グッドナイト&グッドラック

グッドナイト&グッドラック』(Good Night, and Good Luck)は、2005年公開のアメリカ映画

グッドナイト&グッドラック
Good Night, and Good Luck
監督 ジョージ・クルーニー
脚本 ジョージ・クルーニー
グラント・ヘスロヴ
製作 グラント・ヘスロヴ
製作総指揮 マーク・バダン
スティーヴン・ソダーバーグ
出演者 デヴィッド・ストラザーン
ジョージ・クルーニー
ロバート・ダウニー・Jr
パトリシア・クラークソン
レイ・ワイズ
撮影 ロバート・エルスウィット
編集 スティーヴン・ミリオン
製作会社 2929エンターテインメント
パーティシパント・プロダクションズ
セクション・エイト・プロダクションズ
デイビス・フィルムス
レッドバス・ピクチャーズ
東北新社
配給 アメリカ合衆国の旗 ワーナー・インディペンデント・ピクチャーズ
イギリスの旗 レッドバス・フィルム・ディストリビューション
フランスの旗 メトロポリタン・フィルムエクスポート
日本の旗 東北新社
公開 アメリカ合衆国の旗 2005年10月7日
フランスの旗 2006年1月4日
イギリスの旗 2006年2月19日
日本の旗 2006年5月13日
上映時間 93分
製作国 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
フランスの旗 フランス
イギリスの旗 イギリス
日本の旗 日本
言語 英語
製作費 $7,000,000[1]
興行収入 $54,641,191[1]
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概要

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赤狩り」の猛威が吹き荒れる1950年代アメリカを舞台に、実在したニュースキャスターであるエドワード・R・マローCBSの番組スタッフが、真実の報道のために「マッカーシズム」に立ち向かう姿を描いたノンフィクションドラマ

製作会社はワーナー・インディペンデントで、監督・脚本・出演はジョージ・クルーニー。主演はデヴィッド・ストラザーン。全編モノクロである。なお、タイトルは「See it Now」エンディングでのマローの挨拶「Everybody, good night and good luck」(皆さん、おやすみなさい、幸運を。)にちなむ。

第62回ヴェネツィア国際映画祭コンペティション部門正式出品、男優賞(デヴィッド・ストラザーン)と脚本賞を受賞。2006年の第78回アカデミー賞では6部門(作品賞監督賞主演男優賞脚本賞撮影賞美術賞)でノミネートされた。またサウンドトラックダイアン・リーヴスが第48回グラミー賞ベスト・ジャズ・ヴォーカル賞を受賞した。

日本公開は2006年4月29日よりTOHOシネマズ六本木ヒルズで先行ロードショー、5月13日より全国のTOHOシネマズ他にて拡大公開された。

ストーリー

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1958年10月15日、シカゴ。テレビ、ラジオの報道担当者協会(RTNDA)年次総会に集まった報道番組の責任者たちを前にジャーナリストであるエドワード・R・マローの記念講演がはじまる。舞台は過去へ遡る。

1950年代冷戦下のアメリカ。ジョセフ・マッカーシー上院議員が中心になって推し進める赤狩り(「マッカーシズム」)が吹き荒れるなか、法的な手続きを無視して「共産主義者」の排除を推し進めようとするだけでなく、自分の意にそぐわないものを「共産主義者」と決めつけ攻撃するマッカーシーの手法に対して疑問をもつ良識的なアメリカ人も多かったが、誰もが自分自身が標的にされることを恐れ、マッカーシーの手法を表面だって批判する者はいなかった。

しかしそのような風潮の中で、エドワード・R・マローとそのスタッフ達は、マロー自らがホストを務める「See it Now」の番組中で、ミシガン州空軍予備役のマイロ・ラドゥロヴィッチ中尉が、「父親と妹が共産主義者だという内部告発があった」というだけの理由で、空軍からの除隊勧告を受けたことに対し異議を申し立てる。さらに次々とマッカーシー上院議員を批判する材料を取り上げる一同に対し、新聞記事もその姿勢に賛否両論を示す。政府やスポンサー、視聴率の問題など、経営者側は政治的・時事的な番組制作に懸念を持つが、番組は1954年のマッカーシー上院議員に対する議会の譴責決議採択の引き金となった。

最後は再び1958年に場面が戻る。後々まで語り継がれる有名なスピーチ[2]を、マローはテレビを配線と真空管の詰まった箱にしてはいけないと結び、グッドナイト&グッドラック、でスピーチを終える。

キャスト

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エドワード・R・マロー

※()は日本語吹き替え

参考文献

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  1. ^ a b Good Night, and Good Luck. (2005)”. Box Office Mojo. 2011年5月29日閲覧。
  2. ^ Wires and Lights in a Box Speech”. Radio Television Digital News Association. 2024年6月24日閲覧。

関連項目

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外部リンク

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