD(Staff Development)の現状 : アンケート調査分析を中心として」『高知大学教育研究論集』第18号、高知大学総合教育センター大学教育創造部門、2014年、27頁。「文部科学省「用語解説」において、SD は「事務職員や技術職員を対象とした、管理運営や教育・研究支援までを含めた資質向上のための組織的な取り組みを指す」と定義した。」 NAID 120005474619
- ^ a b “高等教育質保証用語集 SD（スタッフ・ディベロップメント）”. Weblio. 2019年9月25日閲覧。
- ^ “ＳＤ義務化元年～その重要性を考える～”. 金井学園. 2019年9月25日閲覧。
- ^ “weblio英和辞典・和英辞典 Staff Developmentとは”. Weblio. 2019年9月25日閲覧。