ジュノー国際空港

アメリカの空港

ジュノー国際空港英語:Juneau International Airport、ロシア語:Международный аэропорт Джуно)はアメリカ合衆国アラスカ州州都であるジュノー市街から北西に11kmの地点にある公共空港アラスカ航空が多くの路線を運航しているほか、この地域での荷物や人の移動など大きな役割を担っている。

ジュノー国際空港
IATA: JNU - ICAO: PAJN
概要
国・地域 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
所在地 ジュノー
種類 公営
運営者 ジュノー郡
標高 6 m (20 ft)
座標 北緯58度21分18秒 西経134度34分35秒 / 北緯58.35500度 西経134.57639度 / 58.35500; -134.57639座標: 北緯58度21分18秒 西経134度34分35秒 / 北緯58.35500度 西経134.57639度 / 58.35500; -134.57639
公式サイト 公式サイト
地図
アラスカ州内の空港の位置
アラスカ州内の空港の位置
JNU
アラスカ州内の空港の位置
滑走路
方向 ILS 長さ×幅 (m) 表面
08/26 YES 2,578×46 舗装
8W/26W 1,494×137 水面
統計(2017)
発着回数 108,885 (275機)
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空港の一覧
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空港施設

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メイン旅客ターミナル

ジュノー国際空港の面積は268ヘクタール(2.64㎢)で、海抜は25フィート(8メートル)。アスファルト舗装の8/26滑走路一本(2,700 x 46 m)のほか、水上機が離着陸できる8W/26W着水帯が滑走路に平行する形で設けられている(1,402 x 46 m)[1]

2017年12月31日までの12ヶ月間の空港利用は離着陸108,885回。一日平均298回。内訳は79パーセントがエアタクシー、12%がゼネラル・アビエーション、8%が定期航空便、1%未満が軍用機となっている。またジュノー国際空港を拠点とする275機の航空機のうち、87%が単発プロペラ機、1%が双発以上のプロペラ機。10%がヘリコプター、1%が軍用機、そしてジェット機が1%未満である。[1]

 
アラスカ航空ボーイング737-800。空港ターミナルにタキシング中

立地と安全

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アラスカ州南東部は非常に険しい地形が多く、空港を建設することができるような平らな土地はとても貴重なものであった。現在ジュノー国際空港があるのはこうした限られた土地のうちの一ヶ所であるが、同時に多様な生態系をもつ重要な地域でもあり、さまざまな植物や小動物、鳥類のほかにもアメリカグマや数種類のサケ、そしてアメリカ合衆国の国鳥であるハクトウワシも生息していた。最初にこの地に滑走路が敷設されたのは1930年代であるが当時は環境調査などは行われず、また限られたエリアに空港の施設すべてを建設しなければならないためにガスティノー海峡の一部を浚渫するなどしていた。現在でも、アラスカ・マリン・ハイウェイインサイド・パッセージと呼ばれるアレキサンダー諸島周辺を走る貨物船の航路を除くと、航空機が外部からジュノーへ行くことができる唯一の方法である。このため空港ではシアトルアンカレッジといった大都市との航空便をはじめヘリコプター水上機による周辺域への航空機も多く発着しており、過去には小規模な空港でたくさんの交通量を扱うジュノー国際空港の安全性が問題視されたこともあった。この指摘を受けた空港は、「旅客ターミナルを大幅に改良し以後20年の旅客増に対応させる」「空港での安全性を高めるために除雪装置を充実させ充分なスペースを確保する」「滑走路の両端を延長することで滑走路のセーフティエリアを広げ誘導路をアメリカ連邦航空局が定めた基準に適合させる」という3つのプロジェクトを始動させた。

就航航空会社

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航空会社就航地
アラスカ航空 アンカレッジコルドバグスターヴォケチカンピータースバーグシアトルシトカヤクタット
アラスカ・シープレイン・サービス アングーンエルフィン・コーブペリカンテナキースプリングス
ウォード・エア チャタムファンター・ベイ
ウィング・オブ・アラスカ エクスカーションインレットグスターヴォヘインズフーナーケイク

歴史

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第二次世界大戦中、ジュノー飛行場はアメリカ陸軍航空軍によって、アリューシャンに設けられた軍事拠点と本土の飛行場を結ぶ中継基地として用いられた。また、航空輸送軍団英語版によって使用され、ノームマークス陸軍飛行場英語版経由でソ連にレンドリースされる航空機が飛ぶのを円滑化した[2]

脚注

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  1. ^ a b c AIRPORT MASTER RECORD” (pdf) (英語) (2021年5月9日). 2021年5月9日閲覧。. Federal Aviation Administration. effective August 25, 2011.
  2. ^   この記事にはパブリックドメインである、アメリカ合衆国連邦政府が作成した次の文書本文を含む。空軍歴史調査局(英語版).

外部リンク

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