アイホン

日本のインターホンメーカー

座標: 北緯35度10分10.1秒 東経136度54分35秒 / 北緯35.169472度 東経136.90972度 / 35.169472; 136.90972

アイホン株式会社: Aiphone Co., Ltd.)は、愛知県名古屋市中区新栄町に本社を置く電気機器メーカー。

アイホン株式会社
Aiphone Co., Ltd.
本社が入居する明治安田生命名古屋ビル(2024年3月)
種類 株式会社
市場情報
本社所在地 日本の旗 日本
460-0004
愛知県名古屋市中区新栄町1丁目1番 明治安田生命名古屋ビル10階
本店所在地 愛知県名古屋市熱田区神野町2-18
北緯35度7分49.8秒 東経136度53分26.2秒 / 北緯35.130500度 東経136.890611度 / 35.130500; 136.890611 (アイホン開発センター(旧本社))
設立 1959年昭和34年)3月16日(創立:1948年(昭和23年)6月1日
業種 電気機器
法人番号 9180001021408 ウィキデータを編集
代表者 市川周作代表取締役会長
加藤康次(代表取締役社長執行役員
資本金 53億8,884万円
(2024年3月13日現在)
発行済株式総数 18,220,000株
(2024年3月13日現在)[1]
売上高 52811百万円

(2022年度)[1]
営業利益 連結:3758百万円
(2022年度)[1]
純利益 連結:22億87百万円
単体:17億51百万円
(2019年3月期)[1]
純資産 連結:473億14百万円
単体:410億86百万円
(2019年3月31日現在)[1]
総資産 連結:5,8391百万円
(2022年度)[1]
従業員数 連結:1,947名
単体:1,062名
(2019年3月31日現在)[1]
決算期 3月31日
主要株主 市川周作 16.52%
(2019年3月31日現在)[1]
外部リンク https://www.aiphone.co.jp/ (日本語),https://www.aiphone.net/
テンプレートを表示
本店所在地がある開発センター(2014年9月)

概要

編集

業界トップシェアを争うインターホン専門の電気機器メーカー[2]。アメリカ合衆国・フランス・タイ王国・ベトナムなどに現地法人があり、2017年平成29年)時点で70か国以上で製品を販売している[2]

インターホンの製造開始は1951年昭和26年)[2]。名称は1954年(昭和29年)に愛興高声電話器の「愛」とインターホンの「ホン」を組み合わせて「アイホン」に変更し[3]、同年に商標登録もしている[4][5](社名は1959年(昭和34年)に変更)。英語表記の「AIPHONE」は1966年(昭和41年)に登録しており、日本国外でも商標権を取得している[2][6][7]

Appleスマートフォン端末iPhoneが日本で発売される際に、Appleが「iPhone」の商標登録を申請したが、既に登録されていたアイホンの商標と極めて酷似しており、紛らわしいため取り下げられた[2][5]。そのため、アイホン側が「iPhone」を商標登録した[8]上で、Appleがアイホンに「iPhone」の商標使用料として年間約1億円を支払うことで合意がなされた[2][5][9]。また、「iPhone」の日本語での片仮名表記と発音は「アイフォーン」とすることで双方が合意している[2]2015年(平成27年)には、iPhoneとの連携が可能なテレビドアホンを発売した。

沿革

編集

主な製品

編集
  • 一般インターホン機器
    • 家庭用インターホン
    • 業務用インターホン
  • セキュリティインターホン機器
    • セキュリティドアホン
    • 電気錠システム
  • テレビインターホン機器
    • テレビドアホン
  • ケアインターホン機器
  • 情報通信機器
    • 生活情報盤

事業所

編集
  • 本社(愛知県名古屋市中区)
  • 開発センター(愛知県名古屋市熱田区
  • 豊田工場(愛知県豊田市

広告活動など

編集

CMについて

編集

ラジオ広告はアイホンオリジナルソングをバックに流しながらというパターンが続いていた。近年は末尾に「ピンポンは、アイホン[12]」という新キャッチコピーが使われている。

主なCM出演者

編集

提供番組

編集

その他

編集

アイホン独自の呼出音は、アメリカ合衆国で「音」の商標として、立体商標登録されている[13]

関連会社

編集
  • アイホンコミュニケーションズ株式会社
  • AIPHONE CORPORATION(アメリカ
  • AIPHONE EUROPE N.V.(ベルギー
  • AIPHONE COMMUNICATIONS(THAILAND)CO.,LTD(タイ
  • 愛峰香港有限公司(中国
  • AIPHONE COMMUNICATIONS(VIETNAM)CO.,LTD(ベトナム
  • AIPHONE S.A.S.(フランス

脚注

編集
  1. ^ a b c d e f g h i j k l 有価証券報告書-第61期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)”. EDINET. 2019年7月10日閲覧。
  2. ^ a b c d e f g 巨艦メーカーの猛攻 アイホンが生き残る道は(ITmedia ビジネスオンライン、2017年2月3日)
  3. ^ 本間之英 2003, p. 9.
  4. ^ 商標登録番号・第460472号(社名)、第2382806号(ロゴ)
  5. ^ a b c アイホン株式会社の登録商標『iPhone』、、、なぜこんなことに(虎ノ門富田国際特許事務所、2014年4月6日)
  6. ^ アイホン、iPhoneの商標問題でAppleと「友好的合意」(ITmedia NEWS、2008年3月24日)
  7. ^ 商標登録番号・第808390号他
  8. ^ 登録番号・第5147866号他
  9. ^ 山田俊浩 (2012年7月2日). “アイフォーンの商標使用料は年間1億円?” (日本語). 東洋経済オンライン (東洋経済新報社). https://toyokeizai.net/articles/-/9531 2017年9月29日閲覧。 
  10. ^ 本社移転に関するお知らせ - アイホン・IRリリース(2015年2月20日)
  11. ^ アイホン<6718>、システム開発のソフトウェア札幌を子会社化”. M&A Online. 株式会社ストライク (2021年11月19日). 2021年11月29日閲覧。
  12. ^ 自社で文言(登録番号・第5576329号)および、サウンドロゴ(第5922193号)で商標登録している。
  13. ^ 米国登録番号・第3912599号

参考文献

編集
  • 本間之英『誰かに教えたくなる社名の由来 Part-2』講談社、2003年10月10日。ISBN 4-06-211466-6 

外部リンク

編集