ジオコード
株式会社ジオコード(英: GEOCODE, Co., Ltd.)は、Web広告のサービスを提供する日本の上場企業。
ジオコードが入居するJR新宿ミライナタワー | |
種類 | 株式会社 |
---|---|
市場情報 | |
略称 | ジオコード |
本社所在地 |
日本 〒160-0022 東京都新宿区新宿4-1-6 JR新宿ミライナタワー 10F |
設立 | 2005年2月14日 |
業種 | サービス業 |
法人番号 | 4010401094677 |
事業内容 |
Webマーケティング事業 クラウドセールステック事業 |
代表者 | 原口大輔(代表取締役社長) |
資本金 | 3億5,151万円 |
売上高 | 34億5352万円[1] |
営業利益 | 1億9464万4000円[1] |
経常利益 | 1億9649万4000円[1] |
純利益 | 1億3277万5000円[1] |
純資産 | 11億4617万円[1] |
総資産 | 19億6698万5000円[1] |
従業員数 | 117名[1] |
決算期 | 2月末 |
外部リンク | http://www.geo-code.co.jp/ |
概要
編集社名の由来
編集英語の【geocode】(住所情報を地理座標で変換した際の緯度・経度)に由来。ジオコードとは、つまり「私たちの場所」といえる。「私たちの場所を、最高の場所にしていこう」という思いを込めている。
事業内容
編集- Webマーケティング事業
- クラウドセールステック事業
沿革
編集社会貢献活動
編集- 2011年 - 日本赤十字社に289万2,928円を寄付(役員従業員から153万1,928円、ジオコードから136万1,000円)、福島県の企業にお歳暮を発注(地酒475セット)
- 2012年 - 東日本大震災の被災地支援、仙台市で採用活動を実施、宮城県の企業にお歳暮を発注(カニしゃぶ615セット)
- 2013年 - 東日本大震災の震災遺児支援、あしなが育英会に100万円を寄付
- 2014年 - 日本赤十字社、二条城、姫路城など日本のお城8箇所に99万円を寄付
- 2015年 - 日本赤十字社、JAXA、京都大学 iPS細胞研究所、日本の各世界遺産など13箇所へ計100万円を寄付
- 2016年 - 日本赤十字社「平成28年熊本地震災害義援金」へ165万5,000円を寄付
- 2017年 - 日本赤十字社、東京オリンピック、ユネスコなど8箇所に計100万円を寄付
- 2018年 - 日本赤十字社、東京オリンピック、袋井市など6箇所に計100万円を寄付
- 2019年 - 日本赤十字社「令和元年台風第19号災害義援金」へ126万6,200円を寄付
- 2020年 - 新型コロナウイルス感染拡大に対する緊急支援、首里城火災復旧、復興支援へ計50万円を寄付
- 2021年 - 東日本大震災、新型コロナウイルス関連など13箇所へ計160万円を寄付
- 2022年 - ウクライナ人道支援、トンガ火山噴火支援、子どもの教育・福祉など8箇所へ計150万円を寄付[3]
外部リンク
編集この節の外部リンクはウィキペディアの方針やガイドラインに違反しているおそれがあります。 |
脚注
編集- ^ a b c d e f g 2022年2月期 決算短信より参照
- ^ 日本経済新聞 - <JQ>ジオコードが買い気配で始まる きょう上場より参照
- ^ 2022年3月11日 PR TIMESより参照